国際保健用語集

用語	人間の安全保障
概要	(英語訳 : Human Development Index) 経済開発中心の開発論が反省され、社会開発・人間開発へとパラダイムシフトしてきたのに合わせ、国家の発展をGNP(国民総生産)だけを基準として測るのではなく、より包括的な社会経済指標を用いて測る方法として、1990年UNDP(国連開発計画)による「人間開発報告書」初版で発表された。より多くの国から入手できるデータとして、寿命、知識、生活水準の３つを基本的な要素として総合して算出している。寿命には出生時平均余命を、知識には成人識字率（3分の2の比重）と平均就学年数（3分の1の比重）、生活水準としては1人当たり実質GDPに基づく購買力（購買力平価またはPPP）が用いられる。 2001年のHDI順位（UNDP2003）は1位がノルウエーで0.944、日本は9位である。1人当たりGDP順位からHDI順位をひいたものがマイナスであると、経済開発されている割に人間開発が遅れていることを示すが米国は－５である（HDIは7位）。社会格差を拡大せず縮小していく開発という意味からこのHDIだけでは、不十分であるとして用いられているのがGDI(Gender Development Index)でHDI の各指標にジェンダー格差の有無を考慮して算定しなおしたものである。

用語

人間の安全保障

概要

(英語訳 : Human Development Index)

経済開発中心の開発論が反省され、社会開発・人間開発へとパラダイムシフトしてきたのに合わせ、国家の発展をGNP(国民総生産)だけを基準として測るのではなく、より包括的な社会経済指標を用いて測る方法として、1990年UNDP(国連開発計画)による「人間開発報告書」初版で発表された。より多くの国から入手できるデータとして、寿命、知識、生活水準の３つを基本的な要素として総合して算出している。

寿命には出生時平均余命を、知識には成人識字率（3分の2の比重）と平均就学年数（3分の1の比重）、生活水準としては1人当たり実質GDPに基づく購買力（購買力平価またはPPP）が用いられる。

2001年のHDI順位（UNDP2003）は1位がノルウエーで0.944、日本は9位である。1人当たりGDP順位からHDI順位をひいたものがマイナスであると、経済開発されている割に人間開発が遅れていることを示すが米国は－５である（HDIは7位）。
社会格差を拡大せず縮小していく開発という意味からこのHDIだけでは、不十分であるとして用いられているのがGDI(Gender Development Index)でHDI の各指標にジェンダー格差の有無を考慮して算定しなおしたものである。

用語	保健のための公共と民間のパートナーシップ
概要	(英語訳: PPP, Public Private Partnership for Health) 保健分野の公共と民間のパートナーシップは、一般的には、「NGOを含む民間セクターの参加を伴う公共保健サービスプログラム」であると定義されることが多い。この範疇に含まれる大規模なものには、GAVI(the Global Alliance for Vaccines and Immunization)やRoll Back Malaria、Stop TB partnershipなどがあり、地域レベルでは、NGOなどが政府との協調のもと実施している基礎保健サービス事業などがある。したがっていわゆる“公共サービスの民営化”とは区別して考えるべきである。民間とのパートナーシップが特に注目されるのは、公共セクターとは違った技術や知識、また斬新的なアプローチで、公共セクターが容易にサービスを提供できない地域・住民・貧困層にアクセスできる点にある。また、公共セクターが基本的に知識や経験を有していない分野、例えば医薬品開発やそのマーケティング・流通などに大きな強みがあり、民間セクターとパートナーシップを築くことは、公共保健セクターにとって大きなメリットがある。しかしながら、民間セクターとの協力をより効果的・公正に実施するためには、利害関係に常に注意するとともに、民間セクターが興味を示しにくい国々（紛争国や不安定国、貧困層が人口の多く占め、利潤が期待できない国など）へのアプローチの開発、いまだに多い現物・製品の支給によるパートナーシップ形態（輸送・配布・モニタリング・報告に多額の資金と時間が費やされる）の問題など、改善すべき課題は多い。（平林国彦）

