国際保健用語集

用語 伝統的出産介助者
概要

(英語訳：TBA, Traditional Birth Attendant)

独自に資格はないがあるいは経験を積んで出産介助技術を身につけた人のこと。保健医療専門職として正規の教育を修了した医師や助産師等とは異なり特に資格はない。WHO（世界保健機関）は1992年に「自分の出産経験や他の伝統的出産介助者（TBA）への弟子入り等によって出産介助技術を身につけて、出産中の女性を介助する人」としている。

通常、TBAは、コミュニティからの信頼が厚く、出産介助だけでなく、コミュニティにおける妊娠期から産褥期の主たるケア提供者である場合が多いが、その状況は国や地域によって様々である。法律でTBAの出産介助を禁止している国もあるが、短期間の訓練を受けて正式な保健医療システムの中において活用している国もある。

TBA対象の訓練は、1970年～1980年代に、開発途上国での妊産婦や新生児の死亡率低下やリプロダクティブヘルス向上のために、政府や国際機関、NGOなどにより世界的に積極的に実施された。しかしながら、妊産婦死亡率等の改善が確認できず、1997年の「安全な母性イニシアティブ（Safe Motherhood Initiative）」レビュー会議にて、非識字者も多いTBAは出産介助者に必要な技術（産科合併症の搬送）の習得は難しいとされ、TBAを対象とした出産介助者としての訓練は主流から外れた。その一方、2012年においても開発途上国の出産の約4分の１は、出産時に介助なしかTBAによる介助との報告もあり、出産の医療的側面以外も含めてTBAの役割の再考や登録と定期的訓練の必要性も引き続き議論されている。（橋本麻由美）
 
用語 伝統医療
概要 (英語訳 : Traditional medicine or Indigenous medicine or Folk medicine) 

伝統医療とは、近代的医学が発達する遥か以前から世界各地に存在する、健康に関する実践、方法、知識、信条などの総称であり、植物・動物・鉱物などを素材とする薬や霊的療法、各種用手治療・運動などを単独あるいは組み合わせて治療・診断・予防あるいは健康維持に用いる体系全般のことである。

アフリカ、アジア、ラテン・アメリカなどの国々では、伝統医療は今でも人々のプライマリーヘルスケアへのニーズに応えるために活用されている。特にサブサハラの多くの国では人々の大半が初期治療に伝統医療を利用している。先進国でも、伝統医療は“補完”ないし“代替”医療として受容されており、各地の伝統医療が様々な形で取り入れられている。また、中国、韓国、べトナムなどでは、国策として、伝統医療を公的医療システムに組み入れている。

WHOは安全で効果的かつ廉価な伝統医療の利用を推進しており、鍼治療や幾つかの薬草・用手治療の効能を認めているが、一方で、「伝統医療の不適切な適用は有害な事もあり、伝統医療の実践や薬用植物などに関し、その効果と安全性に関する更なる研究が必要である」としている。そして、アフリカ、アジアの幾つかの国々に協力して、伝統医療の開発・研究やワークショップ開催などを行っている。（清水利恭）
用語 人間開発指数
概要

(英語訳:HDI, Human Development Index）

国連開発計画（UNDP）の総裁特別顧問であったマブーブル・ハックは1990年、社会の豊かさや進歩を、経済指標にのみ注目して見るそれまでの経済中心の開発に対し、「人間が自らの意思に基づいて自分の選択と機会の幅を拡大させる」ことを目的とする「人間開発」という新しい開発概念を提唱した。その度合いを測るために設定されたのが人間開発指数であり、「健康で長生きすること」「教育を得る機会」「一定水準の生活に必要な経済手段が確保できること」の側面を指数化することによって、時間の経過による改善や後退、またその達成度の国際比較ができるようにしている。そのために各国の出生時平均余命、成人識字率と総就学率、一人当たりGDP（PPP　US$、米ドル建て購買力平価）が指標として用いられ、0から1の間の指数が算出されて、毎年出版されるUNDPによる「人間開発報告書」の中で公表されている。

2018年人間開発報告では日本の2017年HDI値は0.909で、順位は188の国と地域のうち19位となっている（白山芳久） 
用語 人間貧困指数
概要

(英語訳: HPI, Human Poverty Index)

