国際保健用語集
用語 | 伝統医療 |
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概要 |
(英語訳 : Traditional medicine or Indigenous medicine or Folk medicine) 伝統医療とは、近代的医学が発達する遥か以前から世界各地に存在する、健康に関する実践、方法、知識、信条などの総称であり、植物・動物・鉱物などを素材とする薬や霊的療法、各種用手治療・運動などを単独あるいは組み合わせて治療・診断・予防あるいは健康維持に用いる体系全般のことである。 アフリカ、アジア、ラテン・アメリカなどの国々では、伝統医療は今でも人々のプライマリーヘルスケアへのニーズに応えるために活用されている。特にサブサハラの多くの国では人々の大半が初期治療に伝統医療を利用している。先進国でも、伝統医療は“補完”ないし“代替”医療として受容されており、各地の伝統医療が様々な形で取り入れられている。また、中国、韓国、べトナムなどでは、国策として、伝統医療を公的医療システムに組み入れている。 WHOは安全で効果的かつ廉価な伝統医療の利用を推進しており、鍼治療や幾つかの薬草・用手治療の効能を認めているが、一方で、「伝統医療の不適切な適用は有害な事もあり、伝統医療の実践や薬用植物などに関し、その効果と安全性に関する更なる研究が必要である」としている。そして、アフリカ、アジアの幾つかの国々に協力して、伝統医療の開発・研究やワークショップ開催などを行っている。(清水利恭) |
用語 | QOL |
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概要 |
(英語訳:Quality of Life) 人生の質、生活の質などと訳される。1940年代末から臨床場面でとりあげられてきたが、近年は地域社会におけるヘルスプロモーション活動の最終ゴールをもQOLと位置づけるようになってきている。健康になることだけがゴールでない。今ある健康を手段として用い、いかにQOLを高めるかもまたゴールとされている。Spilker Bによれば、QOLは5つの領域から構成される。身体、心理とウェルビーイング、人間関係、経済・仕事、宗教・スピリットの5つである。QOLは、健康と直接関連のあるQOLと健康と直接関連のないQOLに分類される。健康と直接関連のあるQOLがカバーする領域は身体、心理とウェルビーイング、人間関係、宗教・スピリットなどである。これらを評価するための尺度としては、健康プロファイル型尺度としてSF-36, WHOQOL等がある。選考に基づく尺度としては、EuroQOLなどがある。健康と直接関連のないQOLがカバーする領域は、価値観、ソーシャル・ネットワークや仕事、物的環境(水、空気など)、文化施設など幅広い。この領域を包括的にカバーする尺度はまだ開発されていない。(神馬征峰) |
用語 | エンパワーメント |
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概要 |
(英語訳:Empowerment) WHOはヘルスプロモーションにおけるエンパワーメントを、「人々が自分の健康に影響のある意志決定と活動に対し、より大きな支配力(原語control)を得る過程である」と定義している。開発途上国の開発分野では、1970年代以降ジェンダーの視点が取り入れられ、1980年代以降は自助・自立を通して女性たちが力を付け、変革の主体となっていくことをめざす女性のエンパワーメントが重視されるようになった。1995年に開催された国連社会開発サミット(コペンハーゲン)では、貧困が女性に与える影響が指摘され、貧困対策、健康と教育への投資、人々の福祉の増進、女性の開発過程への参画が重要課題となった。女性のエンパワーメントとは、女性が主体的に判断し行動する能力、自らの力で計画・決定・運営していく能力を伸ばし、女性たちの置かれている状況を自ら変えていく能力を高めていくこと、換言すれば女性が様々な能力を修得し、社会参画のために力を付けること、すなわちエンパワーすることを意味している。このことが就業の機会、教育、医療などにおいて、女性と男性の格差を無くし、ジェンダーの平等につながるのである。(丹野かほる) |
用語 | 小児疾患統合管理 |
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概要 |
