国際保健用語集

(英語訳 : IAVI, International AIDS Vaccine Initiative)

安全で有効なエイズワクチンの研究・開発を推進するため、1996年に設立された非政府組織で本部はニューヨークにある。ビル・メリンダ・ゲイツ財団、ロックフェラー財団、ファイザー、グラクソ・スミスクライン、グーグルなどの民間、米国、デンマーク、オランダ、スペイン、英国、日本などの政府の寄付を受け、30以上の民間企業、大学・研究機関および政府機関と共に、これまで1億ドル以上を費やして12カ国でワクチンの治験を実施している。ワクチン候補の開発や治験のみでなく、エイズワクチンに関する政策分析や社会科学研究、疫学研究、アドボカシー活動、研究情報のデータベース作成も行っている。 

HIVはウイルス遺伝子が変異しやすいためワクチンの効果を容易に失いやすいこと、ヒトに特異的に感染するウイルスのためワクチンの効果を検証するために適当な動物モデルがないこと、レトロウイルスの特徴としてウイルス自身の遺伝子がヒトのリンパ球遺伝子内に埋め込まれるため免疫応答から逃れやすいこと、などの理由でエイズワクチンの開発には難しいとされている。そのため、HIV感染そのものを防ぐワクチンのみでなく、HIV感染後に発症を遅らせるためのワクチンも研究されている。（垣本和宏）
 

(英語訳：JICA, Japan International Cooperation Agency）

正式名は独立行政法人国際協力機構。前身は、国際協力事業団。外務省所管の特殊法人であった。歴史的には、1974年に、海外技術事業団と海外移住事業団が統合して国際協力事業団となっている。開発途上地域等の経済及び社会の発展に寄与し、国際協力の促進に資することを目的としている。2008年に、国際協力銀行業務のうち、海外経済協力業務を継承し、国際協力機構（新JICA）に統合された。事業内容は多岐にわたっており、その基本は「人を通じた国際協力」である。（杉下智彦）

(英語訳：Global warming）

地球温暖化（または、温暖化）とは、地球規模で気温上昇が世紀単位の長期で発生している現象を指す。地球温暖化の理由として、大気温の上昇が原因であるとメディアなどで報道されているが、その主な理由は1970年代より起こっている海洋温度の上昇によるものである。また、温暖化により南極・北極の氷は融解し大気温も上昇している。地球温暖化の原因は、主に人間の活動に伴って排出される温室効果ガス（二酸化炭素など）である。温暖化の進行は、地球に降り注ぐ太陽エネルギーの宇宙への放熱が温室効果ガスにより遮断されたことが発端となり、これまでの地球と宇宙に関わる熱収支の均衡が崩れ、地球上に熱エネルギーが蓄積され、最終的に温暖化を招く。地球温暖化の影響は大気温上昇や海水面の上昇、降水量の変化、亜熱帯地域での砂漠化の進行などで地域により異なる。その他には、急激な天候悪化の発生などの影響がある。これらの現象は、農作物の生産量に影響を及ぼすため、食糧問題と密接な関係がある。（星知矩（門司和彦））

(英語訳　PTSD, Post Traumatic Stress Disorder)

心的外傷（トラウマ）となる犯罪や災害などの生死にかかわる経験、死傷の現場を目撃するなどの恐怖体験が契機となり、１か月以上持続して症状を呈し、強い苦痛や生活上の機能障害をきたす精神障害。世界的にはベトナム戦争など紛争体験者、その兵士、日本では阪神・淡路大震災や地下鉄サリン事件後に注目されるようになったが、交通事故、虐待、レイプなどでも生じる。

おもな症状は、侵入（フラッシュバック、悪夢、想起刺激による心理的苦痛や生理学的反応）、回避（トラウマ体験に関連する状況や感情を避ける）、認知と気分の陰性変化（自身や他者の過剰な否定、大事な活動への関心や参加の著しい減退、愛情を感じなくなるなどの感情領域の狭小化）、覚醒度と反応性の著しい変化（睡眠障害、過度の警戒心、過剰な驚愕反応、集中困難）の４種類に分類される。

心理療法や薬物療法が主たる治療法となる。なお、PTSDを発症した人の半数以上がうつ病、不安障害、アルコール依存などを合併することが知られている。（井上信明）

(英語訳: MPI, Multidimensional Poverty Index)

多次元貧困指数は、人間開発報告2010 から、1997年以降毎年公表されてきた人間貧困指数(HPI)に代わって採用された新しい指標である。世帯単位で多次元的な貧困状態を把握する。

具体的な指標の計算方法は、人間開発報告2015のTechnical Notes 5に詳しく記載されているが、個別世帯調査からのマイクロデータから、?教育、?健康、?生活水準について評価する。

?教育は「学校教育6年間を誰も修了していない」「一人でも学校に通っていない就学年齢の子どもがいる」の2つのチェック項目、?健康は「一人でも栄養失調にある」「一人でも亡くなった子供がいる」の２つのチェック項目、?生活水準は、「電気」「クリーンな飲み水へのアクセス」「適正な衛生状態」のほか６つのチェック項目が用意されている。

これらの計10の項目に該当するかどうか(0, 1)で、予め定められたweightを掛け合わせた値の合計が世帯の剥奪(Deprivation)の度合いとなり、50%を越えると極度の多次元貧困世帯に分類される。

貧困削減に政策として取り組む際に、どのような形態の貧困に対し効率的に資源を投入するべきかを設計することが可能になるとされている。日本を含め、個別世帯でチェック項目に関するデータが揃わない国や地域では指数は算出されていない。（白山芳久）
 

(英語名：smallpox、variola）

天然痘ウイルスによるヒトの急性発疹性疾患で、ワクチンにより世界から根絶（eradication）された感染症。感染力が強く（基本再生産数5～7）致死率が高い（約30%）ため、本邦の感染症法では全数報告対象（1類感染症）であり、米国CDC（疾病管理予防センター）は生物兵器カテゴリーAに分類している。

