国際保健用語集

用語	経口補液療法
概要	(英語訳 : ORT, Oral Rehydration Therapy) 経口補液療法とは、下痢症により引き起こされる脱水を治療する手段である。歴史は1940年代までさかのぼり、大量の水様性下痢により急速に脱水に陥るコレラに対する治療として最初に用いられた。途上国では、病院の設備が十分でなかったり医薬品が入手できないという事情により経静脈輸液治療が実施できない場合は多い。さらには、手技の未熟さや経験不足のため、急速な輸液による心不全や静脈ルートからの感染など経静脈輸液に伴うリスクが大きい。このような現場で多くの子どもたちを救ってきたのは、水、糖分、塩分を一定の割合で溶かした経口的に補給される溶液であった。1975年にはWHOとUNICEFが統一した組成の経口補液療法用の糖塩分溶液（Oral Rehydration Salts, Oral Rehydration Solution, ORS）を奨励するようになった。その後、病態に応じたナトリウム濃度など組成成分の調整、穀物をベースとしたORT、栄養価や吸湿性についても継続して検討されている。また、ORTは下痢症の治療であるとともに「飲食」という日常の生活にきわめて密着しているということを忘れてはならない。住民たちに浸透し普及するためには、現地における受容性、食生活や離乳食習慣に配慮し、文化人類学的な側面を検討する必要がある。

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経口補液療法

概要

(英語訳 : ORT, Oral Rehydration Therapy)

経口補液療法とは、下痢症により引き起こされる脱水を治療する手段である。
歴史は1940年代までさかのぼり、大量の水様性下痢により急速に脱水に陥るコレラに対する治療として最初に用いられた。途上国では、病院の設備が十分でなかったり医薬品が入手できないという事情により経静脈輸液治療が実施できない場合は多い。

さらには、手技の未熟さや経験不足のため、急速な輸液による心不全や静脈ルートからの感染など経静脈輸液に伴うリスクが大きい。このような現場で多くの子どもたちを救ってきたのは、水、糖分、塩分を一定の割合で溶かした経口的に補給される溶液であった。1975年にはWHOとUNICEFが統一した組成の経口補液療法用の糖塩分溶液（Oral Rehydration Salts, Oral Rehydration Solution, ORS）を奨励するようになった。その後、病態に応じたナトリウム濃度など組成成分の調整、穀物をベースとしたORT、栄養価や吸湿性についても継続して検討されている。また、ORTは下痢症の治療であるとともに「飲食」という日常の生活にきわめて密着しているということを忘れてはならない。

住民たちに浸透し普及するためには、現地における受容性、食生活や離乳食習慣に配慮し、文化人類学的な側面を検討する必要がある。

用語	安全な母性プログラム／イニシアチブ
概要	(英語訳: Safe Motherhood Programme / Initiative) Safe Motherhood Initiative (SMI)は、1987年にケニアのナイロビで開催された International Conference on Better Health for Women and Children through Family Planningにおいて提唱された、女性の安全な妊娠、出産を目的としたイニシアチブである。UNFPA, UNDP, UNICEF?, WHO, World Bank, NGOなど10機関が共同で実施しており、2000年までに妊産婦死亡率を半分にすることを目標に掲げ、家族計画、地域での妊産婦ケア、緊急時のケア、女性の地位向上などを主要な活動としていた。SMIは各国政府、NGO、女性団体などを巻き込んだ世界的なパートナーシップへと広がっていった。その後、妊産婦の主要な死因である産後の出血、遷延分娩、子癇、産褥熱、人工妊娠中絶の合併症の5疾患に焦点をあて、専門家（Skilled Birth Attendant: SBA）による分娩、助産師教育、必須産科ケア（Essential Obstetric Care: EOC、特に産科救急Emergency Obstetric Care）、などのプログラムに焦点があてられるようになった。2005年からは、新生児ケアを強調して、MNCH (maternal, newborn and child health)という概念を唱え、また同年、Making Pregnancy SaferというプログラムをSMIの一部として立ち上げ、質の高い産科医療をタイムリーに提供することで、妊産婦と新生児の死亡を削減することに力をいれている。（柳澤理子）

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安全な母性プログラム／イニシアチブ

概要

(英語訳: Safe Motherhood Programme / Initiative)