用語

保健のための公共と民間のパートナーシップ

概要

(英語訳: PPP, Public Private Partnership for Health)

保健分野の公共と民間のパートナーシップは、一般的には、「NGOを含む民間セクターの参加を伴う公共保健サービスプログラム」であると定義されることが多い。この範疇に含まれる大規模なものには、GAVI(the Global Alliance for Vaccines and Immunization)やRoll Back Malaria、Stop TB partnershipなどがあり、地域レベルでは、NGOなどが政府との協調のもと実施している基礎保健サービス事業などがある。したがっていわゆる“公共サービスの民営化”とは区別して考えるべきである。民間とのパートナーシップが特に注目されるのは、公共セクターとは違った技術や知識、また斬新的なアプローチで、公共セクターが容易にサービスを提供できない地域・住民・貧困層にアクセスできる点にある。また、公共セクターが基本的に知識や経験を有していない分野、例えば医薬品開発やそのマーケティング・流通などに大きな強みがあり、民間セクターとパートナーシップを築くことは、公共保健セクターにとって大きなメリットがある。しかしながら、民間セクターとの協力をより効果的・公正に実施するためには、利害関係に常に注意するとともに、民間セクターが興味を示しにくい国々（紛争国や不安定国、貧困層が人口の多く占め、利潤が期待できない国など）へのアプローチの開発、いまだに多い現物・製品の支給によるパートナーシップ形態（輸送・配布・モニタリング・報告に多額の資金と時間が費やされる）の問題など、改善すべき課題は多い。（平林国彦）

用語	橋本イニシアチブ
概要	(英語訳 : Hashimoto Initiative) 1997年、デンバーで開催されたG8サミットで、橋本龍太郎首相（当時）は寄生虫症の国際的対策の重要性を訴え、G8各国が協力分担して当たるべきことを強調した。翌1998年のバーミンガムサミットでは、橋本首相のこの提言が「感染症及び寄生虫症に関する相互協力を強化し、これからの分野における世界保健機関（WHO）の努力を支援すること」とコミュニケに盛り込まれ、世界は２１世紀に向けた国際寄生虫戦略を、国際政治上の最も高いコミットを受けて展開してゆくこととなった。この提唱を「橋本イニシアチブ」と呼ぶ。日本は様々な社会的・経済的困難を克服し、寄生虫症の流行を制圧した経験を持っているので、この経験を生かすことで、わが国がG8各国の中にあって国際寄生虫戦略でリーダーシップを発揮してゆくことを橋本首相は切望された。現在まで、独立行政法人国際協力機構（JICA）を通した「橋本イニシアチブ」としては、アジアに１カ所（タイ・マヒドン大学）、アフリカに２カ所（ケニア・ケニア中央医学研究所、ガーナ・野口記念研究所）の寄生虫対策の拠点「Centres of International Parasite Control: CIPACs」が開設され、人材開発プロジェクトを中心とした寄生虫対策が拠点周辺諸国を含めて展開されている。「国際寄生虫対策ワークショップ2004」では、日本政府は「橋本イニシアチブ」の一層の充実をめざし、厚生労働省、外務省、文部科学省、JICA、日本寄生虫学会等を中心とした専門家会合を続け、WHO、World Bank等と情報交換を行いながら、さらなる効果的な国際寄生虫対策の実施に向けて、他のドナー機関との連携を強化していくことが重要であると確認された。

用語

橋本イニシアチブ

概要

(英語訳 : Hashimoto Initiative)

1997年、デンバーで開催されたG8サミットで、橋本龍太郎首相（当時）は寄生虫症の国際的対策の重要性を訴え、G8各国が協力分担して当たるべきことを強調した。

翌1998年のバーミンガムサミットでは、橋本首相のこの提言が「感染症及び寄生虫症に関する相互協力を強化し、これからの分野における世界保健機関（WHO）の努力を支援すること」とコミュニケに盛り込まれ、世界は２１世紀に向けた国際寄生虫戦略を、国際政治上の最も高いコミットを受けて展開してゆくこととなった。この提唱を「橋本イニシアチブ」と呼ぶ。

