国際保健用語集

(英語訳：Hansen’s disease 、Leprosy)

ハンセン病は、Mycobacterium lepraeという抗酸菌により起こる慢性感染症である。感染したヒトからの咳やくしゃみによる飛沫感染やアルマジロ等との接触により、皮膚、末梢神経、気道粘膜、眼に感染する。非常にゆっくりと成長する菌であるため、平均潜伏期間は5年で症状出現に20年かかることもある。特徴的な皮膚病変、しびれや感覚障害といった末梢神経障害、失明が出現し不可逆的に進行する。かつて日本では治療不可能な疾患と考えられ、患者への過剰な差別、隔離が行なわれていた。しかし現在では早期診断できれば、抗菌薬で治療可能である。標準治療薬はダプソンとリファンピシン、multibacillary多菌型の場合にはクロファジミンを追加する多剤併用療法である。治療薬は、半年から2年間内服を続けなければならない。WHOは1990年台から排除に向けた取り組みを開始した。1995年からは日本財団等のドナーの協力のもと、治療薬が無料で提供されている。人口1万人あたりの患者数は1983年に21.1人であったが、2016年末には0.23人と99％減少している。しかし、インド、ブラジル、インドネシア、コンゴ民主共和国、バングラデシュ等では年間3000件以上の新規患者報告がある。WHOはハンセン病の無い世界を目指し、特に流行地での対策を強化する新たな世界戦略を2016年発表し、ハンセン病の無い世界を目指すべく、流行地域にターゲットを絞った保健人材育成や薬物供給といった取り組みが行なわれている。（法月正太郎）

(英語訳：Breast Feeding）

新生児・乳児の栄養方法の１つであり、母乳で子どもを育てること。以前は人工乳で子どもを育てる「人工栄養」との対比でこの語が用いられた。しかし本邦において、1990年ごろから母乳栄養に代わり「母乳育児」の用語が用いられている。これは、母乳で子どもを育てることが単に子供に必要な「栄養」を与えるだけではなく、母子相互作用を含めた「育児」の側面を重視する必要性が認識された点が大きい。歴史的には、第二次世界大戦後、世界的に人工乳が普及し、途上国においては「哺乳びん病（bottle disease）の悲劇」と呼ばれる、不適切な人工栄養による乳幼児死亡の被害が激増した。その結果、人工乳メーカーへの批判が高まり、1981年には世界保健総会において人工乳メーカーの販売活動を規制する「母乳代用品のマーケティングに関する国際基準」が採択された。さらにWHO（世界保健機関）とUNICEF（国連児童基金）は、1989年には「母乳育児成功のための10か条」を提唱、1991年には母乳育児推進を先進的に取り組む産科施設を認定する「赤ちゃんにやさしい病院運動（Baby Friendly Hospital Initiative: BFHI）の活動を開始し、世界で発展を続けている。一方でHIV感染症の産婦による母乳育児についてもガイドラインを作成し、安易に人工乳を使用せず、状況に応じたカウンセリングを行う方針が示されている。 (小黒道子) 

(英語訳：One Health）

ワンヘルス（ひとつの健康）は、地球上に暮らす人間、動物、環境の3者が協調して、3者全ての健康を維持、増進させる取り組みのことを言う。近年、急速な経済発展と人口増加により新興・再興感染症が世界的な脅威となっている。新興・再興感染症のほとんどが人獣共通感染症であり、人間、動物（野生動物、家畜、ペット）、環境という3者それぞれの対策と改善が求められている。西アフリカでの大規模なエボラ出血熱の流行もその一つであり、これらの対策には人間、動物、環境の要素が複雑に絡み合うため、協調して問題解決にあたる必要がある。一方、これまでの対策は、人間の健康に関する問題はWHO、動物に関する問題は国際獣疫事務局（OIE）、環境や農業に関する問題は国際連合食糧農業機関（FAO）というように、国際機関が縦割りで対応するなど、協調性に欠けていた。このため近年ではワンヘルスの概念に基づき、地球規模の健康維持増進のため3者が協調して問題解決すべきであると考えられるようになってきた。例えば、抗菌薬耐性菌の問題は、ヒトに対する対策だけでなく、家畜に対する抗菌薬を適正に使用することが非常に重要である。地球上の生態系の保全は、ヒトおよび動物の健康の両者が相まって初めて達成できる。その実現と維持のためには、3者が協調して人と動物の健康維持にむけた取り組みが重要である。（法月正太郎）