Safe Motherhood Initiative (SMI)は、1987年にケニアのナイロビで開催された International Conference on Better Health for Women and Children through Family Planningにおいて提唱された、女性の安全な妊娠、出産を目的としたイニシアチブである。UNFPA, UNDP, UNICEF?, WHO, World Bank, NGOなど10機関が共同で実施しており、2000年までに妊産婦死亡率を半分にすることを目標に掲げ、家族計画、地域での妊産婦ケア、緊急時のケア、女性の地位向上などを主要な活動としていた。SMIは各国政府、NGO、女性団体などを巻き込んだ世界的なパートナーシップへと広がっていった。

その後、妊産婦の主要な死因である産後の出血、遷延分娩、子癇、産褥熱、人工妊娠中絶の合併症の5疾患に焦点をあて、専門家（Skilled Birth Attendant: SBA）による分娩、助産師教育、必須産科ケア（Essential Obstetric Care: EOC、特に産科救急Emergency Obstetric Care）、などのプログラムに焦点があてられるようになった。2005年からは、新生児ケアを強調して、MNCH (maternal, newborn and child health)という概念を唱え、また同年、Making Pregnancy SaferというプログラムをSMIの一部として立ち上げ、質の高い産科医療をタイムリーに提供することで、妊産婦と新生児の死亡を削減することに力をいれている。（柳澤理子）

用語	地球規模感染症に対する警戒と対応ネットワーク
概要	(英語訳 : Global outbreak alert and respondr network) 病原体はダイナミックに変異し、速やかに増殖して新しい環境や宿主に柔軟に適応する能力を持つ。これらの生物学的特性に加え、人類の生活圏の拡張は未知の病原体との遭遇機会を提供し、交通手段の発達は迅速で長距離の病原体の移動を可能にした。このような病原体の拡散による感染症大流行に対応するため、2000年にWHOは地球規模感染症に対する警戒と対応ネットワークGOARN: Global Outbreak Alert and Response Networkを構築した。そのシステムでは既存のネットワークを活用して、情報・経験・技術の国際間での共有を目指す。新しい感染症流行を系統的に情報収集し、流行の規模と重大さを科学的に迅速に確認し、確認した事実はネットワークを介して全世界に伝達し、必要に応じて国際協調して支援して、大流行による被害を最小限に防ぐサーベイランスの仕組みである。毎年100カ国以上から200件以上の感染症流行の情報が収集され、GOARNが対応を判断する。国際的な対応が必要となる感染症は、１）未知の病原体の可能性がある、２）期待値より異常に罹患率や死亡率が高い、３）国境を越えて隣国に波及する、４）人間や物の交流によって隣国に運ばれる、５）流行当該国の対応する能力を越えている、６）事故や故意に拡散されている、などである。SARSや鳥インフルエンザでGOARNの対応能力が示された。

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地球規模感染症に対する警戒と対応ネットワーク

概要

(英語訳 : Global outbreak alert and respondr network)

病原体はダイナミックに変異し、速やかに増殖して新しい環境や宿主に柔軟に適応する能力を持つ。

これらの生物学的特性に加え、人類の生活圏の拡張は未知の病原体との遭遇機会を提供し、交通手段の発達は迅速で長距離の病原体の移動を可能にした。このような病原体の拡散による感染症大流行に対応するため、2000年にWHOは地球規模感染症に対する警戒と対応ネットワークGOARN: Global Outbreak Alert and Response Networkを構築した。

そのシステムでは既存のネットワークを活用して、情報・経験・技術の国際間での共有を目指す。新しい感染症流行を系統的に情報収集し、流行の規模と重大さを科学的に迅速に確認し、確認した事実はネットワークを介して全世界に伝達し、必要に応じて国際協調して支援して、大流行による被害を最小限に防ぐサーベイランスの仕組みである。

毎年100カ国以上から200件以上の感染症流行の情報が収集され、GOARNが対応を判断する。国際的な対応が必要となる感染症は、１）未知の病原体の可能性がある、２）期待値より異常に罹患率や死亡率が高い、３）国境を越えて隣国に波及する、４）人間や物の交流によって隣国に運ばれる、５）流行当該国の対応する能力を越えている、６）事故や故意に拡散されている、などである。SARSや鳥インフルエンザでGOARNの対応能力が示された。