日本は様々な社会的・経済的困難を克服し、寄生虫症の流行を制圧した経験を持っているので、この経験を生かすことで、わが国がG8各国の中にあって国際寄生虫戦略でリーダーシップを発揮してゆくことを橋本首相は切望された。現在まで、独立行政法人国際協力機構（JICA）を通した「橋本イニシアチブ」としては、アジアに１カ所（タイ・マヒドン大学）、アフリカに２カ所（ケニア・ケニア中央医学研究所、ガーナ・野口記念研究所）の寄生虫対策の拠点「Centres of International Parasite Control: CIPACs」が開設され、人材開発プロジェクトを中心とした寄生虫対策が拠点周辺諸国を含めて展開されている。

「国際寄生虫対策ワークショップ2004」では、日本政府は「橋本イニシアチブ」の一層の充実をめざし、厚生労働省、外務省、文部科学省、JICA、日本寄生虫学会等を中心とした専門家会合を続け、WHO、World Bank等と情報交換を行いながら、さらなる効果的な国際寄生虫対策の実施に向けて、他のドナー機関との連携を強化していくことが重要であると確認された。

用語	必須医薬品
概要	(英語訳 : Essential MedicineまたはEssential Drug）「必須医薬品とは、大多数の人々が健康を保つために必要不可欠なものであり、決して不足することなく、必要とする人々にとって適切な投与形態で、誰もがアクセスできる値段で提供されるべきものである。」と世界保健機関 (WHO) は定義している。必須医薬品という概念は、1978年のアルマ・アタ宣言における８つのプライマリヘルスケア戦略のひとつとして内容にもりこまれ、必須医薬品が人々の健康にとって必要不可欠なものであることが再確認された。 1977年以来、WHOは必須医薬品モデルリストを定期的に改訂・発行しており、2007年3月には、第15版が発行された。新薬の開発、新興・再興感染症の罹患率の変化などから新たな医薬品が追加されてきたが、単に品目数を増やすのみでなく、削除医薬品も検討され収載薬品は増減を繰り返しつつ近年は320種類前後で推移している。また、2007年10月には12歳以下の小児を対象とした小児用必須医薬品モデルリストも初めて発行された。これらのWHOのモデルリストは各国がその国独自の必須医薬品リストを選定する際の参考資料として活用されている。各国がそれぞれの疾病構造に応じて、治療指針と合わせて必須医薬品リストを作成することで、一部のビタミン剤などのように必要不可欠とはいえないにも関わらず使用されている医薬品を排除することが可能になる。また、同リストは通常、一般名（成分名）で記載されるものがほとんどであることから、ジェネリック医薬品の使用を推進するなど、医療費の削減にも貢献すると考えられる。(奥村順子) 【注】近年では麻薬などを意味する‘Drug’と区別するため、‘Medicine’を使うことが多い。

用語

必須医薬品

概要

(英語訳 : Essential MedicineまたはEssential Drug*）

「必須医薬品とは、大多数の人々が健康を保つために必要不可欠なものであり、決して不足することなく、必要とする人々にとって適切な投与形態で、誰もがアクセスできる値段で提供されるべきものである。」と世界保健機関 (WHO) は定義している。必須医薬品という概念は、1978年のアルマ・アタ宣言における８つのプライマリヘルスケア戦略のひとつとして内容にもりこまれ、必須医薬品が人々の健康にとって必要不可欠なものであることが再確認された。

1977年以来、WHOは必須医薬品モデルリストを定期的に改訂・発行しており、2007年3月には、第15版が発行された。新薬の開発、新興・再興感染症の罹患率の変化などから新たな医薬品が追加されてきたが、単に品目数を増やすのみでなく、削除医薬品も検討され収載薬品は増減を繰り返しつつ近年は320種類前後で推移している。また、2007年10月には12歳以下の小児を対象とした小児用必須医薬品モデルリストも初めて発行された。これらのWHOのモデルリストは各国がその国独自の必須医薬品リストを選定する際の参考資料として活用されている。

