国際保健用語集

用語 インフルエンザ
概要 (英語訳:Influenza)

原因となるインフルエンザウイルスにはＡ・Ｂ・Ｃの3つの型があるが、ヒトで流行するのはA型とB型である。

Ａ型インフルエンザウイルス表面には赤血球凝集素(HA)とノイラミニダーゼ(NA)という糖蛋白があり、これらの型の様々な組み合わせにより、ウイルスの抗原性が決まる。

ブタやトリなどヒト以外の宿主に分布するウイルスもあるが、ヒトに感染するＡ型インフルエンザウイルスは数10年ごとに突然別の亜型が出現する。これが、新型インフルエンザの登場である。

人々は新型ウイルスに対する免疫がなく、大流行となり多大な健康被害につながる。1918年には新型のスペインかぜ（H1N1）が世界各地で猛威をふるい、全世界での罹患者6億、死亡者は2000～4000 万人にのぼったといわれる。昨今は、トリの高病原性ウイルスA/H5N1が、ヒトの間で新型インフルエンザとして流行するのではと危惧されている。

インフルエンザの臨床症状は、急に現れる発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛などであり、通常の感冒と比較して全身症状が強い。高齢者では呼吸器系合併症により死亡する場合がある。小児では脳症の合併が特に日本で多いとされている。
抗インフルエンザウイルス剤としては、現状ではM2イオンチャンネル阻害薬（アマンタジン）とノイラミニダーゼ阻害薬（オセルタミビル、ザナミビル）が入手可能である。（中野貴司）
用語 アルマ・アタ宣言
概要

(英語訳：Declaration of Alma Ata) 

1978年9月、旧ソ連邦のカザフ共和国の首都（当時）アルマ・アタに、WHOとUNICEFの主導で、世界の134カ国、67国際機関の代表が集い、プライマリ・ヘルス・ケア(PHC)について出された、歴史的な宣言である。同宣言によれば、「PHCとは、実践的で、科学的に有効で、社会に受容されうる手段と技術に基づいた、欠くことのできない保健活動のことである。 PHCは国家の保健システムの中心的機能と主要な部分を構成するが、保健システムだけではなく、地域社会の全体的な社会経済開発の一部でもある。 PHCは、国家保健システムと個人、家族、地域社会とが最初に接するレベルであって、人々が生活し労働する場所になるべく近接して保健サービスを提供する、継続的な保健活動の過程の第一段階を構成する。」*1

PHCは以下の4つの原則に立つ（Kaprio LA）。即ち1)住民のニーズ尊重、2)住民参加、3)地域資源の有効活用、4)包括的保健システムを地域で担うことである。
アルマ・アタ宣言は、東西冷戦の谷間の短い平和の時期に起きた一つの奇跡と言えるが、当時の中ソ対立の結果として、中国の保健ボランティア（はだしの医者）の養成と活用といった、PHCのモデルを作った中国の参加を得られないなどの皮肉を生んだ。

21世紀においてアルマ・アタ宣言は、MDGs（ミレニアム開発目標）やUHC（Universal Health Coverage）、更に2015年新たに確定された、グローバルな持続的開発目標SDGsの達成に、不可欠な戦略と考えられるようになった。（本田徹）

*1 : 高木史江訳
用語 アジア開発銀行
概要

(英語訳：ADB, Asian Development Bank）

1966年にアジア地域の経済発展と域内協力を推進するために設立された国際金融機関で、本部はフィリピンのマニラにある。2017年末現在で67か国（アジア域内48、米国、英国など域外19か国）で構成され、日本はその中で最大の出資国であり、議決権数も最大、さらに設立以来９代にわたって日本人が総裁を務めている。

事業では、融資、技術支援、無償支援など（2017年コミットメント額約203億ドル）により、主にエネルギー、金融、運輸・交通セクターなどの分野の開発を推進している。また、信託基金や協調融資（2017年コミットメント額約119億ドル）を積極的に取り入れて事業規模の拡大が図られている。

保健分野では2015年９月に「保健事業計画2015-20」が立案された。同計画においては、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(Universal Health Coverage: UHC)実現にむけて、保健インフラ、ガバナンス及び財政部門への投資を優先課題として協力を推進することとしている。また、2017年のコミットメント額が約2.1億ドルに留まっている保健分野への事業に関しても、ポートフォリオ内訳としてアジアで１%、大洋州で２%（ともに2014年）であるものを、2020年までにそれぞれ３%、５%まで拡大することが企図されている。（平岡久和）
用語 アジアインフラ投資銀行
概要 (英語訳：AIIB, Asia Infrastructure Investment Bank）