用語	経済協力開発機構
概要	(英語訳 : Organization for Economic Cooperation and Development) 欧州経済復興促進のため１９４８年に発足した欧州経済協力機構（OEEC）が改組され、６１年９月、経済協力開発機構（OECD）として発足。事務局はフランスの首都パリ。OECDの目的は、経済成長、開発途上国援助、貿易の拡大にあり、目的達成のために加盟国相互間の情報交換、コンサルテーション、共同研究と協力を行う。近年雇用問題、多国籍間の投資協定の策定、ウルグアイ・ラウンド後の貿易問題、規制緩和などに取り組んでいる。２００３年時点の加盟国は３０カ国（ほかに準加盟国としてユーゴスラビア）。当初は先進国クラブとよばれたが、メキシコ、韓国、東欧諸国の加盟により新たな特色を打ち出すべく模索中である。最高機関は閣僚理事会と常駐代表会議から成る理事会。理事会は、１４カ国から成る執行委員会（この内アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、日本、カナダの７カ国は常任）を選出、全加盟国が国際経済の重要問題を審議する新執行委員会を設置する。下部機構に経済政策委員会、貿易開発委員会、開発援助委員会（DAC）の３大委員会をはじめ、合計３５の委員会がおかれている。

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経済協力開発機構

概要

(英語訳 : Organization for Economic Cooperation and Development)

欧州経済復興促進のため１９４８年に発足した欧州経済協力機構（OEEC）が改組され、６１年９月、経済協力開発機構（OECD）として発足。事務局はフランスの首都パリ。OECDの目的は、経済成長、開発途上国援助、貿易の拡大にあり、目的達成のために加盟国相互間の情報交換、コンサルテーション、共同研究と協力を行う。近年雇用問題、多国籍間の投資協定の策定、ウルグアイ・ラウンド後の貿易問題、規制緩和などに取り組んでいる。２００３年時点の加盟国は３０カ国（ほかに準加盟国としてユーゴスラビア）。当初は先進国クラブとよばれたが、メキシコ、韓国、東欧諸国の加盟により新たな特色を打ち出すべく模索中である。

最高機関は閣僚理事会と常駐代表会議から成る理事会。理事会は、１４カ国から成る執行委員会（この内アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、日本、カナダの７カ国は常任）を選出、全加盟国が国際経済の重要問題を審議する新執行委員会を設置する。下部機構に経済政策委員会、貿易開発委員会、開発援助委員会（DAC）の３大委員会をはじめ、合計３５の委員会がおかれている。

用語	ヨード欠乏症
概要	(英語訳 : IDD / Iodine deficiency disorders）ヨード欠乏症はヨード摂取の欠乏によって生じる甲状腺機能低下症であり、脳細胞の機能へのダメージによる知的発育遅滞の最もリスクのある原因の一つであり、特に途上国を中心にクレチン症、脳細胞の機能障害、甲状腺腫などにより苦しんでいる人々がいる。世界の30％以上の人々がヨード欠乏のリスクを有するとみられ、また甲状腺腫の経験をもつ人の数は約7億5000万人以上、なんらかの脳障害をうけている人が4300万人いると推定されている。ヨード欠乏はヨード油の直接的経口投与および皮下注入による補給（Supplementation）、食塩のヨード添加(Fortification)などの方法によって改善することが可能である。食塩へのヨード添加が最も一般的な方法で、この手法は全ての地域で増加し、2002年の時点で途上国の66％以上の人々はヨード添加塩を摂取しているとされている。（石川みどり）

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ヨード欠乏症

概要

(英語訳 : IDD / Iodine deficiency disorders）

ヨード欠乏症はヨード摂取の欠乏によって生じる甲状腺機能低下症であり、脳細胞の機能へのダメージによる知的発育遅滞の最もリスクのある原因の一つであり、特に途上国を中心にクレチン症、脳細胞の機能障害、甲状腺腫などにより苦しんでいる人々がいる。世界の30％以上の人々がヨード欠乏のリスクを有するとみられ、また甲状腺腫の経験をもつ人の数は約7億5000万人以上、なんらかの脳障害をうけている人が4300万人いると推定されている。

ヨード欠乏はヨード油の直接的経口投与および皮下注入による補給（Supplementation）、食塩のヨード添加(Fortification)などの方法によって改善することが可能である。食塩へのヨード添加が最も一般的な方法で、この手法は全ての地域で増加し、2002年の時点で途上国の66％以上の人々はヨード添加塩を摂取しているとされている。（石川みどり）