各国がそれぞれの疾病構造に応じて、治療指針と合わせて必須医薬品リストを作成することで、一部のビタミン剤などのように必要不可欠とはいえないにも関わらず使用されている医薬品を排除することが可能になる。また、同リストは通常、一般名（成分名）で記載されるものがほとんどであることから、ジェネリック医薬品の使用を推進するなど、医療費の削減にも貢献すると考えられる。(奥村順子)

【*注】近年では麻薬などを意味する‘Drug’と区別するため、‘Medicine’を使うことが多い。

用語	ビタミンＡ欠乏症
概要	(英語訳 : Vitamin A Deficiency) ビタミンＡは視覚の重要な機能物質といえる。また、細胞分化、細胞膜の安定に必須の物質で、感染防御、創傷治癒転機、骨・歯の発育、成長発育に関わっている。ビタミンAの欠乏は夜盲症を招き、さらに眼球乾燥症から角膜軟化症へと進行し、最悪の場合は失明する。また、麻疹や下痢などの一般的な感染症で死に至る可能性が25％も高くなるとも言われる。ビタミンA欠乏症はアフリカや東南アジアを中心に途上国では公衆衛生的問題とされる。発症リスクが高いのは途上国の乳幼児と妊婦である。特に、新生児の肝臓にはビタミンＡの貯蔵が少なく、母乳などによる補充が必要であるが、途上国の女性では母乳中ビタミンＡが少なく完全母乳でもビタミンＡ欠乏症が起こることがある。2000年のデータでは１億4000万人の未就学児と700万人の妊娠期女性がビタミンA欠乏状態にある。出産に関連した原因で死亡する妊産婦死亡の大部分は、ビタミンAを含む母体の栄養状態改善によって改善が可能である。ビタミンA欠乏症の予防のため多くの途上国では拡大予防接種計画(EPI)の一部として生後９ヶ月に接種される麻疹のワクチンと一緒にビタミンAの補給（Supplementation）が行われている。途上国の6～59ヶ月齢児の59％がビタミンＡの補給をうけていると推定されている。（石川みどり）

用語

ビタミンＡ欠乏症

概要

(英語訳 : Vitamin A Deficiency)

ビタミンＡは視覚の重要な機能物質といえる。また、細胞分化、細胞膜の安定に必須の物質で、感染防御、創傷治癒転機、骨・歯の発育、成長発育に関わっている。

ビタミンAの欠乏は夜盲症を招き、さらに眼球乾燥症から角膜軟化症へと進行し、最悪の場合は失明する。また、麻疹や下痢などの一般的な感染症で死に至る可能性が25％も高くなるとも言われる。

ビタミンA欠乏症はアフリカや東南アジアを中心に途上国では公衆衛生的問題とされる。発症リスクが高いのは途上国の乳幼児と妊婦である。特に、新生児の肝臓にはビタミンＡの貯蔵が少なく、母乳などによる補充が必要であるが、途上国の女性では母乳中ビタミンＡが少なく完全母乳でもビタミンＡ欠乏症が起こることがある。2000年のデータでは１億4000万人の未就学児と700万人の妊娠期女性がビタミンA欠乏状態にある。出産に関連した原因で死亡する妊産婦死亡の大部分は、ビタミンAを含む母体の栄養状態改善によって改善が可能である。

ビタミンA欠乏症の予防のため多くの途上国では拡大予防接種計画(EPI)の一部として生後９ヶ月に接種される麻疹のワクチンと一緒にビタミンAの補給（Supplementation）が行われている。途上国の6～59ヶ月齢児の59％がビタミンＡの補給をうけていると推定されている。（石川みどり）

