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概要 |
(英語訳 : MMR, Maternal Mortality Ratio)
妊産婦死亡率は妊娠中または分娩後42日未満に死亡した母体の比（ratio）のことで出生数10万人に対する年間の妊産婦死亡数で表される。
妊産婦死亡率を、正確に測定するには、出生届と死亡届が必要であり、かつ死亡届に「妊娠と関連して死亡した」と記載する欄がある届出システムがあることが前提となる。実際の開発途上国ではこうしたシステムが適切に機能しないことが多く、妊産婦死亡率の誤差は大きく、介入の効果指標としては必ずしも適さないとされる。
1990年に妊産婦死亡率の高かった11カ国（ブータン、カンボジア、カーボヴェルデ、赤道ギニア、エリトリア、ラオス、モルディブ、ネパール、ルーマニア、ルワンダ、東ティモール）は、2015年までに1990年の死亡率を75％に減少する「国連ミレニアム開発目標（MDG）」を既に達成しているとされる一方、この目標を達成することができなかった低・中所得国も多い。
115カ国、6万人以上の妊産婦の死因に関してWHO（世界保健機関）が研究した結果によると、妊娠する前から患っていた病気（糖尿病、マラリア、HIV、肥満など）と、妊娠によって悪化したことに起因する死亡が、全体の28％を占めていた。
妊産婦死亡率の地域格差の大きさは問題であり、MDGｓ5では、1990～2015年の間に妊産婦死亡率を75％減少することを求めているのに対し、持続可能な開発目標（SDGs）では出生10万件当たり妊産婦死亡70未満という、意欲的なターゲットが設定された。（伊藤智朗） |
