国際保健用語集

用語	安全な妊娠イニシアティブ
概要	(英語訳 : Making Pregnancy Safer Initiative) 安全な妊娠イニシアティブはWHOが進める母児の死亡率減少を目指した主導であり、安全な母性イニシアティブ（Safe Motherhood Initiative）を発展させたものである。安全な母性イニシアティブは、1987年にケニアで開催された「家族計画を通じた女性と子供のよりよい健康に関する国際会議」（International Conference on Better Health for Women and Children through Family Planning）において提唱された、女性の安全な妊娠、出産を目的としたものである。UNFPA,UNDP, UNICEF, WHO, World Bank, NGOなど10機関が共同で実施し、家族計画、妊婦健診、清潔で安全な分娩介助、必須産科ケア（Essential Obstetric Care: EOC）などを主要な活動として取り組んできた。その後、2000年にミレニアム開発目標の1つに妊産婦の健康改善が盛り込まれるようになると、安全な母性イニシアティブを進めるためのより具体的な戦略として、WHOは”Making Pregnancy Safer”を掲げた。この安全な妊娠イニシアティブは、安全な母性イニシアティブと同様、妊娠・分娩・新生児のリプロダクティブ・ヘルス・ライツに焦点をあてているが、より妊産婦と乳児の死亡削減に有効な、エビデンスに基づいた介入を実施しようとするものである。（柳澤理子）

用語

安全な妊娠イニシアティブ

概要

(英語訳 : Making Pregnancy Safer Initiative)

安全な妊娠イニシアティブはWHOが進める母児の死亡率減少を目指した主導であり、安全な母性イニシアティブ（Safe Motherhood Initiative）を発展させたものである。安全な母性イニシアティブは、1987年にケニアで開催された「家族計画を通じた女性と子供のよりよい健康に関する国際会議」（International Conference on Better Health for Women and Children through Family Planning）において提唱された、女性の安全な妊娠、出産を目的としたものである。UNFPA,UNDP, UNICEF, WHO, World Bank, NGOなど10機関が共同で実施し、家族計画、妊婦健診、清潔で安全な分娩介助、必須産科ケア（Essential Obstetric Care: EOC）などを主要な活動として取り組んできた。

その後、2000年にミレニアム開発目標の1つに妊産婦の健康改善が盛り込まれるようになると、安全な母性イニシアティブを進めるためのより具体的な戦略として、WHOは”Making Pregnancy Safer”を掲げた。この安全な妊娠イニシアティブは、安全な母性イニシアティブと同様、妊娠・分娩・新生児のリプロダクティブ・ヘルス・ライツに焦点をあてているが、より妊産婦と乳児の死亡削減に有効な、エビデンスに基づいた介入を実施しようとするものである。（柳澤理子）

用語	学校保健
概要	(英語訳 : School Health) 現在学校保健の途上国支援の主流は包括的学校保健となっている。WHOはこの包括的学校保健をコンセプト化してHealth Promoting Schoolというヘルスプロモーションを基盤とした戦略を打ち出した。他にもUNICEF等各ドナーが包括的学校保健について独自の戦略を打ち出していたが、2000年にＦＲＥＳＨ（Focusing Resources on Effective School Health）として各開発パートナーが同意した戦略として統合されている。戦略は以下の4つのコンポーネントを統合的に行うものとなっている。１）学校保健に関連したポリシー　２）安全な水と環境　３）健康教育　４）学校を基盤としたヘルス、栄養のサービス。援助する側からは見逃されやすいものとして「学校保健に関連したポリシー」であるが、これは自発的な発展を促すには必要不可欠なコンポーネントとなっている。学校がそれぞれのポリシーをもち自発的学校保健活動を展開し、さらに学童それぞれがポリシーをもち学校保健活動に主体的に取り組むことで継続性のある学校保健が展開できるのである。Health Promoting Schoolには上記4つのコンポーネントとは別に独立したコンポーネントとして「地域との連携」をあげられていたが、ＦＲＥＳＨでは地域との連携はすべてのコンポーネントに重要であるとされている。つまり学校から地域にポリシーや環境改善、健康教育を発信でき、逆に地域住民が学校保健に参画することによってより効果的かつ継続的に学校保健活動が展開できることになる。現在包括的学校保健は、感染症対策における健康教育のアプローチとしても注視されソーシャルワクチンの一つともいわれている。また包括的学校保健はヘルスプロモーションの一環としても重視され、途上国保健開発の新しいアプローチとして取り上げられるにいたっている。（小林潤）