主として飛沫感染により感染し、潜伏期間は約10～14日である。急激な発熱で発症し、頭痛、四肢痛、腰痛などを伴い、第3～4病日頃に顔面と四肢を中心に発疹が出現する。発疹は同一のステージで紅斑→丘疹→水疱→膿疱→結痂→落屑と規則正しく移行する。

天然痘は、初めてワクチンが開発された疾患である。18世紀に英国の医師ジェンナーは、ウシの牛痘に感染した乳搾りの女性の発疹内容液を別のヒトに接種すると天然痘に感染しないことを証明し、免疫学の基礎とワクチンの開発の道を開いた。

有効なワクチンが存在するにもかかわらず年間数百万人が死亡していたため、1958年にWHO（世界保健機関）主導で世界天然痘根絶計画が始まった。事業の過程でワクチン品質管理、接種率、サーベイランス、資金調達、バイオセーフティなど今日の予防接種事業の基礎が出来上がった。これらの努力により患者数は激減し、1977年のソマリアを最後に患者は発生しなくなった。1980年にWHOにより根絶が宣言されたが、1978年に英国の実験室で技師が天然痘で死亡する事故が起こっている。現在、野生株ウイルスは米国とロシアの実験室に保存されており、絶滅（extinction）には至っていない。（蜂矢正彦）

(英語名称：FGM/C, Female Genital Mutilation/Cutting）

女性性器切除（FGM/C）とは、「医学的治療行為としてではなく、女性の外性器の一部または全部を切除、あるいは女性器を損傷すること」を指す。

FGM/Cを実施している国はおよそ30カ国であり、アフリカ、中東、およびアジアの一部（インドネシア）に集中している。現時点で、毎年300万人がFGM/Cを受けている。また少なくとも2億人の被施術者がいると推計されており、うち半数以上はインドネシア、エジプト、エチオピアの3カ国に集中している。

多くの場合5歳以下の乳幼児に対して実施されるが、例えばイエメンでは85%が生後1週間以内の早期新生児期に行われている。その実施者は伝統的治療師が主であるが、インドネシアでは有資格の医療従事者が行うほうが多い。

FGM/Cは、切除する部位、腟を縫合などで閉鎖する処置の有無などにより4つに類型化される。

一般に切除の範囲が広いほど重症度が高い。その短期的合併症として、切除そのものに伴う疼痛、出血、感染、尿閉がある。これらが重症化すればショックから死に至ることも起こりえる。長期的には皮膚の瘢痕またはケロイド形成、尿路および性器の解剖学的変形に伴う急性・慢性感染症や月経困難症が発生する。また腟入口部が閉鎖されていると、性交渉や分娩の際に支障を来すため、医学的処置を要する。FGM/Cおよび上記の合併症発生に伴う精神的苦痛、うつ、不安なども大きな問題である。

FGM/Cが実施される背景には、さまざまな社会／文化的要因があり、したがってその解決手段は一様ではない。しかしながら、FGM/Cは明らかに女性に対する人権侵害である。2003年には、FGMを含めたあらゆる性暴力、性差別を禁じるマプト議定書が採択された。継続的な廃止に向けた啓発活動と法的基盤の整備などの対策が重要であり、2015年に策定されたSDGs「持続可能な開発目標」においても、ターゲット5.3においてFGMを有害な慣行として撤廃することを掲げている。（松井三明）

(英語訳 : MMR, Maternal Mortality Ratio)

妊産婦死亡率は妊娠中または分娩後42日未満に死亡した母体の比（ratio）のことで出生数10万人に対する年間の妊産婦死亡数で表される。 

妊産婦死亡率を、正確に測定するには、出生届と死亡届が必要であり、かつ死亡届に「妊娠と関連して死亡した」と記載する欄がある届出システムがあることが前提となる。実際の開発途上国ではこうしたシステムが適切に機能しないことが多く、妊産婦死亡率の誤差は大きく、介入の効果指標としては必ずしも適さないとされる。

1990年に妊産婦死亡率の高かった11カ国（ブータン、カンボジア、カーボヴェルデ、赤道ギニア、エリトリア、ラオス、モルディブ、ネパール、ルーマニア、ルワンダ、東ティモール）は、2015年までに1990年の死亡率を75％に減少する「国連ミレニアム開発目標（MDG）」を既に達成しているとされる一方、この目標を達成することができなかった低・中所得国も多い。

115カ国、6万人以上の妊産婦の死因に関してWHO（世界保健機関）が研究した結果によると、妊娠する前から患っていた病気（糖尿病、マラリア、HIV、肥満など）と、妊娠によって悪化したことに起因する死亡が、全体の28％を占めていた。

妊産婦死亡率の地域格差の大きさは問題であり、MDGｓ5では、1990～2015年の間に妊産婦死亡率を75％減少することを求めているのに対し、持続可能な開発目標（SDGs）では出生10万件当たり妊産婦死亡70未満という、意欲的なターゲットが設定された。（伊藤智朗）  

(英語訳: Public Private Partnership）

公共セクターと民間セクターの連携により、公共セクターの社会責任や公平性という役割に、民間セクターの効率的なサービス提供、技術開発、マーケティング能力を組み合わせることで、相互の強みを活かし弱みを補完しながら、主に公共サービスの提供を行うスキームを指す。国際協力の分野でも、民間企業と連携し，開発途上国の開発を支援するとともに，自国の企業の海外展開も後押しする傾向が目立ってきている。開発途上国の道路や港湾など多額の資金を要するが採算性の悪いインフラ部分を政府開発援助で整備し、その生産環境が整った地域に民間企業が進出し地元住民を雇用して、地域経済の活性化を目指すことがある。民間の参入を容易にするため、途上国政府の施策面の整備を含めた支援が行われ、技術移転を行うことで自立発展にも寄与するケースがみられる。国際保健の分野でも、水衛生や栄養に関連する官民連携のほか、医療産業界と政府が官民一体となって国際的な感染症対策に国際機関とともに貢献し、同時に医療産業界の新規市場の開拓を目指す動きがある。官民連携が成功するには、制度面の整備に加え、官民で共有すべきゴール、分担すべき役割や責任が明確にされ、パートナーシップを相互が積極的に維持していく姿勢が重要である。現実には政府機関と民間企業の単なる連携として、透明性や説明責任の欠如、非採算分野に対する軽視もみられるため、市民社会組織や住民自身の参画も求められる。（神谷保彦）