人間開発指数(HDI Human Development Index)が人間開発の達成度を示すのに対し、人間貧困指数(HPI Human Poverty Index)は基本的な人間開発の剥奪(Deprivation)の程度、つまり、短命、初等教育の欠如、低い生活水準、社会的排除について測定した指数である。開発途上国を対象としたHPI-1と、経済協力開発機構の国々を対象としたHPI-2の二つがある。具体的には、40歳(HPI-1の場合)または60歳(HPI-2の場合)未満で死亡する確率、成人の非識字率、安全な水資源を利用できない人口の割合と5歳未満の低体重児の割合との平均(HPI-1の場合)、貧困所得ライン以下で生活する人々の割合(HPI-2の場合)、長期失業者の割合(HPI-2のみ)の変数をもとに計算される。

貧困を測定する上で、所得だけに着目した場合に忘れがちな側面を組み合わせ一つの貧困指数にまとめたことが画期的であった。人間開発報告1997に採用されて以降毎年公表されてきたが、人間開発報告書2010からは多元的貧困指数（Multidimensional Poverty Index, MPI）が採用されている。（白山芳久）
用語 人間の安全保障
概要 (英語訳 : Human Development Index) 

経済開発中心の開発論が反省され、社会開発・人間開発へとパラダイムシフトしてきたのに合わせ、国家の発展をGNP(国民総生産)だけを基準として測るのではなく、より包括的な社会経済指標を用いて測る方法として、1990年UNDP(国連開発計画)による「人間開発報告書」初版で発表された。より多くの国から入手できるデータとして、寿命、知識、生活水準の３つを基本的な要素として総合して算出している。

寿命には出生時平均余命を、知識には成人識字率（3分の2の比重）と平均就学年数（3分の1の比重）、生活水準としては1人当たり実質GDPに基づく購買力（購買力平価またはPPP）が用いられる。

2001年のHDI順位（UNDP2003）は1位がノルウエーで0.944、日本は9位である。1人当たりGDP順位からHDI順位をひいたものがマイナスであると、経済開発されている割に人間開発が遅れていることを示すが米国は－５である（HDIは7位）。
社会格差を拡大せず縮小していく開発という意味からこのHDIだけでは、不十分であるとして用いられているのがGDI(Gender Development Index)でHDI の各指標にジェンダー格差の有無を考慮して算定しなおしたものである。 
用語 人獣共通感染症
概要

(英語訳：Zoonosis, Zoonotic disease）

人獣共通感染症は、微生物（細菌、ウイルス、真菌、寄生虫）が種の壁を超えて、動物と人の両方に感染する感染症である。動物には、野生動物、家畜、ペットが含まれ、ヒトには病気を引き起こすものの、動物は無症状である微生物も含まれている。人獣共通感染症には、野生動物との接触でエボラウイルスに感染するエボラウイルス感染症、イヌなどの哺乳類に噛まれて狂犬病ウイルスに感染する狂犬病、蚊に刺されてデングウイルスに感染するデング熱、鶏を生で喫食することでカンピロバクター菌に感染するカンピロバクター腸炎などがある。このようにヒトの感染症の60％は人獣共通感染症であり、新興・再興感染症の殆ど全てが人獣共通感染症である。急速な経済発展と人口増加により森林が伐採され、ヒトと動物の接触機会が増え、ヒトが国境を超えた移動をすることで、短時間で世界的に広がる人獣共通感染症が増えている。多くのヒトに免疫がないため、大規模なアウトブレイクや重症化につながり、国際的な脅威となっている。このため、Global Health Security Agendaの中にも人獣共通感染症がアクションパッケージの中に明記された。世界が協調し、One Healthのアプローチで人獣共通感染症に立ち向かうことが必要である。（法月正太郎）
用語 人口転換、疫学転換、健康転換
概要 (英語訳 : Demographic Transition、Epidemiological Transition、Health Transition) 