用語

学校保健

概要

(英語訳 : School Health)

現在学校保健の途上国支援の主流は包括的学校保健となっている。WHOはこの包括的学校保健をコンセプト化してHealth Promoting Schoolというヘルスプロモーションを基盤とした戦略を打ち出した。

他にもUNICEF等各ドナーが包括的学校保健について独自の戦略を打ち出していたが、2000年にＦＲＥＳＨ（Focusing Resources on Effective School Health）として各開発パートナーが同意した戦略として統合されている。戦略は以下の4つのコンポーネントを統合的に行うものとなっている。１）学校保健に関連したポリシー　２）安全な水と環境　３）健康教育　４）学校を基盤としたヘルス、栄養のサービス。援助する側からは見逃されやすいものとして「学校保健に関連したポリシー」であるが、これは自発的な発展を促すには必要不可欠なコンポーネントとなっている。

学校がそれぞれのポリシーをもち自発的学校保健活動を展開し、さらに学童それぞれがポリシーをもち学校保健活動に主体的に取り組むことで継続性のある学校保健が展開できるのである。Health Promoting Schoolには上記4つのコンポーネントとは別に独立したコンポーネントとして「地域との連携」をあげられていたが、ＦＲＥＳＨでは地域との連携はすべてのコンポーネントに重要であるとされている。つまり学校から地域にポリシーや環境改善、健康教育を発信でき、逆に地域住民が学校保健に参画することによってより効果的かつ継続的に学校保健活動が展開できることになる。

現在包括的学校保健は、感染症対策における健康教育のアプローチとしても注視されソーシャルワクチンの一つともいわれている。また包括的学校保健はヘルスプロモーションの一環としても重視され、途上国保健開発の新しいアプローチとして取り上げられるにいたっている。（小林潤）

用語	妊産婦死亡率
概要	(英語訳 : MMR, Maternal Mortality Ratio) 妊産婦死亡率は妊娠中または分娩後42日未満に死亡した母体の比（ratio）のことで出生数10万人に対する年間の妊産婦死亡数で表される。妊産婦死亡率を、正確に測定するには、出生届と死亡届が必要であり、かつ死亡届に「妊娠と関連して死亡した」と記載する欄がある届出システムがあることが前提となる。実際の開発途上国ではこうしたシステムが適切に機能しないことが多く、妊産婦死亡率の誤差は大きく、介入の効果指標としては必ずしも適さないとされる。 1990年に妊産婦死亡率の高かった11カ国（ブータン、カンボジア、カーボヴェルデ、赤道ギニア、エリトリア、ラオス、モルディブ、ネパール、ルーマニア、ルワンダ、東ティモール）は、2015年までに1990年の死亡率を75％に減少する「国連ミレニアム開発目標（MDG）」を既に達成しているとされる一方、この目標を達成することができなかった低・中所得国も多い。 115カ国、6万人以上の妊産婦の死因に関してWHO（世界保健機関）が研究した結果によると、妊娠する前から患っていた病気（糖尿病、マラリア、HIV、肥満など）と、妊娠によって悪化したことに起因する死亡が、全体の28％を占めていた。妊産婦死亡率の地域格差の大きさは問題であり、MDGｓ5では、1990～2015年の間に妊産婦死亡率を75％減少することを求めているのに対し、持続可能な開発目標（SDGs）では出生10万件当たり妊産婦死亡70未満という、意欲的なターゲットが設定された。（伊藤智朗）

用語

妊産婦死亡率

概要

(英語訳 : MMR, Maternal Mortality Ratio)

妊産婦死亡率は妊娠中または分娩後42日未満に死亡した母体の比（ratio）のことで出生数10万人に対する年間の妊産婦死亡数で表される。

妊産婦死亡率を、正確に測定するには、出生届と死亡届が必要であり、かつ死亡届に「妊娠と関連して死亡した」と記載する欄がある届出システムがあることが前提となる。実際の開発途上国ではこうしたシステムが適切に機能しないことが多く、妊産婦死亡率の誤差は大きく、介入の効果指標としては必ずしも適さないとされる。