用語	包括的PHCと選択的PHC
概要	(英語訳 : Comprehensive PHC and Selective PHC) アルマ・アタ宣言(ＨＦＡ)（１９７８年）で打ち出されたプライマリ・ヘルス・ケア（ＰＨＣ）を「包括的ＰＨＣ」と呼んでいる。「すべての人に健康を！」という目標のもとで、人々がエンパワーすることを重視し、より公正な社会づくりを視野にいれていた。一方の「選択的ＰＨＣ」は、目標を「子どもたちの生存を！」に変え、限られたコストですぐに目にみえる効果が得られるいくつかの保健プログラムを選んで、それを組み合わせた保健プログラムのことをいう。「子どもの生存革命」などは、「選択的ＰＨＣ」の典型的なものである。

用語

包括的PHCと選択的PHC

概要

(英語訳 : Comprehensive PHC and Selective PHC)

アルマ・アタ宣言(ＨＦＡ)（１９７８年）で打ち出されたプライマリ・ヘルス・ケア（ＰＨＣ）を「包括的ＰＨＣ」と呼んでいる。「すべての人に健康を！」という目標のもとで、人々がエンパワーすることを重視し、より公正な社会づくりを視野にいれていた。一方の「選択的ＰＨＣ」は、目標を「子どもたちの生存を！」に変え、限られたコストですぐに目にみえる効果が得られるいくつかの保健プログラムを選んで、それを組み合わせた保健プログラムのことをいう。「子どもの生存革命」などは、「選択的ＰＨＣ」の典型的なものである。

用語	補完代替医療
概要	(英語訳 : Complementary and Alternative Medicine）補完代替医療とは、科学的に検証されておらず、西洋医学を実践する通常の病院では行なわれていない医療をさす。補完代替医療は、インドのアーユルヴェーダや中国医学など長い歴史を持つ伝統医療から、食事療法、リラクセーション、マッサージ、カイロプラクティックにいたるまで非常に多岐にわたる。そのため、現代西洋医学以外の医療という以外に共通する特徴をあげることは困難である。近年、補完代替医療を求める患者が世界的に増加しており、それと平行してその研究も活発に行なわれるようになっている。たとえばアメリカでは、1992年米国国立衛生研究所内に年間予算200万ドルが設立された代替医療事務局(OAM)は、1998年に国立補完代替医療センター（NCCAM）に格上げされ、2005年には年間予算１億2110 万ドルで運営されるにいたっている。補完代替医療が地域の文化に根ざしていることが少なくない。その意味で、国際医療保健に携わる者は、活動する現場でどのような補完代替医療が行なわれているかを知ることが望ましいと考えられる。

用語

補完代替医療

概要

(英語訳 : Complementary and Alternative Medicine）

補完代替医療とは、科学的に検証されておらず、西洋医学を実践する通常の病院では行なわれていない医療をさす。

補完代替医療は、インドのアーユルヴェーダや中国医学など長い歴史を持つ伝統医療から、食事療法、リラクセーション、マッサージ、カイロプラクティックにいたるまで非常に多岐にわたる。そのため、現代西洋医学以外の医療という以外に共通する特徴をあげることは困難である。近年、補完代替医療を求める患者が世界的に増加しており、それと平行してその研究も活発に行なわれるようになっている。

たとえばアメリカでは、1992年米国国立衛生研究所内に年間予算200万ドルが設立された代替医療事務局(OAM)は、1998年に国立補完代替医療センター（NCCAM）に格上げされ、2005年には年間予算１億2110 万ドルで運営されるにいたっている。補完代替医療が地域の文化に根ざしていることが少なくない。その意味で、国際医療保健に携わる者は、活動する現場でどのような補完代替医療が行なわれているかを知ることが望ましいと考えられる。