(英語訳:IMCI, Integrated Management of Childhood Illness) 途上国では、毎年1000万人以上の5歳未満乳幼児が死亡している。その主な原因として、周産期要因、肺炎、下痢、栄養障害、マラリア、麻疹、HIV感染などがある。しかし小児が呈する症状や病態は、必ずしも単一の原因によるものではない。特に途上国においては、各種要因が絡み合っている。例えば村のヘルスワーカーが病気の子どもに対処しようとする際、「麻疹」や「下痢症」など単一疾患に対する知識や技術のみでは十分な対応ができない場合も多い。そこで開発されたのがIMCIの手法である。標準化された統合管理のガイドラインをもとに、共通の教材を用いて研修を行い、子どもの疾患に対する適切な対処や管理ができること、加えてそのための保健医療システムが構築されることを目指す。子どもたちの状態に応じて、そのまま経過観察してよい場合、必要な処置、見落としてはならない危険な臨床徴候“danger signs”、医療機関やさらなる高次診療施設への搬送が必要な場合などを具体的に示している。肺炎や下痢症など代表的な疾患に対する対処法と併せて、栄養管理や安全な水の入手、予防接種、健康教育など包括的内容を含む。IMCIを実践する分野は村レベルの活動から医療機関におけるレファラルシステムまで多岐におよぶが、村の住民たちに対するコミュニテイーIMCIが最も基本になる。(中野貴司) |
用語 | 経口補液療法・経口補水薬 |
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概要 |
(英語訳:ORT・ORS , Oral Rehydration Therapy・Oral Rehydration Salts) 経口補液療法(ORT)とは、下痢症により引き起こされた脱水を治療する手段である。歴史は1940年代までさかのぼり、大量の水様性下痢により急速に脱水に陥るコレラの治療として用いられたのがその始まりである。途上国では、病院の設備が不十分で医薬品も乏しいという事情により、経静脈輸液治療が実施できない場合が多い。さらには、手技の未熟さや経験不足のため、急速な輸液による心不全や静脈ルートからの感染など経静脈輸液に伴うリスクが大きい。このような現場で多くの子どもたちを救ってきたのは、糖分、塩分を一定の割合で水に溶かして作成した溶液を経口的に補給する治療法であった。1975年には、WHOとUNICEF?が統一した組成の経口補水薬(ORS)を奨励するようになった。その後、病態に応じたナトリウム濃度など組成成分の調整、穀物をベースとしたORT 、栄養価や吸湿性についても継続して検討されている。また、ORTは下痢症の治療であるとともに「飲食」という日常の生活にきわめて密着しているということを忘れてはならない。住民たちに浸透し普及するためには、現地における受容性、食生活や離乳食習慣に配慮し、文化人類学的な側面を検討する必要がある。(中野貴司) |
用語 | 行動科学 |
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概要 |
(英語訳 : Behavioral science) 第二次世界大戦後のシカゴ大学の科学者が、自然科学と社会科学を統合した見方から行動を捉えようとした際に用いられた名称。人間の個人的・集団的行動の一般法則を客観的な観察や調査によって実証しようとする学問であり、心理学、社会学、人類学を中核として、精神医学、コミュニケーション論、情報理論などの領域を含みながら、学際的に発展してきた。 国際保健医療の分野に関連が深いのは「応用行動科学(applied behavioral science)」であろう。人間の対人行動に関する諸理論(対人関係、対人的コミュニケーション、対人的影響過程、集団内行動、リーダーシップ、グループ・ダイナミックス、組織行動など)を応用して、現場で起こっている人間関係的側面の諸問題に働きかけていくものである。アプローチとしてはアクションリサーチのサイクルが用いられる。アクションリサーチの父とされるK.Lewinは、人間関係の改善のための手法としてワークショップ形式で行われるトレーニング(training)を重視した。K.Lewinのこの発想は、彼の弟子たちによって設立された米国NTL Institute for Applied Behavioral Scienceにて、人間関係トレーニング(Human Relations Training、正式名称:ラボラトリー方式の体験学習)として、また、民主的でヒューマニスティックな組織づくりをめざした組織開発(Organization Development)として発展した。(中村和彦) |
用語 | 適正技術 |
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概要 |