(英語訳：Implementation Science）

実践科学とは、科学的な根拠であるエビデンスのみを重視する政策だけでなく、実践に十分に活用されうる方法に対する科学的な探求を意味する。本来、エビデンスは政策、実践に繋がってこそ意味があるが、政策に反映されず、また政策が策定されても、実践上のバリアのため適切に実行されるとは限らない。エビデンス自体が実践現場の現実から遊離した概念や枠組みに基づき、疫学的な変数間の因果関係に還元した形で得られることもあり、実践からの見直しも重要である。開発途上国の保健医療の現場では、人材や予算の制約、実践能力の不足により、エビデンスに基づく政策が適切に実行されず、有効な成果を得られないことが多いため、実践科学への期待は大きい。実践科学には、実践を取り巻く環境や文脈の理解に基づいてそのプロセスを検討し問題点を系統付けるだけでなく、問題点を克服する刷新的なアプローチをいくつか考案し、その優先順位付けを検討するオペレーションリサーチ、それを実践し評価するアクションリサーチも含まれる。例えば、医療サービスへのアクセスについて、そのバリアを同定し、系統付け、それに応じた改善策を現場で検討する。実践科学では実践の文脈特異性を重視するため、現地の社会文化的要因を探る社会学や人類学を含む学際的アプローチを採用するが、現場のスタッフとの協働も欠かせない。現在の実践科学の難点は、政策や実践に影響を与える政治経済を追及するポリティカルエコノミー研究との協調が不十分な点である。（神谷保彦）

(英語訳 : Childhood Obesity）

世界における肥満人口は年々増加しており、小児肥満人口もまた増加の一途をたどっている。WHO（世界保健機関）では、体格指数の「身長に対する体重（kg/m2）」が国際基準値（The WHO Child Growth Standards）の3標準偏差（SD）を超える児を肥満、2標準偏差を超える児を「過体重」と定義付けている。1990年、低中所得国で750万人であった過体重児数が2014年には2倍以上の1,550万人まで増加していた。低中所得国での過体重児は特に都市部の社会経済的ステイタスが比較的高い世帯に多くみられ、体重増加の要因は高エネルギーの食事のみではなく、子どもたちのテレビ視聴、コンピューターや携帯ゲーム機の使用が増えて日常の活動量が低下していることも要因の一つとして指摘されている。小児肥満は成人肥満移行への可能性が高く、その後の人生で生活習慣病を発症するリスクが増加して世帯レベル、また国レベルの医療費にも深刻な影響を与えることとなる。国際機関は過体重児を増加させないことをGlobal Nutrition Targets 2025の１つの目標として掲げ、適切な母乳栄養と離乳食によって乳幼児期から正しい食習慣を身に着けること、学童期では栄養バランスのよい食事摂取と共に、身体活動量増加についても奨励している。また、食品業界に対して、脂質や砂糖、食塩を控えた商品の開発、さらに、子どもを対象とした食品には責任あるマーケティングを行うよう呼びかけている。（水元芳） 

(英語訳 : Micronutrient） 

微量栄養素とは、微量ながらも人の発達や代謝機能を適切に維持するために必要な栄養素であるビタミン、ミネラル（無機質）を指す。ビタミンはさらに脂溶性（ビタミンA、D、E、Kの4種類）と水溶性（ビタミンB1、B2、B6、B12、パントテン酸、葉酸、ナイアシン、ビオチン、ビタミンCの9種類）に分類される。

ビタミンは、タンパク質、糖質、脂質がエネルギーに変換される際の代謝サイクルに必要不可欠な栄養素であると共に、それぞれが異なる身体機能維持に作用して体を健康な状態に保っている。

ミネラルは、生体を構成する主要4元素（酸素、炭素、水素、窒素）以外の元素の総称で、必須ミネラルは16種類である（カルシウム、リン、カリウム、硫黄、塩素、ナトリウム、マグネシウム、鉄、亜鉛、銅、マンガン、クロム、ヨウ素、セレン、モリブデン、コバルト）。

微量栄養素が長期的に不足すると、欠乏症と呼ばれる健康障害を引き起こす。WHO（世界保健機関）とFAO（国連食糧農業機関）では、年齢、性別ごとの成長に必要、且つ健康維持に必要な微量栄養素の必要摂取量を定めると共に、過剰摂取による健康障害を予防するための許容上限摂取量を設定している。また、WHOは世界の微量栄養素欠乏症情報システム（Vitamin and Mineral Nutrition Information System）を有し、国・地域別の微量栄養素摂取状況や欠乏症有病率などの情報を提供している。（水元芳）

(英語訳 : STIs, Sexually Transmitted Infections)

性行為により感染する疾患の総称。性感染症の中には、輸血や経静脈注射、母子垂直感染など性行為以外の経路によっても感染するものも存在する。主な性感染症は、梅毒、淋菌感染症、性器クラミジア感染症、軟性下疳、性器ヘルペス、B型肝炎、C型肝炎、HIV感染症、腟トリコモナス症、尖圭コンジローマなどである。STDs(Sexually Transmitted Diseases)と記されることが多かったが、HIVのように感染してもすぐには症状がでない疾患もあることより、近年STIsが用いられる傾向にある。

