国際保健用語集

用語 拡大予防接種計画
概要 (英語訳 : EPI, Expanded Programme on Immunization)

世界のすべての子どもたちを予防可能な感染症から守るために、基本的なワクチン接種の推進を目的としてWHO によって開始されたプログラムである。EPIは、1978年にアルマ・アタ宣言として採択された“health for all by 2000”を達成するために、不可欠な要素のひとつと位置づけられた。EPIが開始された背景には、天然痘の流行がワクチンの普及によって制圧され、さらに根絶も達成したことにより高い費用対効果が実証されたという事実がある。1974 年にEPIが始まった当初は、BCG、ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ、麻疹の6ワクチンが対象であったが、その後B型肝炎やインフルエンザ菌b型（Hib）も推奨対象に加わり、さらに2000年のGAVIの設立によってEPI活動は加速され新しいワクチンである肺炎球菌結合型やロタウイルスも乳幼児の疾病負荷を軽減するために有用なワクチンと考えらその対象ワクチンは拡大しつつある。予防接種は、小児のみならず、年長児や思春期世代、妊婦においても健康を守るために不可欠な手段の一つである。ポリオ根絶は目標達成の最終段階に入り、麻疹や新生児破傷風の排除も世界各地で成果をあげつつあるが、これらの基本になるのはEPIである。（中野貴司）
用語 GAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)
概要 (英語訳；GAVI, The Global Alliance for Vaccines and Immunization)

貧困地域に住む子どもたちの命と健康を守ることを目的として、十分に普及していないワクチンや新しいワクチンを届けるために、2000 年に結成された同盟で、事務局はスイスのジュネーブにある。開発途上国及び先進国政府、ワクチン製造会社、NGOs、研究機関、ユニセフ、WHO、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、世界銀行など公的および私的組織により構成されている。1974年に始まった拡大予防接種計画（EPI）により、感染症の予防手段であるワクチンは世界に普及し、基本的な6種類のワクチンの接種率は80％にまで達したとされた。しかし1990年代にその普及の進展は頭打ち状態となり、当時は子どもたちをさらに守ることのできる新しいワクチンも開発されたが、それらは貧困地域には浸透せず、世界の中での格差は広がるばかりであった。新しいワクチンは、非常に高価であるという問題点も存在した。先進国では10種類を超えるワクチンが乳幼児に接種されていたにもかかわらず、開発途上国では基本的なワクチンさえ届いていない地域もあった。この状況を打破するために、公的組織と私的組織が一緒になって活動する本同盟が発足した。現在GAVIが掲げる主な活動目標は、１．世界全体の接種率向上、２．保健医療システムにおける予防接種の有効性と能率性の強化、３．国の予防接種プログラムの維持、４．ワクチンや関連製品の市場の形成である。また、「予防接種のための国際金融ファシリティ（IFFIｍ）」による「ワクチン債」の発行による革新的な資金調達も行ってきた。（中野貴司）
用語 合計特殊出生率
概要

(英語訳 :TFR, Total Fertility Rate)

合計特殊出生率とは、一人の女性が一生に産む子供の平均数を示す。この指標によって、異なる時代、異なる集団間の出生による人口の自然増減を比較・評価する。2種類の算出方法がある。「期間」合計特殊出生率は、ある期間（１年間）の出生状況に着目したもので、その年における各年齢（15～49歳）の女性の出生率を合計したもの。女性人口の年齢構成の違いを除いた「その年の出生率」であり、年次比較、国際比較、地域比較に用いられている。

合計特殊出生率がおおよそ2.08のときには人口は増加も減少もしないとされる。

戦後日本の合計特殊出生率は1947年の4.54をピークに2016年現在は1.44となっている。世界保健統計2015によると、合計特殊出生率が最も高い国はニジェールで、女性1人当たり7.6となっている。概して先進国においては合計特殊出生率が低い傾向にあり、開発途上国は高い水準であるといえるが、近年経済発展した中進国においては低下傾向がみられる国が多く、これは平均寿命の延長など他の要因と関連し社会の高齢化の要因としても国際的な問題として注目されている。（伊藤智朗）   
用語 実践科学
概要

(英語訳：Implementation Science）

実践科学とは、科学的な根拠であるエビデンスのみを重視する政策だけでなく、実践に十分に活用されうる方法に対する科学的な探求を意味する。本来、エビデンスは政策、実践に繋がってこそ意味があるが、政策に反映されず、また政策が策定されても、実践上のバリアのため適切に実行されるとは限らない。エビデンス自体が実践現場の現実から遊離した概念や枠組みに基づき、疫学的な変数間の因果関係に還元した形で得られることもあり、実践からの見直しも重要である。開発途上国の保健医療の現場では、人材や予算の制約、実践能力の不足により、エビデンスに基づく政策が適切に実行されず、有効な成果を得られないことが多いため、実践科学への期待は大きい。実践科学には、実践を取り巻く環境や文脈の理解に基づいてそのプロセスを検討し問題点を系統付けるだけでなく、問題点を克服する刷新的なアプローチをいくつか考案し、その優先順位付けを検討するオペレーションリサーチ、それを実践し評価するアクションリサーチも含まれる。例えば、医療サービスへのアクセスについて、そのバリアを同定し、系統付け、それに応じた改善策を現場で検討する。実践科学では実践の文脈特異性を重視するため、現地の社会文化的要因を探る社会学や人類学を含む学際的アプローチを採用するが、現場のスタッフとの協働も欠かせない。現在の実践科学の難点は、政策や実践に影響を与える政治経済を追及するポリティカルエコノミー研究との協調が不十分な点である。（神谷保彦）