(英語訳:Appropriate technology) 適正技術とは、その技術の受容者であるコミュニティの環境、文化や習慣、社会経済的背景などに配慮した技術をいう。1973年にSchumacherが「small is beautiful」で提唱した中間技術(intermediate technology)の概念は、適正技術の重要性と理論化に大きな役割を果たした。国際協力において、農業、灌漑、水供給、小工業、環境など多くの分野で適正技術の開発と普及が行なわれている。とくに、近年は、地球温暖化や情報化社会の中で、環境に負担をかけず、資源を浪費せずに、低コストで維持できる適正技術の再評価が行われている。 保健医療分野において、適切技術はアルマ・アタ宣言においてプライマリヘルスケアの重要な原則の一つとして位置付けられた。医療費、施設の維持費、電気などの設備の有無、技術を使いこなせる人材の有無、文化や習慣などの種々の要素から、それぞれの保健医療施設やコミュニティに見合った適正技術を考える必要がある。(中村安秀) |
用語 | 母子健康手帳 |
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概要 |
(英語訳:Maternal and Child Health Handbook) 日本では、1942年に作成された「妊産婦手帳」をもとに、1948年に「母子手帳」が作られ、現在では「母子健康手帳」に発展した。妊娠、出産、子どもの健康の記録が一冊にまとめられ、健康教育教材としての種々のメッセージを含み、両親の手元で保管される母子健康手帳は、妊産婦ケアと新生児・小児ケアをつなぐ有用なツールとして国際的に注目を集めている。 1994年に国際協力機構(JICA)の協力によりインドネシアにてイラストや図を豊富に盛り込んだインドネシア版母子健康手帳が開発され、その後インドネシア全土に普及した。現在、母子健康手帳が使用されている国はタイ、韓国、東ティモール、ニジェール、セネガル、チュニジアなどがあげられ、プロジェクトとして開発されている国や地域は、ベトナム、バングラデシュ、ラオス、カンボジア、パレスチナ、ドミニカ共和国、ユタ州(米国)など世界に広がっている。 母子健康手帳は個別に実施されてきた母子保健サービスを統合する有力な家庭用記録媒体(home-based record)であるが、単に配布するだけでは不十分である。母子保健医療関係者が母子健康手帳を活用して、健康教育や保健医療サービスを実施することにより大きな効果を得ることができる。(中村安秀) |
用語 | 国際労働機関 |
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概要 |
(英語訳:ILO, International Labour Organization) ILOは第一次世界大戦直後の1919年に,世界平和の礎としての社会正義の実現を目指して設立された。現在は社会労働政策を担当する国連専門機関として国際労働基準の作成と実施、および発展途上国への技術協力活動を行っている。ILOは各国の政府、労働者、経営者代表を正式の構成メンバーとしており、三者が独立した投票権を有している。この仕組みは三者構成主義として知られ他の国連機関にはないILOの特色である。 働く人々の健康と安全の向上にILOは設立当初から積極的に取り組んできた。産業保健サービス、アスベスト、職業がん、建設安全衛生、化学物質、鉱業安全衛生、母性保護、農業安全衛生等の国際労働基準が採択され、各国における政策策定と職場における安全衛生の向上に役立っている。特に労働安全衛生サービスの届くにくい発展途上国の中小企業、家内労働、小規模建設現場、農業等の職場を対象に、低コストで地元の資源を用いて改善できる参加型トレーニング手法を開発し地元トレーナーを養成し普及を進めている。またHIVエイズや鳥インフルエンザおよび新型ヒトインフルエンザのような感染症対策においても、ILOが持つ労働者および経営者とのネットワークを生かして職場を直接の対象とした取り組みを進めている。(川上 剛) |
用語 | グローバリゼーション |
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概要 |
(英語訳 : Globalization) モノ、サービス、資本、情報、人、文化など、経済活動をはじめとする人間の様々な営みが国家の枠組みを超えて地球規模に拡大することをいう。交通・通信手段の発達によって可能になった。グローバリゼーションの波は過去3回あるとされ、1回目の1870~1914年には世界中で1人当たりの所得が急上昇し、2回目の1950~80年には先進国の経済統合が進んだ。3回目に当たる現在のグローバリゼーションは1980年ごろからとされ、途上国の世界経済への統合が進みつつある。こうした中、統合に成功した途上国では経済・社会的な成長が見られる一方、潮流に取り残された途上国では20億人もの人々が経済の縮小や貧困の拡大の中で暮らすなど、途上国間で格差が広がっている。グローバリゼーションの影響は経済的側面だけに限らない。世界中に張り巡らされたインターネット網・テレビ映像から伝えられる外国の情報やそれに付随した価値観は自国の伝統的な文化・社会的制度の変容を加速させ、また大量高速輸送網に支えられた頻繁な人の移動は感染症の急速な拡大を容易にする。2002年に中国で最初の感染が確認されたSARS(重症急性呼吸器症候群)は、北京や香港からの人の移動によって瞬く間に世界に感染が広がり、グローバリゼーション時代を象徴する公衆衛生学上の新たな課題として世界中から大きな注目を集めた。(小堀栄子) |