（英語訳：WHO, World Health Organization）

世界保健機関は、人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された国際連合の専門機関（国際連合機関）である。1948年、55カ国のメンバーにより、国際連合の専門機関として設立され、本部はスイス・ジュネーヴ。設立日である4月7日は、世界保健デーになっている。当時の課題としては、マラリア、女性と子どもの健康、結核、性病、栄養、環境衛生であったが、現在は緊急公衆衛生危機対応、非感染性疾患、保健システム、気候変動と健康など、非常に広範囲な課題を抱えている。2018年4月現在、194の国と地域が加盟し、年一度、世界保健会議（WHA, World Health Assembly）が開催され、グローバルヘルスの課題および解決策を協議する。ジュネーブに本部を持ち、6つの地域事務局（ヨーロッパ、アフリカ、東地中海、南東アジア、西太平洋、アメリカ）を有し、世界のすべての人々の身体的、精神的及び社会的な健康（WHO憲章前文）を目指している。

具体的な活動としては、保健医療情報の収集および公開や国際基準の設定、多国間協力の推進、災害時緊急対策、感染症対策（緊急公衆衛生危機対応含む）、健康都市問題の取り組み推進があげられる。これまでの活動の一番大きな成果としては、1979年に天然痘を撲滅した事例があげられる。現在は、１）ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）、２）国際保健規則(2015)、３）医薬品へのアクセス向上、健康に関する社会・経済・環境要因への対策、非感染性疾患、４）保健関連ミレニアム開発目標分野への対策の継続、をWHOの重点活動として掲げている。また、西アフリカにおけるエボラ対応への反省から、緊急公衆衛生危機予防・対応を中心としたWHO緊急改革が2015年より行われている。(渡部明人)

(英語訳：Nutrition Transition）

1980年代頃よりアジア、南米、北アフリカ、中東、そしてサブサハラアフリカの都市部など世界中の多くの地域で、食習慣、身体活動習慣を含む人々のライフスタイルは変化の一途をたどっている。栄養転換とは、「欧米型」と言われるような高脂肪（不飽和脂肪酸）、高糖質、食物繊維に乏しい食事の摂取機会が増え、同時に身体活動の機会減少も伴い、集団の体格組成が変化する現象である。人口転換（多産多死から少産少死への移行、そして高齢化の現象）、疫学転換（低栄養や飢饉、衛生環境に起因する感染症から、都市化や産業化に伴うライフスタイルの変化に起因する慢性疾患の増加へと疾病構造が変化する現象）に伴って、あるいはそれらに続いて起こる。特に低中所得国においては、都市部を中心に過剰栄養が増加する一方、農村部では依然として低栄養・微量栄養素欠乏等が多く存在する「二重負荷：double burden」を抱えることも多い。近年では成人肥満だけでなく、小児肥満・幼児肥満も問題になっている。栄養転換の指標としては、多くの非感染性疾患の危険因子である肥満が用いられることが多い。

栄養転換のステージがさらに進み、多くの高所得国、また一部の低中所得国では、肥満の増加に加えて食事関連の非感染性疾患（Diet-related Noncommunicable Diseases: DR-NCDs）の増加が問題となっており、特に低中所得国においてはその一連の移行がかつてないほどに急速に進んでいることから、食料システムを含めた地球規模での対策が急務である。（野村真利香）