世界中で毎日新たに100万人以上が性感染症に感染しているとされており、代表的なクラミジア、淋菌、梅毒、トリコモナス症など、4つのSTIsだけで、毎年3億7,700万件の新規感染が発生している。

性感染症による直接の症状のみならず、クラミジアや淋菌感染による女性不妊症、パピローマウィルス感染による子宮頚癌など、長期的な影響を及ぼすものもある。また、梅毒合併妊婦における周産期死亡の増加・先天性梅毒の発生、HIVや肝炎ウィルスの母子垂直感染により胎児・出産後の児に影響を与える性感染症も存在する。さらには、HSV 2型や梅毒に感染することで粘膜が傷害され、HIV感染リスクを高める可能性も指摘されている。

性感染症の世界戦略 (2016-2021年)では、性感染症の新規感染ゼロ、性感染症による合併症や死亡ゼロ、性感染症への差別・偏見ゼロの３つのゼロをビジョンとしている。対策は、個人に対する治療・感染予防のみならず、性的パートナーへの感染予防・治療、母子垂直感染予防、ワクチン投与（ワクチンによる予防が可能である疾患の場合）、感染スクリーニング、感染サーベイランスなど多岐に渡る。これまで、医療資源の限られた開発途上国などでは、疾患の診断にこだわらずに症状に応じて治療を提供する、症候別アプローチ（Syndromic management）が推奨されてきたが、半数以上が無症候性であることなどから、臨床検査診断の重要性が認識されるようになった。近年、特に淋病などで薬剤耐性が発生しており、対策上の脅威となっている。（野崎威功真）
 

(英語訳 : Growth monitoring)

成長モニタリングは、生後から定期的に身長や体重、上腕周囲径（MUAC）などを計測・記録し、発育状況と栄養状態の評価を行うことである。150を超える国と地域が導入しており、その多くが5歳未満児を対象として毎月、または予防接種時に合わせて実施している。目的は、成長、栄養状態を把握して健康問題の早期介入、食事や病気が成長に及ぼす影響の知識向上、家族が健康問題に対して適切な初期対応を行う動機付けなどである。成長曲線が広く利用されており、国や地域で独自の成長曲線を作成している場合もあるが、開発途上国の多くはWHO（世界保健機関）が作成した成長曲線を用いている。個々の記録には、予防接種歴と子どもの成長曲線を合わせた小児健康カードが広く普及しているが、より多くの情報を記載できる母子健康手帳を導入した国も2016年時点で40ヵ国を超えている。成長曲線を活用すると、児の計測値が国際基準値（The WHO Child Growth Standards）からどれだけ離れているかを視覚的に確認することができる。WHOでは、統計データによる年齢層別、男女別の基準値をパーセンタイル曲線とzスコア曲線で示したものを、年齢に対する身長（Length/Height for Age）や体重（Weight for Age）、身長に対する体重（Weight for Height）などの指標ごとに作成している。2006年に公表された国際基準値は世界6地域で収集したデータに基づいたものであるが、年齢に対する身長基準値はアジア地域では高すぎるのではないかとの議論もある。（水元芳）

(英語訳 : Official Development Assistance)

開発途上国の経済や社会の発展、国民の福祉向上や民生の安定に協力するために行われる先進国による政府ベースの経済協力のこと。OECD（経済協力開発機構）の下部機関DAC(開発援助委員会）の定義では、（１）政府ないし政府の実施機関によって供与されるものであること、（２）開発途上国の経済開発や福祉の向上に寄与することを主たる目的としていること、（３）資金協力については、その供与条件が開発途上国にとって重い負担にならないようになっており、グラント・エレメントが２５％以上であることが基準となっている。（杉下智彦） 

(英語訳：Traveler's diarrhea）
　
海外渡航者がおこす下痢を旅行者下痢症と呼び、感染性腸炎がその大部分を占める。開発途上国に１カ月間滞在した渡航者の約20～60％が本症を発症するとされている。病原体としては病原性大腸菌（とくに毒素原性大腸菌）、サルモネラ菌、キャンピロバクターなどが多く、通常は数日の経過で軽快するが、赤痢菌やコレラ菌などにより、重篤な症状を呈する例も時にみられる。原虫や寄生虫が原因になる下痢は慢性の経過をたどることが多い。

本症の予防にはミネラルウオーターや煮沸した水を飲用すること、食品はなるたけ加熱したものを摂取することなどが重要なポイントである。外食をする際も衛生状態の良い店を選ぶようにする。リスクの高い旅行者には止痢薬を持参させ、症状があれば服用するように指導する。ただし、血便や高熱をきたしている下痢の場合、止痢薬の使用は推奨できない。なお、症状の強い時は、電解質飲料などで水分補給に努めることも大切である。

帰国後に下痢症状を呈している患者については、便の細菌培養と寄生虫検査（直接塗沫法、集卵法）を行い、病原体を明らかにする。暫定的な治療にはニューキノロン系抗菌薬やアジスロマイシンが推奨されている。（濱田篤郎）

(英語訳：SBA, Skilled Birth Attendant）

医師、助産師といった医療専門職として助産に係る正規の教育課程を修了し、正常な妊娠・出産・産褥期の管理と妊産褥婦や新生児の合併症の発見や緊急搬送に係る必要な技能を習熟していると認証を受けた出産介助者の総称のこと。

1997年の「安全な母性イニシアティブ（Safe Motherhood Initiative）」レビュー会議以降、妊産婦死亡や新生児死亡の減少を目指し、助産師の養育成等積極的にSBAの能力強化と配置が世界的に実施された。妊産婦死亡や新生児死亡は、出生後24時間までの間に起こることが多く、緊急時の技術を修得したSBAによる出産介助によって、新生児死亡の43%減少、妊産婦死亡の3分の2を防ぐと言われているが、2012年にはサブサハラアフリカや東南アジアの約4000万の出産はSBAによる出産介助を受けていないと報告されている。SBAによる出産介助が推奨される一方、SBAに必要な技能習熟に関する統一された評価方法はまだ確立されていない。（橋本麻由美） 