用語 | ヘルスセクターリフォーム(保健改革) |
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概要 |
(英語訳:HSR, Health Sector Reform) HSRは、「保健セクターの効率性、公平性、効果を向上させるための持続的かつ目的のある変革」と定義されている。1980年代の構造調整政策などの影響で、途上国における保健医療や教育分野において財源の逼迫は大きな課題となったために、多くのドナーや国際機関が途上国の保健医療分野の包括的長期開発戦略の策定を援助の対象とするようになった。 途上国における課題として、資源が有効に使われていないこと、必要とするヘルスサービスにアクセスできないこと、脆弱なサービスしか提供できないこと等に要約され、このことが原因して劣悪な保健指標を呈している。このような課題を改善し、健康水準を高めるためにはHSRが必要であるとし、世界銀行は1993年の世界開発報告(Investing in Health)で、途上国における政府の保健政策に対し3つのアプローチ、?家庭の健康増進を可能にする環境作り、?基本的な臨床サービスの提供、?民間セクターの関与の促進、を提唱した。これらの政策目標は、保健省を再編する、公的医療サービスに利用者負担を導入する、健康保険制度の設置、地方分権化、公的医療サービスを民営化する等の方法論に凝縮されている。 この後、技術的変革に加えて一連の社会改革を巻き込んだ保健セクター改革の嵐は保健医療分野の国際協力を席巻したが、策定された開発戦略に沿って各ドナーによる援助が調整された国はわずかである。 最近では、HSRの潮流は、水平アプローチ、地方分権化、ヘルスシステムの構築、セクターワイドアプローチ(SWAP)等を課題とした試みが行われている。(建野正毅) |
用語 | クワシオコール・マラスムス |
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概要 |
(英語:Kwashiorkor ,Marasmus) クワシオコール、マラスムスは、重度低栄養の病態分類である。クワシオコールは主にタンパク質の摂取不足が原因とされ、体重減少は比較的少なく、特徴的な両足の浮腫をもって診断される。一方マラスムスはエネルギー摂取不足が原因とされ、体重減少が極めて顕著であるため、身長対体重が70パーセンタイル未満あるいは -3SD未満で診断される。しかし実際には両病態を合併する場合(マラスミッククワシオコール)も少なくない。コミュニティにおいては、簡易的に上腕周囲径(MUAC:Mid-upper Arm Circumference)を測定し、スクリーニングすることもある。 これらの重度低栄養は特に小児に多くみられ、低血糖症、低体温症、各感染症、重度電解質平衡異常などの、小児にとっては生死にかかわる疾病をきたすことも多い。このため一連の治療計画として、アセスメント、治療、マネジメント、規則的な栄養供給、そしてモニタリングが必要である。回復には数週間を要し、低栄養状態が繰り返すことのないよう、計画的な退院を実施する。さらに近年では、WHOとUNICEF?により、ビスケットやペーストのようなすぐ食べられる治療食(RUTF:Ready to use therapeutic foods)を使用し、合併症のない重度低栄養の子どもを対象としたコミュニティベースの試みも始められている。(野村真利香) |
用語 | 健康都市 |
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概要 |
(英語訳 : Healthy City) 都市化は人口の増加、大気汚染、水質低下、住宅の密集、交通渋滞、廃棄物管理などにより住民の生活習慣や生活環境を大きく変化させた。このような社会的背景のもとで、都市化は家族や労働環境にも変化をもたらした。健康都市(healthy city)とは、健康を支える物的および社会的環境を創り、向上させ、そこに住む人々が相互に支えあいながら生活する機能を最大限活かすことのできるように、地域の資源をつねに発達させる都市であると定義できる。また、WHOは健康都市の基準として、「都市の役人や指導者が優先順位決定や参加型アプローチに積極的に関与する」こと、「多くの場合、市の発展計画や未来像の要素ともいえる市あるいは町村の健康計画を策定する」ことの2つをあげている。 このように、WHO健康都市プロジェクトの取り組みは、都市に生活する住民の身体的、精神的、社会的健康水準を高めるためには、健康を支える都市の諸条件を整える必要があるという考えに基づき、さまざまな領域の人々にも健康の問題に深く関わってもらい、都市住民の健康を確保するためのしくみを築き新し公衆衛生政策を発展させるというというものである。プライマリ・ヘルス・ケアの目指した「すべての人々に健康を」とオタワ憲章の健康増進を具現化するために1986年に11の都市始まり、現在では世界の1,000以上の都市で展開されている。ここでは、公衆衛生政策と、経済の促進、コミュニティの発展といった都市の政策を関連づけるよう強調されている。また、同じような考え方は、健康な職場(health workplace)、健康な学校(healthy school)などの形をとり広がりを見せている。(兵井伸行) |