人口転換（Demographic Transition）とは、経済・社会の持続的な発展にともなって、人口が多産多死から多産少死を経て、やがて少産少死にいたる過程を意味する。現在の先進諸国はこの人口転換によって、人口はほぼ一定かやや減少にて転じ、老年人口の割合が高くなってきている。また、発展途上地域では、多産少死の状態がいわゆる人口爆発の原因となっている。

同様に、疾病構造は、周産期疾患や結核など感染症が主体の段階から、肥満、高血圧、糖尿病、がんなど非感染症が主要な段階へと転換する。このような疾病構造の変化を人口転換にならって疫学転換（epidemiologic transition）と呼ぶ。しかし多くの発展途上地域では、この転換がモザイク状で、感染症と非感染症両方からの負担に対応する必要に迫られている。

健康転換とは、この人口構造の転換を基にして、時代とともに人口・疾病構造の変化、保健医療制度の変化、社会経済構造の変化が相互に影響しあいながらある国の健康問題が段階的、構造的に転換することを示すシステム概念である。(兵井伸行)
用語 人口保健調査
概要

(英語訳：DHS, Demographic Health Survey) 

USAID（米国国際開発庁）をはじめ、UNICEF（国連児童基金）、UNFPA（国連人口基金）、WHO（世界保健機関）などの国連機関の支援のもと、ICF（Inner City Fund、旧Marco International）というコンサルタント会社が実施するThe DHS programと呼ばれるプロジェクト1984年の開始以来、多くの発展途上国を対象に実施されている調査で、対象国の人口保健状況を代表する貴重なデータとなっている。これまで、90か国以上を対象に300以上の調査が実施されており、国レベルの各種保健指標としても用いられている。その内容は主に、リプロダクティブヘルスや家族計画、母子保健、ジェンダー、HIV/AIDS、マラリア、栄養について、単に出生率や死亡率のような人口統計だけでなく、知識や行動についても集計されている。データの収集は統計学的にその国や国内の各地域を代表できるように調査対象者を抽出しているため、国と国の比較だけでなく、対象国の地域差も詳細に知ることができる。 

調査結果は冊子として販売されているが、The DHS programのウェブサイトから無料でpdfファイルとしてダウンロードすることが可能で、使用した質問票も入手できる。さらに、登録すれば個人情報を取り除いた個々の対象者の全集計データを入手することが可能であり、統計ソフト等を用いて自分で様々な分析することも可能である。（垣本和宏）
用語 人口ボーナス
概要 (英語訳 : Demographic dividend）

人口と経済成長の関係については古くから、?人口増加が経済成長をもたらす（アダム・スミスの国富論）、?人口増加は経済成長の足かせになる（マルサスの人口論）、?人口増減と経済は関連がない、といった論があるが、これらは人口総数の増減に注目したもので、1990年代終わり頃から、人口年齢構造の変化に注目し、従属人口に比べて生産年齢人口が相対的に増加することが経済を押し上げる、という人口ボーナス論が登場した。日本の1960年代から1980年代、韓国・台湾・香港・シンガポールといったアジア新興国の1990年代以降の著しい経済発展は、この人口ボーナスの効果を最大限に生かしたことによるものとされ、今後は南アジア、さらにアフリカにおいて人口ボーナスを如何に活用できるかが議論されている。また生産年齢人口の割合が上がる「第一の人口ボーナス」に続いて、高い貯蓄性向がある高齢人口が増え始めることにより「第二の人口ボーナス」が生じるとも言われている。人口ボーナスの計測のために、年齢別の所得、消費、資産や世代間移転のデータが国民移転勘定(National Transfer Accounts :NTA)として国際プロジェクトにより整備されている。（林玲子）
用語 京都議定書
概要

(英語訳 : Kyoto Protocol)

1997年に京都市で開かれた第3回気候変動枠組条約締約国会議（地球温暖化防止京都会議、The 3rd Session of the Conference of the Parties to the United Nations Framework Convention on Climate Change: COP3）で採択された気候変動枠組条約に関する議定書「気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書」のこと。