(英語訳： Conditional Cash Transfer ）

特定の行動を遂行することを条件に、貧困層を主な対象に現金を給付する社会扶助プログラムであり、貧困削減政策の一環でもある。1990年代後半以降、ラテンアメリカ諸国で普及したが、現在アフリカ、アジア諸国でも、開発銀行やUNICEF（国連児童基金）等の国連機関、英国国際開発省などの政府援助機関の後押しで拡大している。所得やサービスを直接移転することで貧困の軽減を目指すという短期的目標と、子供の就学や予防接種などを現金給付の条件にすることで、人的資本を形成し、経済的な自立を支援するという長期的目標がある。給付対象者となる貧困層の選別の難しさ、プライバシー侵害の危険性も指摘されているが、条件付現金給付を実施するには行政能力も重要であり、ドナーはその財源の融資のほか、プログラムのデザイン計画やモニタリング評価に対する支援も行っている。現金給付を得る条件となる保健や教育のサービスのアクセスや質が不十分であれば、その有効性が薄れてしまうため、対象となるサービスの充実が課題となる。ジェンダー面に対して、女性の伝統的役割や家事負担の増加など負の影響も指摘され配慮が必要である。サービス利用は向上するが、健康状態の改善など長期的なインパクトには至らないこともある。ラテンアメリカ諸国における貧富格差の減少の一因として条件付現金給付があげられる一方、貧困を一時抑え込むだけで、格差の原因である社会構造を変える根本的な解決にはならないという意見も根強い。（神谷保彦）

(英語訳 : Malnutrition）

栄養失調（栄養不良）とは、健康に育つためのバランスのとれた栄養が摂取できていない状態を示し、発育阻害（stunting）、消耗症（wasting）、低体重（underweight）、過体重（overweight）などの形態がある。発育阻害は年齢に対する身長（height for age）で評価され、長期に渡る慢性的な栄養状態を示す指標となる。消耗症は身長に対する体重（weight-for-height）で短期的・急性的な栄養状態の評価に多く用いられる。低体重は年齢に対する体重（weight for age）で、過体重は消耗症同様に身長に対する体重（weight for height）で評価される。2017年時点で世界の5歳未満の発育障害が1億5,100万人、消耗症が5,100万人、過体重が3.800万人と推定されている。これら栄養不良の形態は低栄養と過栄養の問題に大別できるが、栄養転換期にある低中所得国においては、低栄養と過栄養が混在する「栄養不良の二重負荷（double burden of malnutrition）」が多くみられる。栄養不良の二重負荷は、国レベル（都市部と農村部）、世帯レベル（親と子）、また、個人レベル（過剰エネルギー摂取と微量栄養素欠乏の混在など）でも存在する。持続可能な開発目標（SDGs）には「2030年までにあらゆる形態の栄養失調を撲滅する」という指標が設定されており、目標達成に向けて国際社会全体での取り組みが行われている。（水元芳）

(英語訳：Nutrition Transition）

1980年代頃よりアジア、南米、北アフリカ、中東、そしてサブサハラアフリカの都市部など世界中の多くの地域で、食習慣、身体活動習慣を含む人々のライフスタイルは変化の一途をたどっている。栄養転換とは、「欧米型」と言われるような高脂肪（不飽和脂肪酸）、高糖質、食物繊維に乏しい食事の摂取機会が増え、同時に身体活動の機会減少も伴い、集団の体格組成が変化する現象である。人口転換（多産多死から少産少死への移行、そして高齢化の現象）、疫学転換（低栄養や飢饉、衛生環境に起因する感染症から、都市化や産業化に伴うライフスタイルの変化に起因する慢性疾患の増加へと疾病構造が変化する現象）に伴って、あるいはそれらに続いて起こる。特に低中所得国においては、都市部を中心に過剰栄養が増加する一方、農村部では依然として低栄養・微量栄養素欠乏等が多く存在する「二重負荷：double burden」を抱えることも多い。近年では成人肥満だけでなく、小児肥満・幼児肥満も問題になっている。栄養転換の指標としては、多くの非感染性疾患の危険因子である肥満が用いられることが多い。

栄養転換のステージがさらに進み、多くの高所得国、また一部の低中所得国では、肥満の増加に加えて食事関連の非感染性疾患（Diet-related Noncommunicable Diseases: DR-NCDs）の増加が問題となっており、特に低中所得国においてはその一連の移行がかつてないほどに急速に進んでいることから、食料システムを含めた地球規模での対策が急務である。（野村真利香）

(英語訳：Breast Feeding）

新生児・乳児の栄養方法の１つであり、母乳で子どもを育てること。以前は人工乳で子どもを育てる「人工栄養」との対比でこの語が用いられた。しかし本邦において、1990年ごろから母乳栄養に代わり「母乳育児」の用語が用いられている。これは、母乳で子どもを育てることが単に子供に必要な「栄養」を与えるだけではなく、母子相互作用を含めた「育児」の側面を重視する必要性が認識された点が大きい。歴史的には、第二次世界大戦後、世界的に人工乳が普及し、途上国においては「哺乳びん病（bottle disease）の悲劇」と呼ばれる、不適切な人工栄養による乳幼児死亡の被害が激増した。その結果、人工乳メーカーへの批判が高まり、1981年には世界保健総会において人工乳メーカーの販売活動を規制する「母乳代用品のマーケティングに関する国際基準」が採択された。さらにWHO（世界保健機関）とUNICEF（国連児童基金）は、1989年には「母乳育児成功のための10か条」を提唱、1991年には母乳育児推進を先進的に取り組む産科施設を認定する「赤ちゃんにやさしい病院運動（Baby Friendly Hospital Initiative: BFHI）の活動を開始し、世界で発展を続けている。一方でHIV感染症の産婦による母乳育児についてもガイドラインを作成し、安易に人工乳を使用せず、状況に応じたカウンセリングを行う方針が示されている。 (小黒道子) 