用語 | ロジカルフレームワーク |
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概要 |
(英語訳:Logical Framework) プロジェクトは、明確な目標のもと一定の予算を用い、ある期間内に実施される事業と考えられる。このプロジェクトに必要な活動、投入、外部条件、指標などの諸要素とそれらの間の論理的な相関関係を示したプロジェクトの概要表のことを、「プロジェクト・デザイン・マトリクス(PDM)」あるいはロジカル・フレームワーク(論理的枠組み)と呼んでいる。 PCM(プロジェクト・サイクル・マネイジメント)とは、このプロジェクトつまり事業の計画・実施・評価そしてフィードバックという一連のサイクルをこのPDMあるいはロジカル・フレームワークと呼ばれる事業の概要表に基づいて一元的に運営管理する方法である。このような事業概要表は、1960年代後半に米国で、特に目的に沿った効果的な事業評価を行うために開発されたロジカル・フレームワークに起源を発している。このロジカル・フレームワークは、その後、多くの国際機関に導入され日常的に活用されるようになった。さらに、1980年代前半にドイツでこのロジカル・フレームワークを作成する計画段階に「参加型」の概念を取り入れ、論理的かつ段階的に計画策定を行う手法へと発展した。日本では、これを基に、1990年代前半、国際開発高等教育機構が、参加型で計画を策定する段階のみならず、事業のあらゆる段階において活用できるようなPCM手法を開発し、現在国内外の事業の運営管理に適用されつつある。(兵井伸行) |
用語 | プロジェクト・サイクル・マネイジメント |
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概要 |
(英語訳:PCM, Project Cycle Management) プロジェクトとは一定の予算と期間内に,定められた目標を達成する事業のことであり, 計画・立案,実施,モニタリング,評価という段階から成り立ち,このサイクルが新たなプロジェクトの計画・立案に結びついて行くように,サイクルの発展を伴う.このサイクルをいかに効率効果的に運営管理するかがプロジェクト・マネイジメントといえよう. PCM手法は,「一貫性」,「論理性」,「参加型」という大きな特徴を持っている.「一貫性」とは,プロジェクトの計画・立案,実施,評価の各段階が,この手法に沿って作成される事業の主要要素を論理的に示すPDM(プロジェクト・デザイン・マトリクス)と呼ばれる概要表に基づいて行われるからである.つまり計画・立案,実施,評価のすべての段階で同一PDMを用いることにより,プロジェクトを「一貫性」を持って運営管理することが可能となる.「論理性」とは,立案へ至る分析段階で「原因-結果」,「手段-目的」という論理的な視点で事象を捉え分析し,また,一定の論理構成でPDMを作成することによる.PDMが論理的枠組み(Logical Framework)と呼ばれる所以でもある. 「参加型」とは,想定されるプロジェクトに関係するステークホルダーと呼ばれる様々な組織,団体,個人がプロジェクトの計画段階から参画することにより,利害や立場の違いを計画に反映させることが可能となる. このPCM手法は,大きく「参加型計画手法」,「モニタリング・評価手法」の2つの分かれる.「参加型計画手法」は,さらに,参加者分析,問題分析,目的分析,プロジェクトの選択からなる分析段階とPDM作成,活動計画表作成からなる立案段階に分かれている一般にこの一連の作業をプロジェクト形成時にその段階に応じて数回行うほか,プロジェクト開始後中間時ならびに完了時に行うことを原則としている.このPCM手法は、プリシード・プロシードモデルやPATCHのように健康づくりに特化された形で開発された手法ではなく、広く「開発」や問題解決を目指した事業の計画・実施・評価のために開発された手法といえる。(兵井伸行) |
用語 | 参加型アクションリサーチ |
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概要 |