用語	メジナ虫症
概要	(英語訳 : Medina (Guinea) worm disease、Dracunculiasis) メジナ虫症（ギニア虫症）は線虫Dracunculus medinensisによる寄生虫感染症である。飲み水の中にいる線虫の幼虫を有するミジンコを摂取して感染する。腸管から腹腔に出た幼虫は、約12ヶ月で成虫に発育する。産卵期のメス成虫（長さ：60－100ｃｍ）は下腿皮下に移動し、感染者の皮下に水泡や潰瘍を形成して、感染者の下腿が水場などに入った時に外界に幼虫を放出する。メス成虫が下腿に移動すると灼熱感、掻痒感を伴う疼痛がある。潰瘍が細菌などに二次感染すると疼痛は激しくなり農作業が困難になる。この時期が農繁期に重なり収入が低下するため、やがて貧困を悪化させ経済問題となる。対策はミジンコに汚染された水を飲まない教育が基本である。１）池などの飲料水は避け、井戸などの汚染されていない水を飲料水とし、２）ろ過などの方法でミジンコを排除する、３）下腿に水泡や潰瘍のある感染者は患部を治療し、池などの水場には入らない、などの予防対策が有効である。WHO、ユニセフ?、カーター財団など複数の国際組織が協力してメジナ虫症の対策に乗り出し、1986年には毎年350万人が感染していたが、現在ではサハラ以南アフリカの12カ国の約3万人に限局され、対策は最終段階である。メジナ虫症対策はワクチンや治療薬を使わない、教育と行動変容を基本とする予防対策が成功していることに意義がある。残された流行地の多くは都会から隔離された田舎で、63%スーダンからの報告である。

用語

メジナ虫症

概要

(英語訳 : Medina (Guinea) worm disease、Dracunculiasis)

メジナ虫症（ギニア虫症）は線虫Dracunculus medinensisによる寄生虫感染症である。飲み水の中にいる線虫の幼虫を有するミジンコを摂取して感染する。腸管から腹腔に出た幼虫は、約12ヶ月で成虫に発育する。産卵期のメス成虫（長さ：60－100ｃｍ）は下腿皮下に移動し、感染者の皮下に水泡や潰瘍を形成して、感染者の下腿が水場などに入った時に外界に幼虫を放出する。メス成虫が下腿に移動すると灼熱感、掻痒感を伴う疼痛がある。潰瘍が細菌などに二次感染すると疼痛は激しくなり農作業が困難になる。この時期が農繁期に重なり収入が低下するため、やがて貧困を悪化させ経済問題となる。

対策はミジンコに汚染された水を飲まない教育が基本である。１）池などの飲料水は避け、井戸などの汚染されていない水を飲料水とし、２）ろ過などの方法でミジンコを排除する、３）下腿に水泡や潰瘍のある感染者は患部を治療し、池などの水場には入らない、などの予防対策が有効である。WHO、ユニセフ?、カーター財団など複数の国際組織が協力してメジナ虫症の対策に乗り出し、1986年には毎年350万人が感染していたが、現在ではサハラ以南アフリカの12カ国の約3万人に限局され、対策は最終段階である。メジナ虫症対策はワクチンや治療薬を使わない、教育と行動変容を基本とする予防対策が成功していることに意義がある。残された流行地の多くは都会から隔離された田舎で、63%スーダンからの報告である。

用語	ロジスティックス
概要	(英語訳：logistics) ロジスティックスとは、もともと「兵站(へいたん)：戦闘部隊の後方にあって、人員・兵器・食料などの前送・補給にあたり、また、後方連絡線確保にあたる活動機能（大辞林）」を表す軍事用語であり、経済において原材料調達から生産・販売に至るまでの物流を企業が合理化するための手段をいう。「材料の調達から，生産，最終ユーザーへの製品の配達，廃棄／回収までのトータルなものの流れを扱う活動」と定義される。国際保健の分野では医薬品や医療機材の試薬等の消耗品におけるロジスティックスが問題であり、拡大予防接種計画におけるワクチンのコールドチェーン（cold chain）整備もロジスティクスの1例である。ロジスティックスには施設配置、需要予測、生産計画、調達、輸送、倉庫･保管、在庫管理など多くの過程が関係しており、また、中央レベルから地方、コミュニティレベルまで広範囲でかつ、多くの施設･機関が関係するため、その整備や改善は容易ではないが、ロジスティックスの改善は病院やヘルスセンター等の医療施設のパフォーマンスに直接、関係し、その医療サービスの質の改善と深く結びついている。(三好知明)

用語

ロジスティックス

概要

(英語訳：logistics)