アジア地域の相互接続性及び経済統合並びに既存の多国間開発銀行との協力を理念として中国が主導して2013年に設立が提唱され、2016年１月に開業した国際開発金融機関。本部は中国の北京。初代総裁は世界銀行（WB）やアジア開発銀行（ADB）での勤務経験がある金立群（Jin Liqun）が2016年１月から５年間の任期で選任された。

創設時は57か国であったメンバーは、2018年10月時点で87か国（手続き中を含む）となっているが、ADBを主導する日本と米国は加盟していない。2018年10月現在で中国は約31.0%を出資し、議決権は約26.6%を占めている。議決権が２番目に多いのはインドの約7.6%、アジア域外加盟国全体では約25.0%である。

2016年６月に最初の事業として、バングラデシュの電力改善融資及び３件の協調融資案件の総額約５億ドルが承諾されて以降貸出しが展開され、2017年末までに23件が承諾されている。（平岡久和）
用語 アウトリーチ活動
概要 (英訳：Outreach activities)

アウトリーチとは、一般的に言って「コミュニティーにいる人々、特に事務所や病院などに来ることができない、あるいはあまり来ない人々に対して、ある機関がサービスやアドバイスを提供する活動」（オックスフォード現代英英辞典）をいう。国際保健の分野では、医療従事者や職員が病院やヘルスセンターなどの保健医療施設から外に出て、それらの医療施設にたどり着くことが地理的、経済的、社会的、文化的など様々な理由で困難な地域の住民に、直接、診療や予防接種、あるいは健康教育などの保健医療サービス提供を行うことを指す場合が多い。（明石秀親）
用語 たばこ規制枠組み条約
概要 (英語訳 : Framework Convention on Tobacco Control) 

喫煙の健康への影響が明らかになり、先進国で喫煙率が低下する一方でたばこ産業は販売促進の対象を途上国に移しつつある。途上国ではその健康に及ぼす影響が比較的若年齢から現れる傾向にある。

WHOはたばこ対策を最重点施策の一つとしてとりあげ、たばこが健康・社会・環境及び経済に及ぼす影響から現在及び将来の世代を保護することを目的として、たばこ規制枠組み条約の制定を目指した。その内容は、健康警告の表示、間接税の増税、たばこの広告や催し物のスポンサーとなることの禁止、販売促進活動の禁止、公共の場所や職場におけるたばこ規制（受動喫煙からの保護）、自動販売機に関する措置、喫煙の健康に与える悪影響についての普及・啓発、教育、喫煙指導の実施などである。2003年5月の世界保健総会において全会一致で合意され、2005年に発効した。我が国は2004年6月に批准した。なお、2008年4月現在、128ヶ国が批准している。（江上由里子）
用語 う蝕経験歯数
概要 (英語訳：DMF, Decayed, Missed, Filled）

1938年にKlein Hらによって開発されたう蝕（むし歯）（dental caries）を評価する指標である。う蝕に罹患すると自然治癒が期待できないために、経験歯数として表すべきだとして、未処置歯、処置歯、喪失歯の合計をDMFと表記された。この指標は地域や集団におけるう蝕状況を表す指標として広く用いられている。大文字のDMFは永久歯のう蝕を表すのに対して、小文字のdmf(def)は乳歯う蝕を示している。

D(d)：Decayedの略で保存可能な未処置歯
M(m)：Missing because of cariesの略でう蝕が原因の抜去歯
F(f)：Filledの略でう蝕が原因で修復した歯
e：乳歯の未処置歯の要抜去歯

乳歯は、う蝕の有無に関係なく生理的に脱落するので、永久歯のMに相当する歯の計上は困難であるとからdefを使用する。ただし、永久歯の萌出が始まる以前の年齢ではdmf方式の使用は可能である。

DMF方式を用いた集団におけるう蝕状況を示す指数には下記のものがある。
DMF者率＝DMFのいずれか1歯を有する者の数／被験者数×100(％)
DMFT指数（一人平均DMF歯数）＝被験者のDMF歯数の合計／被験者数
DMFS指数（一人平均DMF歯面数）＝被験者のDMF歯面数の合計／被験者数
DMF歯率＝被験歯のDMF歯数の合計／被験歯数（D+M+F＋健全歯）×100(％)

WHOのGlobal Oral Data Bankに100カ国以上の12歳児のDMFT指数（DMFT index）が公開されている。(深井穫博)