(英語訳 : PAR Participatory Action Research) 住民を中心とした関係者が参加(Paricipatory)して試行を重ねながら行う調査(Research)で、状況の改善や新しいシステムを作るために行う。研究者だけで行った、しかも一度切りの調査は調査が改善やシステム作りに結びつかなかった教訓を生かし、住民自身(およびその人々のことを真剣に考えている関係者)が主体となって、主体者の問題意識や切実なニーズに基づき、「これが良いのではないか」と考えたことを小規模で実際に行ってみて(アクションAcitonをとり)その結果を自らしっかり評価して、改善やシステムの方向性が適切かどうかを吟味する。その評価の結果を基に、次の試行を行う。大きな改善を一度に行うと、その内容が(理論的には良さそうに見えても)うまく行かなくなった時にその負の影響は住民自身にかかってくる。それに対して小さな試行をその改善や新しいシステムの影響を一番受けやすい人々が中心になって何度も試行を重ねながら一番良い方法を見出すことが特徴である。 この試行を重ねるプロセスの中で、人々が多くを学ぶことができ、環境が変わっても、それに対応した柔軟な対応する能力を得ることができる。PARに関わった人々の行動変容が起こることも狙っている。住民がPARに参加することによって学び、次のアクションも起こすというPLA(Participatory Learning and Action)であると言える。PHCを推進する上での中心課題である「住民参加」によって健康自律Health Autonomyを目指す活動の一つでもある。(平山恵) |
用語 | う蝕経験歯数 |
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概要 |
(英語訳:DMF, Decayed, Missed, Filled) 1938年にKlein Hらによって開発されたう蝕(むし歯)(dental caries)を評価する指標である。う蝕に罹患すると自然治癒が期待できないために、経験歯数として表すべきだとして、未処置歯、処置歯、喪失歯の合計をDMFと表記された。この指標は地域や集団におけるう蝕状況を表す指標として広く用いられている。大文字のDMFは永久歯のう蝕を表すのに対して、小文字のdmf(def)は乳歯う蝕を示している。 D(d):Decayedの略で保存可能な未処置歯 M(m):Missing because of cariesの略でう蝕が原因の抜去歯 F(f):Filledの略でう蝕が原因で修復した歯 e:乳歯の未処置歯の要抜去歯 乳歯は、う蝕の有無に関係なく生理的に脱落するので、永久歯のMに相当する歯の計上は困難であるとからdefを使用する。ただし、永久歯の萌出が始まる以前の年齢ではdmf方式の使用は可能である。 DMF方式を用いた集団におけるう蝕状況を示す指数には下記のものがある。 DMF者率=DMFのいずれか1歯を有する者の数/被験者数×100(%) DMFT指数(一人平均DMF歯数)=被験者のDMF歯数の合計/被験者数 DMFS指数(一人平均DMF歯面数)=被験者のDMF歯面数の合計/被験者数 DMF歯率=被験歯のDMF歯数の合計/被験歯数(D+M+F+健全歯)×100(%) WHOのGlobal Oral Data Bankに100カ国以上の12歳児のDMFT指数(DMFT index)が公開されている。(深井穫博) |
用語 | 地域歯周病指数 |
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概要 |
(英語訳:CPI, Community Periodontal Index) 歯周病(periodontal disease)は、400種以上の口腔内常在菌のなかの約10種類の特異な歯周病細菌による感染症であると共に、口腔清掃、喫煙、ストレスなどに関連する生活習慣病としても定義されている。歯肉部の炎症に限局する歯肉炎(gingivitis)と歯槽骨に炎症が進展した歯周炎(periodontitis)に分類される。全ての歯肉炎が必ずしも歯周炎には進行せず、ある進行リスクが生じた部位に急激に骨の吸収が起こり、歯周病変が進行すると考えられている。この部位特異性に関するエビデンスが報告されるにつれて、1940~1960年代にかけて提唱された歯周病の進行度をスコア化してその1歯当たりの平均値で表した歯周病の指標(PMA index, Periodontal Index等)を改善するために、1977年にWHOによってCPITN(community periodontal index of treatment needs)が提案された。1997年に出版された「WHO口腔診査法第4版」からは、CPI(community periodontal index)と表記されるようになった。 診査法は、WHO型プローブを用い、歯周部位のプロービングによって行う。正常な場合をコード0、出血が見られる場合をコード1、歯石の存在する場合をコード2、4~5mmの歯周ポケットが存在する場合をコード3、6mm以上のポケットが存在する場合をコード4とする。このコードは、0~4のスコアを平均して使用するものではない。 全ての歯の診査を行い、上下顎、前歯・臼歯部の6ブロック(セクスタント)に分け、各セクスタントで最も高い数値の歯のコードを選ぶ方法と、前歯部は上顎右側中切歯、下顎左側中切歯を診査し、臼歯部は、第一大臼歯と第二大臼歯を診査し、各最大コードを選ぶ方法がある。 1995年からWHOのGlobal Oral Data Bankに100カ国以上の35~44歳の住民のCPIが公開されている。(深井穫博) |