温室効果ガスである、二酸化炭素 (CO2)、メタン (CH4)、亜酸化窒素 (N2O)、ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)、パーフルオロカーボン類 (PFCs)、六フッ化硫黄 (SF6) について、先進国における削減率を1990年を基準として各国別に定め、達成することが定められた。また、京都メカニズム（クリーン開発メカニズム. Clean Development Mechanism ,CDM）、排出権取引Carbon emission trading, ET)、共同実施(:Joint Implementation, JI)）や、植林や植生回復による二酸化炭素吸収源活動(carbon dioxide sink)など多くの方策が盛り込まれた。2001年に開かれた第7回気候変動枠組条約締約国会議（COP7、マラケシュ会議）において運用細目が定められた。それまでスローガンに過ぎなかった努力目標を法的拘束力や罰則がある国際約束に変えたことが京都議定書の意義である。それ以降、COP会議が続き、2015年にはフランス・パリでCOP21が開催され、パリ協定が採択された。（門司和彦）
用語 乳児死亡率
概要

(英語訳 : IMR, Infant Mortality Rate)

乳児死亡率とは、年間の出生1000当たりの生後1年未満の死亡数である。乳児死亡率の中にも細かい分類があり、生後28日未満の死亡数を率で表した値が新生児死亡率、1週間未満の死亡数を率で表した値が早期新生児死亡率と呼ばれている。日本の乳児死亡率は出生1000当たり1.9（2017年）で、新生児死亡率は出生1000当たり0.9（2017年）である。一方、2016年の世界統計では最も乳児死亡率が高い国はソマリアとシエラレオネで83、新生児死亡率が高い国は中央アフリカ共和国で42である。 

2016年のデータで比較してみると、世界平均の5歳未満死亡率は41、乳児死亡率31、新生児死亡19であり、死亡する乳幼児の46％は生後1ヶ月未満と早期に死亡する傾向がある。乳児死亡率・新生児死亡率がなかなか低下しない国があることは重要な課題とされている。

新たな「持続可能な開発目標（SDGs: Sustainable Development Goals）」では2030年までにすべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1000件中12件以下まで減らし、予防可能な死亡を低減させることを目標としている。（伊藤智朗）  
用語 中東呼吸器症候群
概要

(英語訳：MERS, Middle east respiratory syndrome）

MERSコロナウイルスの感染により重篤な呼吸器症状と発熱、咳などを引き起こし、重症化により死亡する感染症で、2012年にサウジアラビアで初めての患者が報告された。予防のためのワクチンや治療薬はない。2012年9月から2017年6月6日までにWHOにはMERSの確定患者が1980例報告されており、そのうち死亡例は少なくとも699例であった。ヒトコブラクダが感染源と言われており、多くのヒトコブラクダからMERSコロナウイルスが検出されている。MERS患者の多くにヒトコブラクダとの接触歴があり、持続的なヒト－ヒト感染は否定的であるが、医療機関においては医療従事者が感染するなどヒト‐ヒト感染も多く報告されている。中東以外の国で報告されている患者のすべては中東からの輸入例で、2015年にはバーレーン、アラブ首長国連邦（UAE）、サウジアラビア、カタールに滞在した一人の患者が韓国で発病し、院内感染等により韓国国内で186人が感染し（うち、1人は中国で発病）、36人が死亡した。

日本では、MERSは2015年1月に感染症法上の二類感染症に分類され、検疫法上の検疫感染症にも指定された。（垣本和宏） 
用語 世界銀行
概要

(英語訳 :The World Bank)

1944年のブレトンウッズ会議でIMF(国際通貨基金)とともにIBRD(国際復興開発銀行)が創設された。世界銀行は独自の規約を持つ国連の特別機関であり、世界最大の援助機関である。世界銀行は一般にIBRD(国際復興開発銀行)とIDA(国際開発協会)を意味する。これに姉妹機関であるIFC(国際金融公社)、MIGA(多数国間投資保証機関)、ICSID(投資紛争解決国際センター)をあわせて世界銀行グループと呼ぶ。本部はワシントンにある。

IBRD(国際復興開発銀行)の当初の目的は、戦争破壊からの復興と開発途上国における生産設備および生産資源の開発であった。最近は、開発途上国の貧困緩和と持続的成長のための支援を目的としている。