1990年に妊産婦死亡率の高かった11カ国（ブータン、カンボジア、カーボヴェルデ、赤道ギニア、エリトリア、ラオス、モルディブ、ネパール、ルーマニア、ルワンダ、東ティモール）は、2015年までに1990年の死亡率を75％に減少する「国連ミレニアム開発目標（MDG）」を既に達成しているとされる一方、この目標を達成することができなかった低・中所得国も多い。

115カ国、6万人以上の妊産婦の死因に関してWHO（世界保健機関）が研究した結果によると、妊娠する前から患っていた病気（糖尿病、マラリア、HIV、肥満など）と、妊娠によって悪化したことに起因する死亡が、全体の28％を占めていた。

妊産婦死亡率の地域格差の大きさは問題であり、MDGｓ5では、1990～2015年の間に妊産婦死亡率を75％減少することを求めているのに対し、持続可能な開発目標（SDGs）では出生10万件当たり妊産婦死亡70未満という、意欲的なターゲットが設定された。（伊藤智朗）

用語	女性器切除
概要	(英語名称：FGM/C, Female Genital Mutilation/Cutting）女性性器切除（FGM/C）とは、「医学的治療行為としてではなく、女性の外性器の一部または全部を切除、あるいは女性器を損傷すること」を指す。 FGM/Cを実施している国はおよそ30カ国であり、アフリカ、中東、およびアジアの一部（インドネシア）に集中している。現時点で、毎年300万人がFGM/Cを受けている。また少なくとも2億人の被施術者がいると推計されており、うち半数以上はインドネシア、エジプト、エチオピアの3カ国に集中している。多くの場合5歳以下の乳幼児に対して実施されるが、例えばイエメンでは85%が生後1週間以内の早期新生児期に行われている。その実施者は伝統的治療師が主であるが、インドネシアでは有資格の医療従事者が行うほうが多い。 FGM/Cは、切除する部位、腟を縫合などで閉鎖する処置の有無などにより4つに類型化される。一般に切除の範囲が広いほど重症度が高い。その短期的合併症として、切除そのものに伴う疼痛、出血、感染、尿閉がある。これらが重症化すればショックから死に至ることも起こりえる。長期的には皮膚の瘢痕またはケロイド形成、尿路および性器の解剖学的変形に伴う急性・慢性感染症や月経困難症が発生する。また腟入口部が閉鎖されていると、性交渉や分娩の際に支障を来すため、医学的処置を要する。FGM/Cおよび上記の合併症発生に伴う精神的苦痛、うつ、不安なども大きな問題である。 FGM/Cが実施される背景には、さまざまな社会／文化的要因があり、したがってその解決手段は一様ではない。しかしながら、FGM/Cは明らかに女性に対する人権侵害である。2003年には、FGMを含めたあらゆる性暴力、性差別を禁じるマプト議定書が採択された。継続的な廃止に向けた啓発活動と法的基盤の整備などの対策が重要であり、2015年に策定されたSDGs「持続可能な開発目標」においても、ターゲット5.3においてFGMを有害な慣行として撤廃することを掲げている。（松井三明）

用語

女性器切除

概要

(英語名称：FGM/C, Female Genital Mutilation/Cutting）

女性性器切除（FGM/C）とは、「医学的治療行為としてではなく、女性の外性器の一部または全部を切除、あるいは女性器を損傷すること」を指す。

FGM/Cを実施している国はおよそ30カ国であり、アフリカ、中東、およびアジアの一部（インドネシア）に集中している。現時点で、毎年300万人がFGM/Cを受けている。また少なくとも2億人の被施術者がいると推計されており、うち半数以上はインドネシア、エジプト、エチオピアの3カ国に集中している。

多くの場合5歳以下の乳幼児に対して実施されるが、例えばイエメンでは85%が生後1週間以内の早期新生児期に行われている。その実施者は伝統的治療師が主であるが、インドネシアでは有資格の医療従事者が行うほうが多い。

FGM/Cは、切除する部位、腟を縫合などで閉鎖する処置の有無などにより4つに類型化される。

一般に切除の範囲が広いほど重症度が高い。その短期的合併症として、切除そのものに伴う疼痛、出血、感染、尿閉がある。これらが重症化すればショックから死に至ることも起こりえる。長期的には皮膚の瘢痕またはケロイド形成、尿路および性器の解剖学的変形に伴う急性・慢性感染症や月経困難症が発生する。また腟入口部が閉鎖されていると、性交渉や分娩の際に支障を来すため、医学的処置を要する。FGM/Cおよび上記の合併症発生に伴う精神的苦痛、うつ、不安なども大きな問題である。