(英語訳：Maternal and Child Health）

母子保健は、母と子の健康の保持と増進を図り、そのための活動や研究が行われている分野を指す。母子保健は、母性と小児保健に分けられることが多かったが、現在では、十代や新生児にも明確に焦点が当てられ、それらも包含する時間的、空間的な継続性を含む見方が母子保健の中に加わり、実際にはリプロダクティブ、母性新生児小児保健（Reproductive, Maternal, Newborn, Child Health）を包含することが多い。母子保健には様々な指標がある中で注目される指標は、妊産婦死亡率、熟練した医療従事者（医師、看護師、助産師）の立ち会いによる出産率、新生児死亡率、５歳未満児死亡率などである。1990～2015年に向けてのミレニアム開発目標（MDGs）の中に乳幼児死亡率の削減、妊産婦の健康状態の改善が掲げられ、世界各国は取り組んできた。５歳未満児死亡率や妊産婦死亡率の削減については、改善は見られたものの世界的には目標の水準には及ばなかった。よって、2030年に向かっての持続可能な開発のための目標（SDGs）の中のターゲットにも、新生児死亡率（出生1000件中12件以下）、５歳未満児死亡率（出生1000件中25件以下）、妊産婦死亡率（出生10万人当たり70人未満）の削減と、新生児及び5歳未満児の予防可能な死亡を根絶することが含まれている。母子保健の指標は、国レベル、地域レベル、世界レベルで示されることが多いが、具体的な活動に際しては、国内での地域差、貧富の差などを配慮し対応することが求められる。（杉浦康夫）

(英語訳：Maternity protection）

女性は男性と異なり，妊娠，出産，哺育という特有の母体機能をもっている。このような生理的･身体的特質に照らして，労働の場において女性を特別に保護する措置が，母性保護と総称されている。日本では、昭和22年労働基準法が制定されたとき，女性に対する特別な保護として，(1)時間外･休日労働の制限，(2)深夜業の禁止，(3)危険有害業務の就業制限，(4)坑内労働の禁止，(5)産前産後休暇と妊娠中の軽易な業務への転換(出産休暇)，(6)育児時間，(7)生理休暇，(8)帰郷旅費、が規定された。昭和60年の男女雇用機会均等法では、さらに、性別を理由とする差別の禁止、婚姻妊娠出産等を理由とする不利益取り扱い禁止、セクシャルハラスメント対策、母性健康管理措置、労働者と事業主との間の紛争の解決が定められ、働く女性の母性健康管理措置は事業主の努力義務から措置義務へと変わるなど、母性保護規定として様々な改訂が行われている。

国際的には、1994年にカイロで開催された「国際人口開発会議」で提起されて以降、母性保護の概念をさらに拡大して、女性の初経から閉経にいたるまで避妊、不妊、妊娠中絶、出産、授乳、更年期まで含む、女性の性と生殖に関する健康（リプロダクティブ・ヘルス）のための権利とされている。（藤田則子）

(英語訳：IPCC, Intergovernmental Panel on Climate Change）

人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、社会経済学的な見地から包括的な評価を行うことを目的として、1988 年に世界気象機関（WMO）と国連環境計画 （UNEP）により設立された国際的な専門家でつくる組織。2014年10月の第40回総会（デンマーク・コペンハーゲン）で、第5次統合報告書（AR5）の政策決定者向け要約（SPM）が公表され、3つの作業部会（WG1：自然科学的根拠評価、WG2：影響・適応・脆弱性評価、WG3：緩和策評価）の報告書と統合報告書（Synthesis　Report）が採択された。人為起源の温室効果ガスの排出は、主に経済成長と人口増加によって工業化以降増加し、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素の大気中濃度は過去80万年で最大となり、20世紀後半以降に観測された温暖化の支配的原因であった可能性が極めて高いと報告している。近年、大気中の二酸化炭素が増加したことも事実であり、地球の平均気温が上がったことも事実である。気候温暖化によって、洪水、豪雨、旱魃などの極端現象の頻度が増加した。IPCCに対する批判としては、近年、ホッケースティックのように急激に地球の平均温度が上がったとするデータに対する懐疑（AR5では削除されている）、都市部に多い温度観測値に都市温暖化が影響を与えているという観測上の問題、人為的影響と長期気候サイクルの影響の程度に関する議論、それらに対する政治的影響などがあげられる。しかし、急激な地球温暖化は恩恵よりも様々な弊害をもたらす危険性がつよく、全世界として必要な対策を継続して検討・実施していく必要性は明白である。（門司和彦）

(英語訳 : Environmental Sociology)

環境社会学は、人間社会の社会的、文化的環境だけではなく、その生物的、物理的、化学的環境にも目を向け、むしろそれらを主要な対象として、人間社会との相互関係を解明することを目的とする。そのため、環境社会学は自ら現場に出て行き、現場から実証的なデータを積み上げ、ときには住民の人々と一緒に考えたりしながら、それらを総合的に分析・研究することで問題の解決法を考え、行動する学問である。

日本では、1960年代から70年代にかけて、農村社会学や地域社会学の分野で実証的研究成果がなされ、生活破壊論、被害（-加害）構造論、受益圏・受苦圏論、社会的ジレンマ論、生活環境主義、コモンズ論をめぐる研究がなされている（Wikipedia）。飯島は、従来の社会学では、『対象と関わることなくニュートラル』であることが研究上の基本的な姿勢とされがちだが、環境問題を含んだ社会問題は、『ニュートラルな第三者』では研究し切れない。汚染や公害と人間社会の関係を研究する場合、問題の発生原因とその解決策を解明する点において環境社会学ほど適切な学問はない、としている。水俣病にしろ、福島の原発事故にしろ、医学、公衆衛生学だけでは問題は解決しない。統合的な水俣学やフクシマ学が必要であり、その中核を環境社会学が担うことが期待されている。（門司和彦）