IBRDとIDAは各国のマクロ経済調査などの各種調査を行い、国別支援戦略を決定し、支援の重点分野を決定している。その後、借入国政府や他の援助機関との対話を行いつつ、具体的な支援プログラム・プロジェクトを決定している。案件の実施は借入国自身が行い、IBRDとIDAはこれら事業が円滑に実施されるようモニタリングを行っている。2018年7月現在189カ国が加盟している。

IDAは準商業ベースの条件での借入が困難な貧困途上国に対して、より緩和された条件で融資を行うことを目的としている。IBRDの事業資金は市場からの資金調達により行われており、IDAの融資のための事業資金は、先進国からの出資金、IBRDの純益の移転などにより行われている。世界銀行グループの5つの機関はその管理上、共通の事業所を使用しており、世界銀行の総裁に対して責任を負う。（杉下智彦）
用語 世界貿易機関
概要 (英語訳: WTO , World Trade Organization）

1995年に国家間の貿易に関する制度を取り扱うために設置された国際機関。本部はスイスのジュネーブにあり、加盟国は2016年７月現在で164か国。WTO協定（WTO設立協定及びその附属協定）では、物品やサービスの貿易に関する協定のほか、知的財産権（Intellectual Property: IP）の貿易に関する協定（通称TRIPs協定）などの国際的規則が定められている。

保健分野においてはWHO（世界保健機関）との緊密な連携を保っており、例えば医薬品やワクチン、医療機材などに関する特許などの知的財産権、FAO（国連食糧農業機関）も含めたコーデックス規格（Codex）と関連した食品安全措置などでの関係がある。（平岡久和）
用語 世界的なアウトブレイクに対する警戒と対応ネットワーク
概要 (英語訳：GOARN, Global Outbreak Alert and Response Network）

世界的なアウトブレイクに対する警戒と対応ネットワークは、国際的に重要となる公衆衛生危機を探知し、評価し、対応するための適切な資源や専門家を確保するため、2000年に、WHO(世界保健機関)とパートナーが設立した国際的なネットワーク。世界中の様々な国立公衆衛生機関、病院、保健省、教育研究機関、研究機関やそのネットワーク、UNICEFやUNHCR等の国連機関や国際赤十字・赤新月社連盟等の国際機関、非政府組織（NGO）等、多くののパートナーが加盟している。設立以降、様々な感染症アウトブレイクにおいて、当該国に対する包括的な支援を行っている。GOARNに加盟メンバーは、各々独立した組織・機関であり、GOARNはWHOの下部組織ではないが、WHOにおける感染症危機管理の実務力（Operational arm）として認識されている。2005年に国際保健規則（IHR）が改正され、改正IHRに基づくWHOの国際的な健康危機管理対応において大きな役割を果たしている。（中島一敏）  
用語 世界抗結核薬基金
概要 (英語訳：GDF Global Drug Facility )　

Global Drug Facility (GDF)は、目下のところ「世界抗結核薬基金」と日本語に訳されているものが多いが、未だ定訳はなく、「国際医薬品購入機関」と訳されているものもある。GDFは、DOTSを推進する上で欠かすことができない良質な抗結核薬へのアクセス改善を目指すイニシアチブとして2001年の世界結核デーに設立された。ジュネーブのWHO本部内に設置され、ストップ結核パートナーシップ事務局のメンバーがその管理・運営にあたっている。

従来型の医薬品調達組織とは異なり、GDFは抗結核薬の需要と供給の把握とそのモニタリング、競争入札による安価で確かな医薬品の買い付け、資金管理、結核対策プロジェクトの運営などを各国で実践し、これらの点に関して技術支援を提供する組織である。（奥村順子）
用語 世界保健機関
概要

（英語訳：WHO, World Health Organization）

世界保健機関は、人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された国際連合の専門機関（国際連合機関）である。1948年、55カ国のメンバーにより、国際連合の専門機関として設立され、本部はスイス・ジュネーヴ。設立日である4月7日は、世界保健デーになっている。当時の課題としては、マラリア、女性と子どもの健康、結核、性病、栄養、環境衛生であったが、現在は緊急公衆衛生危機対応、非感染性疾患、保健システム、気候変動と健康など、非常に広範囲な課題を抱えている。2018年4月現在、194の国と地域が加盟し、年一度、世界保健会議（WHA, World Health Assembly）が開催され、グローバルヘルスの課題および解決策を協議する。ジュネーブに本部を持ち、6つの地域事務局（ヨーロッパ、アフリカ、東地中海、南東アジア、西太平洋、アメリカ）を有し、世界のすべての人々の身体的、精神的及び社会的な健康（WHO憲章前文）を目指している。