FGM/Cが実施される背景には、さまざまな社会／文化的要因があり、したがってその解決手段は一様ではない。しかしながら、FGM/Cは明らかに女性に対する人権侵害である。2003年には、FGMを含めたあらゆる性暴力、性差別を禁じるマプト議定書が採択された。継続的な廃止に向けた啓発活動と法的基盤の整備などの対策が重要であり、2015年に策定されたSDGs「持続可能な開発目標」においても、ターゲット5.3においてFGMを有害な慣行として撤廃することを掲げている。（松井三明）

用語	天然痘
概要	(英語名：smallpox、variola）天然痘ウイルスによるヒトの急性発疹性疾患で、ワクチンにより世界から根絶（eradication）された感染症。感染力が強く（基本再生産数5～7）致死率が高い（約30%）ため、本邦の感染症法では全数報告対象（1類感染症）であり、米国CDC（疾病管理予防センター）は生物兵器カテゴリーAに分類している。主として飛沫感染により感染し、潜伏期間は約10～14日である。急激な発熱で発症し、頭痛、四肢痛、腰痛などを伴い、第3～4病日頃に顔面と四肢を中心に発疹が出現する。発疹は同一のステージで紅斑→丘疹→水疱→膿疱→結痂→落屑と規則正しく移行する。天然痘は、初めてワクチンが開発された疾患である。18世紀に英国の医師ジェンナーは、ウシの牛痘に感染した乳搾りの女性の発疹内容液を別のヒトに接種すると天然痘に感染しないことを証明し、免疫学の基礎とワクチンの開発の道を開いた。有効なワクチンが存在するにもかかわらず年間数百万人が死亡していたため、1958年にWHO（世界保健機関）主導で世界天然痘根絶計画が始まった。事業の過程でワクチン品質管理、接種率、サーベイランス、資金調達、バイオセーフティなど今日の予防接種事業の基礎が出来上がった。これらの努力により患者数は激減し、1977年のソマリアを最後に患者は発生しなくなった。1980年にWHOにより根絶が宣言されたが、1978年に英国の実験室で技師が天然痘で死亡する事故が起こっている。現在、野生株ウイルスは米国とロシアの実験室に保存されており、絶滅（extinction）には至っていない。（蜂矢正彦）

用語

天然痘

概要

(英語名：smallpox、variola）

天然痘ウイルスによるヒトの急性発疹性疾患で、ワクチンにより世界から根絶（eradication）された感染症。感染力が強く（基本再生産数5～7）致死率が高い（約30%）ため、本邦の感染症法では全数報告対象（1類感染症）であり、米国CDC（疾病管理予防センター）は生物兵器カテゴリーAに分類している。

主として飛沫感染により感染し、潜伏期間は約10～14日である。急激な発熱で発症し、頭痛、四肢痛、腰痛などを伴い、第3～4病日頃に顔面と四肢を中心に発疹が出現する。発疹は同一のステージで紅斑→丘疹→水疱→膿疱→結痂→落屑と規則正しく移行する。

天然痘は、初めてワクチンが開発された疾患である。18世紀に英国の医師ジェンナーは、ウシの牛痘に感染した乳搾りの女性の発疹内容液を別のヒトに接種すると天然痘に感染しないことを証明し、免疫学の基礎とワクチンの開発の道を開いた。

有効なワクチンが存在するにもかかわらず年間数百万人が死亡していたため、1958年にWHO（世界保健機関）主導で世界天然痘根絶計画が始まった。事業の過程でワクチン品質管理、接種率、サーベイランス、資金調達、バイオセーフティなど今日の予防接種事業の基礎が出来上がった。これらの努力により患者数は激減し、1977年のソマリアを最後に患者は発生しなくなった。1980年にWHOにより根絶が宣言されたが、1978年に英国の実験室で技師が天然痘で死亡する事故が起こっている。現在、野生株ウイルスは米国とロシアの実験室に保存されており、絶滅（extinction）には至っていない。（蜂矢正彦）