国際保健用語集

用語	コンピテンシーモデル
概要	(英語訳 : Competency Model) コンピテンシーの定義には幅がみられるが、包括的には「仕事上の役割や機能をうまくこなすために個人に必要とされる、測定可能な知識、技術、能力、行動及びその他の特性のパターン」（アメリカ合衆国人事管理庁）と定義されている。共通しているのは、?行動に表れている、表すことができること、?その能力、特性が結果や成果と結びつくものであることであり、我が国の人事院人物試験技法研究会では、コンピテンシーを「行動に表れる能力、特性。結果や成果と結びつく能力、特性。」と定義し、いわば職務遂行能力と捉えている。 WHOでは、WHOグローバル・コンピテンシー・モデルを作成し、結果をだす仕事ができる人材育成の方針を明らかにしている。コア・コンピテンシー7項目（?信頼できる効果的なコミュニケーション、?自己認識・自己管理、?成果を生み出す行動、?変化する環境への対応、?統合とチームワークの育成、?個人・文化相違の尊重・奨励、?規範の設置）、マネージメント・コンピテンシー3項目（?自己裁量権をつくり労働環境の活性化、?資源の効果的な利用、?組織内・外の連携の強化）、リーダーシップ・コンピテンシー3項目（?将来の成功への起動、?新制度・組織的学習の促進、?WHOの位置づけの促進）の計13項目について、定義、効果的行動特性、非効果的行動特性を整理している。（水嶋春朔）

用語

コンピテンシーモデル

概要

(英語訳 : Competency Model)

コンピテンシーの定義には幅がみられるが、包括的には「仕事上の役割や機能をうまくこなすために個人に必要とされる、測定可能な知識、技術、能力、行動及びその他の特性のパターン」（アメリカ合衆国人事管理庁）と定義されている。共通しているのは、?行動に表れている、表すことができること、?その能力、特性が結果や成果と結びつくものであることであり、我が国の人事院人物試験技法研究会では、コンピテンシーを「行動に表れる能力、特性。結果や成果と結びつく能力、特性。」と定義し、いわば職務遂行能力と捉えている。

WHOでは、WHOグローバル・コンピテンシー・モデルを作成し、結果をだす仕事ができる人材育成の方針を明らかにしている。コア・コンピテンシー7項目（?信頼できる効果的なコミュニケーション、?自己認識・自己管理、?成果を生み出す行動、?変化する環境への対応、?統合とチームワークの育成、?個人・文化相違の尊重・奨励、?規範の設置）、マネージメント・コンピテンシー3項目（?自己裁量権をつくり労働環境の活性化、?資源の効果的な利用、?組織内・外の連携の強化）、リーダーシップ・コンピテンシー3項目（?将来の成功への起動、?新制度・組織的学習の促進、?WHOの位置づけの促進）の計13項目について、定義、効果的行動特性、非効果的行動特性を整理している。（水嶋春朔）

用語	開発原病
概要	(英語訳：developogenic disease, developo-genic disease, disease of development）開発による自然・社会環境の変化および人間行動の変化などにより、新たに流行が引き起こされる疾病を指す。初出は1970年に出版されたHughesとHunterの論文Disease and‘development’in Africaで、医療行為が原因となって起こる病気である医原病（iatrogenic disease）にヒントを得て名づけられた。開発原病としては、灌漑施設・ダム・貯水池など水に関わる開発によって生態系に変化が起こり、中間宿主である蚊や貝が繁殖し、マラリアや住血吸虫症が流行した例が良く知られている。他にも、換金作物栽培導入によって地域の伝統的食生活が乱れ栄養不良が引き起こされたり、森林破壊によって動物と人間が接触する機会が増え新たな病原性ウィルスによる新興感染症が流行するなど、人々の健康に対する開発の悪影響が明らかになってきた。近年、開発援助に関わる国際機関では、環境や社会に配慮するガイドラインを制定し、現地への負のインパクトを回避または最小限にする努力が払われるようになってきている。保健分野に関する取り組みとしては、道路建設プロジェクトにおいて建設労働者と地域住民の双方に対してHIV/AIDS対策を実施する、灌漑プロジェクトにおいて感染症を媒介する昆虫等のコントロールや診断・治療・予防啓発を強化する、といったことが行われている。しかしながら、このような取り組みが始まってからの年数は浅く、ガイドラインの適切な運用や対策の継続性など、取り組むべき課題も多い。（森重裕子）

用語

開発原病

概要

(英語訳：developogenic disease, developo-genic disease, disease of development）

開発による自然・社会環境の変化および人間行動の変化などにより、新たに流行が引き起こされる疾病を指す。初出は1970年に出版されたHughesとHunterの論文Disease and‘development’in Africaで、医療行為が原因となって起こる病気である医原病（iatrogenic disease）にヒントを得て名づけられた。

開発原病としては、灌漑施設・ダム・貯水池など水に関わる開発によって生態系に変化が起こり、中間宿主である蚊や貝が繁殖し、マラリアや住血吸虫症が流行した例が良く知られている。他にも、換金作物栽培導入によって地域の伝統的食生活が乱れ栄養不良が引き起こされたり、森林破壊によって動物と人間が接触する機会が増え新たな病原性ウィルスによる新興感染症が流行するなど、人々の健康に対する開発の悪影響が明らかになってきた。