具体的な活動としては、保健医療情報の収集および公開や国際基準の設定、多国間協力の推進、災害時緊急対策、感染症対策（緊急公衆衛生危機対応含む）、健康都市問題の取り組み推進があげられる。これまでの活動の一番大きな成果としては、1979年に天然痘を撲滅した事例があげられる。現在は、１）ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）、２）国際保健規則(2015)、３）医薬品へのアクセス向上、健康に関する社会・経済・環境要因への対策、非感染性疾患、４）保健関連ミレニアム開発目標分野への対策の継続、をWHOの重点活動として掲げている。また、西アフリカにおけるエボラ対応への反省から、緊急公衆衛生危機予防・対応を中心としたWHO緊急改革が2015年より行われている。(渡部明人)
用語 世界エイズ結核マラリア対策基金
概要

(英語訳 : Global Fund to Fight AIDS, Tuberculosis and Malaria) 

2000年のG8九州沖縄サミットで議長国であった日本政府が感染症対策を主要課題として取り上げ、その解決に向けた国際的なパートナーシップの必要性が確認された。その後の国連エイズ特別総会、G8ジェノバサミットなどを経て、2002年1月に世界エイズ・結核・マラリア対策基金が設立された。事務局はスイスのジュネーブにある。

資金は先進国政府のみならず、途上国政府、国際機関、企業や個人からも募り、受益国ごとに国別調整メカニズム（CCM）（政府、二国間・多国間援助機関、NGO、学界、民間企業の代表、HIV陽性者等により構成）を設置して事業計画およびその提出がなされる。事業実施主体は公的セクター・民間セクターを問わないが、資金は一義的な受領組織（プリンシパル・レシピエント:PR）に供与されたのちに実施機関に配分される。

三大感染症と呼ばれる、エイズ、結核、マラリアの対策に対する資金援助であるが、HIV対策に資金の約半分が支出されており、特に発展途上国でのART（抗レトロウィルス療法）拡大には大きく貢献しておりエイズによる死亡者数は劇的に減少している。その一方で、資金は永続しないため、受益各国のプログラムの持続可能性（sustainability）についての懸念もあり、受益国が将来この基金から自立したプログラム運営に移行できようにも支援している。（垣本和宏）
用語 下痢症
概要 (英語訳: Diarrhoeal Diseases)

臨床経過から急性下痢症と慢性下痢症に分類される。急性下痢症は急に発症し持続が2週間以内のもので、細菌やウイルスによる感染性下痢症が多く、経口補液療法（ORT）が有効である。慢性下痢症は2週間以上続く下痢で、ORTの効果に乏しく予後不良で、感染性因子以外に宿主免疫能や栄養状態の関与が考えられている。細菌性下痢症の中で赤痢とコレラは、適切な抗菌薬投与により予後や排菌期間の改善が期待できる。赤痢に対してはナリジクス酸やキノロン系が効果的であるが、耐性化がきわめて早い。コレラはテトラサイクリン系が有効であるが、小児にはマクロライド系を用いる。コレラ患者では、激しい下痢や嘔吐により身体から大量の水分と電解質が失われるため、急速に脱水が進行し時には循環虚脱に陥る。だからこそ脱水の治療であるORTが著効を示す疾患でもある。ウイルス性下痢症の原因として、ロタウイルス、ノロウイルス、腸管アデノウイルスなどがある。中でもロタウイルスは頻度が高く、脱水の程度も強い。ロタウイルス感染症には先進国の子どもたちも頻繁に罹患するが、輸液療法など治療法の向上により死亡例は少ない。一方途上国では、多くの子どもたちが本疾患により命を落としている。近年欧米諸国で認可された改良ロタウイルスワクチンの、途上国における有用性を評価することは、国際保健における大切な課題である。（中野貴司）