国際保健用語集
| 用語 | 参与観察 |
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| 概要 |
(英語訳：Participant Observation） フィールド調査を行う際に、調査地での生活や活動に加わることを通じてその社会の文化の有り様を直接に学びながら情報を得て、共有されている視点や意味の構造を内在的に明らかにしようとする調査手法。調べようとする対象である社会や集団に入り込み、出来事が起きるまさにその現場に身を置き、自分の目で見、耳で聞き、手で触れ、肌で感じ、舌で味わった生の体験を基に報告することがそのエッセンスといえる。そのため、参与観察時にはフォーマルなインタビューを記録するだけではなく、フィールドで自分が見聞したことのメモや記録をするフィールド・ノーツの存在が重要となる。マッコールとシモンズによると、参与観察には少なくとも、?社会生活への参加、?対象地域の生活の直接観察、?社会生活に関する聞き取り、?文書資料や文物の収集と分析、?出来事や物事に関する感想や意味付けについてのインタビュー、の5つが調査技法が含まれる。つまり、参与観察を行うフィールドワーカーは、調査地において現地の社会生活に参加しながら、メンバーと同じような立場で出来事をまさにそれが起こるその現場で観察し、また自分が直接観察できないような(たとえば過去に起こった)事の事実関係に関しては、関係した他のメンバーから聞き取りをすることによって情報収集する。（松山章子） |
| 用語 | 質的調査、質的調査方法 |
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| 概要 |
(英語訳: Qualitative Research, Qualitative methods） 質的調査とは、主に聞き取りの内容を集中して深く掘り下げるインタビューや地域に入り込み観察を行う参与観察などのあまり定型化されない調査方法で情報を収集し、その結果の報告に際しては、数値による記述や統計分析ではなく言葉による分析と記述を中心とする調査研究である。元々行動科学も社会科学も、伝統的には自然科学をモデルにした。しかし70年代に入り社会が急速に変化し、その結果、生活世界が多様化し人間の社会や行動を扱う科学者の前にこれまでにない新しい社会の文脈や視野が現れだした。それまで研究者たちが当たり前のように扱ってきた演繹的方法は、研究対象の多様性に十分に対応できないという認識が高まり、既成の理論の検証ではなく、現象の新たな側面を発見し現場での情報、データに基づいて新たな理論を生成する帰納的方法が注目を浴びるようになる。それまでの実証主義と呼ばれるアプローチを中心とした「科学」的思考法と研究方法に対する異議申し立てが行われたのである。社会の中の現象にアプローチするために厳密に定義された既存の概念と理論から出発し、限定概念を使用する代わりに、問題を大まかに示すだけの「感受概念」を出発点とし、調査対象や物の見方に開放性を持たせるアプローチが質的調査の基本となっている。尚、近年、帰納的方法に加えて 発想法(仮説形成)も提唱されている。質的調査方法は、フィールドワークを中心にインタビュー、参与観察、フォーカス・グループ・ディスカッション、体系的データ収集法など多岐にわたる。（松山章子） |
| 用語 | フォーカス・グループ・ディスカッション |
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| 概要 |
(英語訳：FGD , Focus Group Discussion） ある特定のテーマに関して、通常8～10人ほどのグループで議論をしてもらい情報を得るフィールド・ワークの情報収集技法の一つである。FGDには、参加者の議論を促すファシリテーターの存在が重要である。単なるグループ・インタビューではなく、参加者が意見を交わしながら議論をする中で生まれるグループ・ダイナミズムが知見を深めるところに特徴がある。また、できるだけ参加者が同質（性、年齢層、民族、階級、社会・経済的地位、教育レベルなど）であることで、お互いに躊躇せずに自由な議論が出来る環境をつくる必要がある。例えば、性意識や行動などに関して参加者が男女混ざっている場合、互いに正直な意見を述べにくく、また年功序列の根強い社会では、年配者の前では若者は自由に語ることができない状況が起きるためである。また、理想的には参加者は顔見知りでないほうが良いが、フィールドにおいてはこれらの原則を厳密に当てはめるのは難しいこともある。FGDは手続き的に一見容易な手法に見えるが、例えば開発途上国の就学経験のほとんどない農村の女性にとっては、ディスカッションをすることを自体に馴染みがない場合があり周到な準備が必要である。本来のFGDの意義を理解せずに、フォーカスを当てたトピックに対しての議論を促すことができないと、表層的な情報収集に終わってしまう可能性もある。（松山章子） |
| 用語 | 人口ボーナス |
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| 概要 |
(英語訳 : Demographic dividend） 人口と経済成長の関係については古くから、?人口増加が経済成長をもたらす（アダム・スミスの国富論）、?人口増加は経済成長の足かせになる（マルサスの人口論）、?人口増減と経済は関連がない、といった論があるが、これらは人口総数の増減に注目したもので、1990年代終わり頃から、人口年齢構造の変化に注目し、従属人口に比べて生産年齢人口が相対的に増加することが経済を押し上げる、という人口ボーナス論が登場した。日本の1960年代から1980年代、韓国・台湾・香港・シンガポールといったアジア新興国の1990年代以降の著しい経済発展は、この人口ボーナスの効果を最大限に生かしたことによるものとされ、今後は南アジア、さらにアフリカにおいて人口ボーナスを如何に活用できるかが議論されている。また生産年齢人口の割合が上がる「第一の人口ボーナス」に続いて、高い貯蓄性向がある高齢人口が増え始めることにより「第二の人口ボーナス」が生じるとも言われている。人口ボーナスの計測のために、年齢別の所得、消費、資産や世代間移転のデータが国民移転勘定(National Transfer Accounts :NTA)として国際プロジェクトにより整備されている。（林玲子） |
| 用語 | 渡航医学 |
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| 概要 |
 (英語訳：Travel Medicine） 渡航医学とは「国際間の人の移動にともなう健康問題や疾病を扱う医学」で、旅行医学とも呼ばれている。渡航医学の対象者には、自国から外国へ向かう「アウトバウンド渡航者」と、外国から自国を訪問する「インバウンド渡航者」の２つがある。日本を中心に考えれば、アウトバウンドは海外旅行者、海外出張者、駐在員、留学生、インバウンドは訪日外国人や在日外国人という位置づけになる。欧米諸国では渡航医学の専門医療施設であるトラベルクリニックが数多く設置されているが、日本でも2000年代より、経済のグローバル化や海外旅行ブームとともに、その数が増えつつある。 渡航医学があつかう健康問題としては、自然環境の変化による疾病（気候による疾病、航空機内の疾病、時差症候群、高山病など）や衛生環境の変化による感染症がその代表的なものである。さらに長期滞在者にとっては、生活習慣病やメンタルヘルス不全も大きな健康問題となる。また、滞在先での医療機関の受診や医療費の支払いも重要な課題である。 トラベルクリニックでは、こうした健康問題を未然に防ぐ予防対策に重点がおかれる。出国前には健康指導や現地医療情報の提供を行い、必要に応じて健康診断を実施する。ワクチン接種も感染症予防のために重要な対策である。また、帰国後の有症者への診療もトラベルクリニックの業務に含まれる。 国内のトラベルクリニックの所在情報は、検疫所や日本渡航医学会のホームページから検索することができる。（濱田篤郎） |