(英語訳 :CMR, Crude Mortality Rate)

ある一定期間での全死亡数をその期間の中央時点の人口で割ることにより算出される。例えば、一定期間を1月から開始し、1年とするならば7月1日の時点の対象エリアの人口で1月から12月までの全死亡数を割ることによって算出される。また、その値に人口何人あたりで示したいかの数をかけて示すことが一般的である。例えば千人あたりであれば1000をかける。この例を数式で表すと以下のようになる。

粗死亡率（人口千人あたり1年間）

ここで注意しなければいけないのは粗死亡率は高齢者の多い人口構成では高くなるのは自然なことであるため、そこで、年齢構成の異なる集団を比較する、国際比較や年次推移を観察したい場合には、人口の年齢構成の差を取り除いた死亡率、「年齢調整死亡率」を用いる必要がある。（伊藤智朗）  

(英語訳：Catastrophic Effectまたは、Catastrophic Health Expenditure）

経済破綻効果は、医療にかかる自己負担の出費によって基本的な生活費が削られ、最低限の暮らしが継続できなくなる壊滅的な影響を意味する。すべての人が経済的な困難を伴うことなく保健医療サービスを享受することを目指すUniversal Health Coverageにとって、この経済破綻効果はなくすべきものである。経済破綻をきたす出費が家計のなかで占める割合の閾値（下限値）として、食費を除いた支出が40%といわれるが、その閾値を全支出の10％と設定したり、貧困レベルに応じて変動させる場合もある。ただし、経済破綻に陥るまでの期間や、それが継続する期間は明確に定義されていない。現在、公共診療施設における利用者支払いは多くの開発途上国で撤廃ないし軽減されつつあるが、健康保険が十分に普及していないことに加え、公共診療施設の質の低さのため貧困層でも有料の民間診療施設を受診することから、医療費の自己負担が貧困に陥る原因の半分を占めているインドのような国も少なくない。健康保険によって医薬品や検査代を含めた診療費がカバーされていても、病院までの交通費、家族の付き添い費用のほとんどが自己負担である。また、稼ぎ手の病気、病人の看護のため仕事ができなくなり、収入が減少することも多い。経済破綻効果をなくすには、コミュニティレベルの搬送費用基金、公共交通システムの整備、社会保障の充実なども必要となる。（神谷保彦）

(英語訳：TB, Tuberculosis）

結核は、抗酸菌群のひとつである結核菌（Mycobacterium tuberculosis）が原因で起こる感染症であり、主な感染経路は空気感染（飛沫核感染）である。結核患者から排出された喀痰等に含まれる結核菌が空気中を浮遊し、それを吸い込むことで感染するため、日常生活において、結核の感染を予防するのは困難である。

WHOは、世界人口の3分の1、約20億人が既に結核菌に感染していると推計しており、そのうちLTBI(潜在性結核菌感染症)の約10%が、一生の間に結核を発病すると考えられている。結核の発病を促進する最も強力な因子の一つは、HIV感染であり、HIV感染者が結核に感染している場合、結核の発病率は非常に高くなる。

WHOによると、2015年には約1000万人の新規結核患者が発生し、約140万人が死亡したと推計されており、患者の発生と死亡との大半は、アフリカとアジアである。新規結核患者のうち約6割は、インド・インドネシア・中国・ナイジェリア・パキスタンおよび南アフリカの6カ国において発生している。

結核の診断で最も重要な検査は、結核菌自体を見つける菌検査（塗抹検査・培養検査・遺伝子検査等の結核菌検査）であり、開発途上国においても同様である。結核の治療は、複数の抗結核薬の組み合わせを一定期間服用する標準的治療方法が適用される。現在推奨されている標準的な結核治療法は、ヒドラジド（INH）、リファンピシン（RFP）、エタンブトール（EB）またはストレプトマイシン（SM）、ピラジナミド（PZA）の組み合わせにより、6～8ヶ月間実施するもので、薬剤耐性がなければ、ほとんどの結核患者で治癒することが可能である。
WHOは、2035年までに世界における結核蔓延状況を終息させることを目指した「結核終息戦略The End TB Strategy」を2015年に発表し、「統合された患者中心のケアと予防」・「骨太の政策と支援システム」・「研究と技術革新の強化」を柱として、今後20年間(2016-2035)結核対策に取り組む姿勢を示した。（大角晃弘）

(英語訳：Suicide）

WHO（世界保健機関）は、1年間に80万人以上が自殺により死亡し、成人1人の自殺死亡には20倍以上の自殺企図があるとしている。自殺企図は、LGBT（性的マイノリティ）等疎外された集団において多い。年齢別にみると、若者と高齢者において自殺念慮と自傷行為が最も多くみられ、自殺死亡率は世界のほぼ全ての地域において男女共70歳以上で最も高く、15～29歳の死因第2位は自殺である。また、高所得国の自殺率は男性が女性の3倍、低中所得国では1.5倍である。自殺手段としては、農薬、縊首、銃器が多いが、文化によって様々な手段がある。自殺は予防可能であり、慢性疼痛や急性の情緒的苦悩等精神疾患以外の危険因子も多いことを鑑み、保健医療と併せて分野横断的で統合的なアプローチが必要である。例えば、銃器、農薬、過量服薬の恐れのある有毒な医薬品へのアクセス制限、メディアによる責任ある報道、自殺リスクの高い人へのケア、早期の同定とマネージメントが効果的とされる。自殺が犯罪として扱われる国がある他、脆弱な統計システム等により、自殺死亡率は低く報告される傾向があるが、自殺率が増加している国も多い。国連「持続可能な開発目標（SDGs）」（2015）では 、目標3に「精神保健及び福祉」の促進（ターゲット3.4）が優先事項に含まれ、この指標として自殺死亡率が採用されている。（堤敦朗・井筒節）

