国際保健用語集

(英語訳：Harm Reduction)

ある行動が原因となっている健康被害を行動変容などにより予防または軽減させることをハーム・リダクションと呼ぶ。特にHIV対策では、注射薬物使用者（IDU: Injecting Drug User）が注射器や針を共有することによるHIV感染を、注射器交換や経口薬物への薬物代替によって予防する対策として取り上げられることが多い。これに相当する日本語は見当たらず、通常「ハーム・リダクション」とそのままカタカナで使用している。

ハーム・リダクションは、この対策自体が薬物使用を抑制するのでも逆に奨励するものでもない。注射器や針の共有によるHIV感染を予防するための現実的な対策であり、法規制と相反するものでもない。むしろ、違法性を強調してIDUへの取り締まりを強化するのみでは、IDUは地下組織にますます入り込み、対策が難しくなるとも言われている。また最近ではハーム・リダクションを通じて薬剤依存症の治療へのアクセスも期待されている。

同様に、セックス・ワーカーに対してもセックス・ワーカーを取り締まるなどの対策でなく、セックス・ワーカーへのコンドーム配布などより安全な性行為へと行動様式を変えることが、結果的にセックス・ワーカーの健康を守ることにつながると考えられる。

これらを実施するためには、社会の理解や法的な整備が必要であり、ヨーロッパ、カナダ、オセアニア、中国、タイ、インドなどは国家政策として積極的に推進している一方で、米国、ロシア、日本などにおいては、その取組みは限定的である。（垣本和宏） 

(英語訳：MERS, Middle east respiratory syndrome）

MERSコロナウイルスの感染により重篤な呼吸器症状と発熱、咳などを引き起こし、重症化により死亡する感染症で、2012年にサウジアラビアで初めての患者が報告された。予防のためのワクチンや治療薬はない。2012年9月から2017年6月6日までにWHOにはMERSの確定患者が1980例報告されており、そのうち死亡例は少なくとも699例であった。ヒトコブラクダが感染源と言われており、多くのヒトコブラクダからMERSコロナウイルスが検出されている。MERS患者の多くにヒトコブラクダとの接触歴があり、持続的なヒト－ヒト感染は否定的であるが、医療機関においては医療従事者が感染するなどヒト‐ヒト感染も多く報告されている。中東以外の国で報告されている患者のすべては中東からの輸入例で、2015年にはバーレーン、アラブ首長国連邦（UAE）、サウジアラビア、カタールに滞在した一人の患者が韓国で発病し、院内感染等により韓国国内で186人が感染し（うち、1人は中国で発病）、36人が死亡した。

日本では、MERSは2015年1月に感染症法上の二類感染症に分類され、検疫法上の検疫感染症にも指定された。（垣本和宏） 

(英語訳：Ottawa Charter)

1986年、カナダのオタワにおいて第1回ヘルスプロモーション世界会議が開催され、その成果がオタワ憲章としてまとめられた。憲章のなかで、ヘルスプロモーションは、「自らの健康を決定づける要因を、自らよりよくコントロールできるようにしていくこと」と定義し、健康とは「・・・日々の暮らしの資源の一つであり、生きるための目的ではない」としている。このようにオタワ憲章では、健康を目的としてではなく手段ととらえている。健康の改善には必要な条件があることも示している。平和、シェルター（住居）、教育、食料、収入、安定した生態系、持続可能な資源、社会正義、公平である。

オタワ憲章は健康改善のための以下の5つのヘルスプロモーション戦略を示している。1) 健康的な政策づくり、2) 健康を支援する環境づくり、3) 地域活動の強化、4)個人の技術の開発、5)ヘルス・サービスの方向転換。この5戦略はその後のWHOによる、健康都市や包括的学校保健活動など、世界規模のヘルスプロモーション活動の基盤をなしている。

さらに、ヘルスプロモーターの新たな役割として、以下の3点をあげている。1) advocating（政策提言を行う）：健康は社会的、経済的、個人的発展のための資源であり、目的ではないという立場をとる、2) enabling（能力をひきだす）：すべての人が、健康になるために自らの潜在能力を発揮できるような支援を行う、3) mediating（調停を行う）：他分野間との協調をはかる。(渡部明人)

(英語訳：Hansen’s disease 、Leprosy)