ロジスティックスとは、もともと「兵站(へいたん)：戦闘部隊の後方にあって、人員・兵器・食料などの前送・補給にあたり、また、後方連絡線確保にあたる活動機能（大辞林）」を表す軍事用語であり、経済において原材料調達から生産・販売に至るまでの物流を企業が合理化するための手段をいう。「材料の調達から，生産，最終ユーザーへの製品の配達，廃棄／回収までのトータルなものの流れを扱う活動」と定義される。

国際保健の分野では医薬品や医療機材の試薬等の消耗品におけるロジスティックスが問題であり、拡大予防接種計画におけるワクチンのコールドチェーン（cold chain）整備もロジスティクスの1例である。ロジスティックスには施設配置、需要予測、生産計画、調達、輸送、倉庫･保管、在庫管理など多くの過程が関係しており、また、中央レベルから地方、コミュニティレベルまで広範囲でかつ、多くの施設･機関が関係するため、その整備や改善は容易ではないが、ロジスティックスの改善は病院やヘルスセンター等の医療施設のパフォーマンスに直接、関係し、その医療サービスの質の改善と深く結びついている。(三好知明)

用語	国際保健規約
概要	(英語訳 : IHR, International Health Regulation) 1951年、世界保健機関（ＷＨＯ）憲章第21条に基づき、感染症の国際間の伝搬を阻止することを目的として、国際衛生規則（ISR）が制定された。1969年にそれが国際保健規則（IHR）と改名された。対象疾患は黄熱、コレラ、ペスト、天然痘の4疾患であった。天然痘は、その後1980年に世界から根絶されたため、2005年の改定まで、IHRの対象疾患は残る3疾患のみであった。しかし、エボラ出血熱、SARS等の新興感染症や、生物、科学、核テロが大きな健康上の脅威と認識されるに及び、この古い枠組では、国際的な健康危機の伝搬阻止に全く無力であるとの認識が共有されるようになった。 2005年のWHO総会において、IHRの根本的な改正案が決議され、2007年6月に世界中で発効した。新しい枠組みは、国境における疾病発生の通知のみならず、加盟国の国内での「国際的に脅威となる公衆衛生緊急事態（public health emergencies of international concern: PHEIC）」全てをWHOに通知するシステムとなり、WHOの国際的な検知、対応活動に国際法上の根拠を与えるものとなった。各加盟国は、PHEIC検知、対応能力を向上することが求められている。2007年6月に発効したものの、我が国を含め多くの国が未だ（2008年初頭段階）具体的な国内法整備や包括的な実施措置を取る段階には至っていない。（村上仁）

用語

国際保健規約

概要

(英語訳 : IHR, International Health Regulation)

1951年、世界保健機関（ＷＨＯ）憲章第21条に基づき、感染症の国際間の伝搬を阻止することを目的として、国際衛生規則（ISR）が制定された。1969年にそれが国際保健規則（IHR）と改名された。対象疾患は黄熱、コレラ、ペスト、天然痘の4疾患であった。天然痘は、その後1980年に世界から根絶されたため、2005年の改定まで、IHRの対象疾患は残る3疾患のみであった。しかし、エボラ出血熱、SARS等の新興感染症や、生物、科学、核テロが大きな健康上の脅威と認識されるに及び、この古い枠組では、国際的な健康危機の伝搬阻止に全く無力であるとの認識が共有されるようになった。

2005年のWHO総会において、IHRの根本的な改正案が決議され、2007年6月に世界中で発効した。新しい枠組みは、国境における疾病発生の通知のみならず、加盟国の国内での「国際的に脅威となる公衆衛生緊急事態（public health emergencies of international concern: PHEIC）」全てをWHOに通知するシステムとなり、WHOの国際的な検知、対応活動に国際法上の根拠を与えるものとなった。各加盟国は、PHEIC検知、対応能力を向上することが求められている。2007年6月に発効したものの、我が国を含め多くの国が未だ（2008年初頭段階）具体的な国内法整備や包括的な実施措置を取る段階には至っていない。（村上仁）