(英語訳：Adolescent pregnancy or teenage pregnancy）

若年妊娠とは20歳未満の妊娠を指す。若年妊娠は、未婚、望まない妊娠が多く、結果として安全ではない人口妊娠中絶により母体の健康に大きな影響を及ぼす。出産前後の母親の健康リスク（貧血、出血、マラリア・HIVなどの性感染症合併、うつ病などの精神疾患）、妊産婦死亡のリスクも高い。子供についても死産、低出生体重、早期新生児・乳幼児死亡のリスクもそれぞれ高い。特に15歳未満は、サブサハラアフリカ、中西部・南西アジアで多く、これらのリスクがさらに上がる。

15-19歳の出産が、世界では年間1600万人、全出産の約11％、その90％は低所得国もしくは中所得国であり、低中所得国における若年出産の割合は高所得国の2倍から5倍とされる。若年妊娠女性の多くが喫煙や飲酒の習慣、性感染症があり、生まれた子供の健康発育にも大きな影響を与える。

日本における若年妊娠の場合も、妊娠出産による身体的合併症より、問題となるのはむしろ心理的精神的な未熟性、経済的・家族関係の不安定さである。このため養育困難や家庭内暴力、乳幼児虐待のリスク因子として注目され、妊娠中や出産後の居住場所支援から育児指導まで、行政サービスも含めて支援が必要である。（藤田則子）
 

(英語訳：AMR, Antimicrobial Resistance)

微生物（細菌、真菌、ウイルス、寄生虫）による感染症に対し、抗微生物薬が無効になる、または効果が減弱する事象を薬剤耐性という。

これまで微生物による感染症に対し、ワクチンや抗菌薬など抗微生物薬が次々と開発されてきたが、抗菌薬開発の歴史は薬剤耐性との闘いの歴史でもあった。1960年代にはペニシリンが無効な黄色ブドウ球菌に有効なメチシリンが開発されるなど、細菌感染症は最早不治の病ではないという認識が広まった。先進国では死因は感染症から非感染性疾患に変化し、1980年代以降新たな抗微生物薬の開発は減少していった。一方で、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（ＭＲＳＡ）など薬剤耐性グラム陽性球菌、多剤耐性緑膿菌、アーテスネート耐性マラリア原虫、多剤耐性結核菌など世界規模で耐性菌が拡がっている。

また、動物用抗菌性物質や抗菌性飼料添加物が使用されることにより、畜産物を介した薬剤耐性菌の伝播の可能性もあり、ヒトと動物の垣根を超えた世界規模での取り組み「ワンヘルスアプローチ」が必要であると認識されるようになった。
2015年世界保健総会で「薬剤耐性に関するグローバルアクションプラン」が採択され、日本でも2016年4月国際的に脅威となる感染症関係閣僚会議は「薬剤耐性（ＡＭＲ）対策アクションプラン2016-2020」を取りまとめた。同年5月「国際保健のためのＧ７伊勢志摩ビジョン」は薬剤耐性の対策強化に具体的行動をとることにコミットした。（木村和子） 

(英語訳 :literacy rate ) 

成人の識字率と言った場合、15歳以上で読み書きできる者の比率を指すことが多い。実際には、識字・非識字の定義は様々である。文字を読んで理解し書き記すことができる能力のことを指すだけでない。自己の姓名を記し得る者、いわゆる自署率を識字率としている場合もあれば、情報リテラシー、コンピュータ・リテラシー、統計リテラシーといった新しい識字の概念を含めて識字と表現する場合もある。

日本では、成人の識字率は近年公的に調査されておらず、初等・中等教育の就学率が代替データとして示されている。平成27年度に公表された文部科学省による実態調査によると、外国籍など様々な背景により夜間中学やボランティアなどによって運営されている識字教室に通っている生徒が相当数存在し、不登校等により十分な教育を受けないまま中学を卒業している、いわゆる「形式卒業者」も含まれていることが報告されている。

世界的には、ユネスコのほか、ユニセフや世界銀行など国際機関が各国政府機関やNGO等が連携し、万人が初等教育を受けられるよう対策に取り組んでいる。ユネスコのGlobal Education Monitoring (GEM) レポート2017/8によると、直近の推計データで世界の大人の識字率は86%で、7.50億人が識字スキルを欠いていると報告している。（白山芳久）

(英語訳：　SARS, Severe Acute Respiratory Syndrome)

 2002年末からアジアを中心に世界32カ国で流行し、感染者8439人、死者812人を出した新型の肺炎である。病原体であるSARSウイルス（SARS-CoV）は、本来野生動物を宿主とするコロナウイルスが変化したものと考えられる。

感染経路は患者の咳などによる飛沫感染が主であり、流行時には院内感染が多発して、多くの医療従事者が罹患した。そのほか、汚物等に触れることや（接触感染）、空気中に拡散したウイルス粒子により感染することもある。

潜伏期は2～7日で、38℃以上の発熱、悪寒、頭痛、筋肉痛などで発症する。その後、乾性咳、呼吸困難など下気道症状が出現する。約80％は回復に向かうが、20％は呼吸窮迫症候群に移行する。胸部X線では浸潤影やスリガラス状陰影などの所見が見られる。診断は、臨床症状、SARS-CoVと接触した可能性、病原診断（血清抗体値、ウイルス遺伝子検出など）からなる。確立した治療薬はなく、対症療法、呼吸管理が主となる。

2003年7月に終息宣言が発せられ、その後少数の散発例があったが、2004年4月以降発生例はない。SARSの流行は、適切な初期対応、正確な情報開示、対策における政府のリーダーシップや国際協力の重要性など、様々な教訓を残した。

SARSの拡散を防ぐには、疑わしい患者が搬入された段階から適切なトリアージや感染対策を迅速に実行することが大切である。マスク着用により感染をかなり防ぐことができる。感染者との至近距離での接触や人込みを避けることも重要である。（小原　博）