用語 | 口腔清掃状態 |
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概要 |
(英語訳:oral hygiene status) う蝕や歯周病に代表される歯科疾患は、いずれも口腔細菌叢のなかのある種の細菌が異常に増殖することによって歯の周囲に歯垢(デンタル・プラーク)が形成され、これが原因となって発生する。この歯垢の形成能の最も高い基質は、砂糖(ショ糖)であり、食べている限り、生涯、歯科疾患発病のリスクは伴い、特に唾液分泌量の低下や口腔清掃状態の悪化はそのリスクをさらに増大する。この歯科疾患の予防は、歯の喪失の防止に直結する。そして口腔清掃状態の改善は、歯科疾患の予防だけでなく、要介護者に対する誤嚥性肺炎を予防することが明らかなっている(Yoneyama T et al.,1999)。 口腔清掃状態の評価法には、質問紙法あるいはインタビューによって、口腔清掃行動を評価する方法と口腔内を診査するものがある。後者の代表的な指数にOHI(Oral Hygiene Index, Greene JC and Vermillion JR, 1960)およびこれを簡便化したOHI-S(Simplified Oral Hygiene Index, Greene JC and Vermillion JR, 1964)がある。これらは、Debris index(歯垢)とCalculus index(歯石)の合計点で表される。口腔を上下顎、前歯部左右臼歯部で6区分し、DI,CIいずれも0~3点で評価する。OHIは、各区分の唇頬側および舌側の最高値の合計点の総和を検査した区分数で除した数値であり、最低0点から最高値12点である。OHI-Sは、上顎右側中切歯、左右第一大臼歯、下顎左側中切歯の唇面および下顎左右第一大臼歯舌面の6歯面を診査する。OHI-SのScoreは、0~6点である。(深井穫博) |
用語 | フッ化物応用 |
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概要 |
(英語:Use of fluorides) う蝕(むし歯)の予防法は、?宿主・歯質対策(フッ化物応用、シーラント)、?食事性基質対策(甘味摂取量・頻度のコントロール)、?微生物対策(歯口清掃)に分類される。このなかで、歯口清掃単独でのう蝕予防効果は低い。それに対して、フッ化物応用は、科学的根拠に基づく口腔保健対策として世界的に普及している方法であり、WHO Global Oral Health Programme(2003)でも最も優先順位の高い施策目標に位置づけられている。先進国を中心に、フッ化物の全身的応用と局所的応用が普及した結果,小児う蝕の激減をもたらしている。その効果は、小児う蝕に限らず、成人の歯根面う蝕にも予防効果が認められている。 歴史的には、エナメル質の形成不全のひとつである「歯のフッ素症(dental fluorosis)」の原因を追究するために行われた1940年代までの米国での広範な疫学調査の結果から、飲料水中のフッ化物によるう蝕抑制効果が確認された。その後、1945年には米国ミシガン州グランドラピッズ市で、水道水フッ化物添加事業(water fluoridation)が開始されて以来、現在では約60カ国3億6千万人以上の人々を対象に実施されている。調整されるフッ化物濃度は、その地域の気候を背景にした飲料水摂取量によって異なるが、概ね1ppmに調整される。これ以外の全身的応用法には、食塩への添加(salt fluoridation)と錠剤の処方がある。一方、局所応用法には、フッ化物歯面塗布法(fluoride topical application、年2~4回)、フッ化物洗口法(fluoride mouth rinses、週1回法または毎日法)、フッ化物配合歯磨剤(fluoride tooth pastes)という方法があり、これらのう蝕予防効果は20~50%である。このうちフッ化物配合歯磨剤は、その利用の簡便性から世界的に最も普及した方法である。一方、フッ化物洗口法は、費用対効果の点で優れた方法であり、学校保健プログラムの一環として行うことでその継続性も確保されるので、局所応用法のなかでは、最も高いう蝕予防効果が報告されている。(深井穫博) |