近年、開発援助に関わる国際機関では、環境や社会に配慮するガイドラインを制定し、現地への負のインパクトを回避または最小限にする努力が払われるようになってきている。保健分野に関する取り組みとしては、道路建設プロジェクトにおいて建設労働者と地域住民の双方に対してHIV/AIDS対策を実施する、灌漑プロジェクトにおいて感染症を媒介する昆虫等のコントロールや診断・治療・予防啓発を強化する、といったことが行われている。しかしながら、このような取り組みが始まってからの年数は浅く、ガイドラインの適切な運用や対策の継続性など、取り組むべき課題も多い。（森重裕子）

用語	後発開発途上国
概要	(英語訳：LLDC,landlocked developing country）開発途上国の中でも特に開発の遅れた国を指す。1974年の国連総会で、開発に関して特別な配慮をはらうことを決めた。一人当たりのGDP（99年現在一人当たりGDPが899ドル以下）、人的資源開発の程度（平均余命等）、経済構造の脆弱性（GDPに占める製造業の割合等）を基準として決定する。現在、約50ヶ国が「後発開発途上国」の基準に該当する。このうち半数以上をサハラ以南アフリカ諸国が占める。後発開発途上国に暮らす人口は現時点で約7億人と推定されている。（山本太郎）

用語

後発開発途上国

概要

(英語訳：LLDC,landlocked developing country）

開発途上国の中でも特に開発の遅れた国を指す。1974年の国連総会で、開発に関して特別な配慮をはらうことを決めた。一人当たりのGDP（99年現在一人当たりGDPが899ドル以下）、人的資源開発の程度（平均余命等）、経済構造の脆弱性（GDPに占める製造業の割合等）を基準として決定する。現在、約50ヶ国が「後発開発途上国」の基準に該当する。このうち半数以上をサハラ以南アフリカ諸国が占める。後発開発途上国に暮らす人口は現時点で約7億人と推定されている。（山本太郎）

用語	国際開発協力銀行
概要	(英語訳：JBIC, Japan Bank for International Cooperation） 1999年に日本輸出入銀行と海外経済協力基金を統合して発足した特殊銀行。相互依存の進む国際経済の健全な発展に貢献することを目的としている。民間金融機関の活動を補完・奨励しつつ以下の業務を行ってきた。1）日本にとって重要な資源の海外における開発及び取得の促進、2）日本産業の国際競争力の維持・向上、3）国際金融秩序の混乱への対処。2008年に予定される組織改変において、国際金融等業務は株式会社日本政策金融公庫へ統合されるが、国際協力銀行からの承継業務を運営する際には、「国際協力銀行」という名称を引き続き対外呼称として使用する。海外経済協力業務は国際協力機構（新JICA）に統合される。（山本太郎）

用語

国際開発協力銀行

概要

(英語訳：JBIC, Japan Bank for International Cooperation）

1999年に日本輸出入銀行と海外経済協力基金を統合して発足した特殊銀行。相互依存の進む国際経済の健全な発展に貢献することを目的としている。民間金融機関の活動を補完・奨励しつつ以下の業務を行ってきた。1）日本にとって重要な資源の海外における開発及び取得の促進、2）日本産業の国際競争力の維持・向上、3）国際金融秩序の混乱への対処。2008年に予定される組織改変において、国際金融等業務は株式会社日本政策金融公庫へ統合されるが、国際協力銀行からの承継業務を運営する際には、「国際協力銀行」という名称を引き続き対外呼称として使用する。海外経済協力業務は国際協力機構（新JICA）に統合される。（山本太郎）

用語	経済開発協力機構
概要	(英語訳：OECD, Organization for Economic Co-operation and Development）第二次大戦後の欧州各国の経済的混乱を救済するための欧州復興計画を契機として、1948年に発足した欧州経済協力機構が前身にあたる。その後、1961年に米国、カナダが加わり、新たに経済協力開発機構が発足した。我が国は1964年に加盟。本部はパリに置かれ、1)経済成長、2)貿易自由化、3)途上国支援（これを「OECDの三大目的」という）に貢献することを目的としている。「開発援助委員会」は開発援助を促進するとともに、援助の効果向上を目的とする、経済協力開発機構の委員会である。（山本太郎）

用語

経済開発協力機構

概要

(英語訳：OECD, Organization for Economic Co-operation and Development）

第二次大戦後の欧州各国の経済的混乱を救済するための欧州復興計画を契機として、1948年に発足した欧州経済協力機構が前身にあたる。その後、1961年に米国、カナダが加わり、新たに経済協力開発機構が発足した。我が国は1964年に加盟。本部はパリに置かれ、1)経済成長、2)貿易自由化、3)途上国支援（これを「OECDの三大目的」という）に貢献することを目的としている。「開発援助委員会」は開発援助を促進するとともに、援助の効果向上を目的とする、経済協力開発機構の委員会である。（山本太郎）