ハンセン病は、Mycobacterium lepraeという抗酸菌により起こる慢性感染症である。感染したヒトからの咳やくしゃみによる飛沫感染やアルマジロ等との接触により、皮膚、末梢神経、気道粘膜、眼に感染する。非常にゆっくりと成長する菌であるため、平均潜伏期間は5年で症状出現に20年かかることもある。特徴的な皮膚病変、しびれや感覚障害といった末梢神経障害、失明が出現し不可逆的に進行する。かつて日本では治療不可能な疾患と考えられ、患者への過剰な差別、隔離が行なわれていた。しかし現在では早期診断できれば、抗菌薬で治療可能である。標準治療薬はダプソンとリファンピシン、multibacillary多菌型の場合にはクロファジミンを追加する多剤併用療法である。治療薬は、半年から2年間内服を続けなければならない。WHOは1990年台から排除に向けた取り組みを開始した。1995年からは日本財団等のドナーの協力のもと、治療薬が無料で提供されている。人口1万人あたりの患者数は1983年に21.1人であったが、2016年末には0.23人と99％減少している。しかし、インド、ブラジル、インドネシア、コンゴ民主共和国、バングラデシュ等では年間3000件以上の新規患者報告がある。WHOはハンセン病の無い世界を目指し、特に流行地での対策を強化する新たな世界戦略を2016年発表し、ハンセン病の無い世界を目指すべく、流行地域にターゲットを絞った保健人材育成や薬物供給といった取り組みが行なわれている。（法月正太郎）

(英語訳：Breast Feeding）

新生児・乳児の栄養方法の１つであり、母乳で子どもを育てること。以前は人工乳で子どもを育てる「人工栄養」との対比でこの語が用いられた。しかし本邦において、1990年ごろから母乳栄養に代わり「母乳育児」の用語が用いられている。これは、母乳で子どもを育てることが単に子供に必要な「栄養」を与えるだけではなく、母子相互作用を含めた「育児」の側面を重視する必要性が認識された点が大きい。歴史的には、第二次世界大戦後、世界的に人工乳が普及し、途上国においては「哺乳びん病（bottle disease）の悲劇」と呼ばれる、不適切な人工栄養による乳幼児死亡の被害が激増した。その結果、人工乳メーカーへの批判が高まり、1981年には世界保健総会において人工乳メーカーの販売活動を規制する「母乳代用品のマーケティングに関する国際基準」が採択された。さらにWHO（世界保健機関）とUNICEF（国連児童基金）は、1989年には「母乳育児成功のための10か条」を提唱、1991年には母乳育児推進を先進的に取り組む産科施設を認定する「赤ちゃんにやさしい病院運動（Baby Friendly Hospital Initiative: BFHI）の活動を開始し、世界で発展を続けている。一方でHIV感染症の産婦による母乳育児についてもガイドラインを作成し、安易に人工乳を使用せず、状況に応じたカウンセリングを行う方針が示されている。 (小黒道子) 

(英語訳：One Health）

ワンヘルス（ひとつの健康）は、地球上に暮らす人間、動物、環境の3者が協調して、3者全ての健康を維持、増進させる取り組みのことを言う。近年、急速な経済発展と人口増加により新興・再興感染症が世界的な脅威となっている。新興・再興感染症のほとんどが人獣共通感染症であり、人間、動物（野生動物、家畜、ペット）、環境という3者それぞれの対策と改善が求められている。西アフリカでの大規模なエボラ出血熱の流行もその一つであり、これらの対策には人間、動物、環境の要素が複雑に絡み合うため、協調して問題解決にあたる必要がある。一方、これまでの対策は、人間の健康に関する問題はWHO、動物に関する問題は国際獣疫事務局（OIE）、環境や農業に関する問題は国際連合食糧農業機関（FAO）というように、国際機関が縦割りで対応するなど、協調性に欠けていた。このため近年ではワンヘルスの概念に基づき、地球規模の健康維持増進のため3者が協調して問題解決すべきであると考えられるようになってきた。例えば、抗菌薬耐性菌の問題は、ヒトに対する対策だけでなく、家畜に対する抗菌薬を適正に使用することが非常に重要である。地球上の生態系の保全は、ヒトおよび動物の健康の両者が相まって初めて達成できる。その実現と維持のためには、3者が協調して人と動物の健康維持にむけた取り組みが重要である。（法月正太郎）

（英語訳：WHO, World Health Organization）

世界保健機関は、人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された国際連合の専門機関（国際連合機関）である。1948年、55カ国のメンバーにより、国際連合の専門機関として設立され、本部はスイス・ジュネーヴ。設立日である4月7日は、世界保健デーになっている。当時の課題としては、マラリア、女性と子どもの健康、結核、性病、栄養、環境衛生であったが、現在は緊急公衆衛生危機対応、非感染性疾患、保健システム、気候変動と健康など、非常に広範囲な課題を抱えている。2018年4月現在、194の国と地域が加盟し、年一度、世界保健会議（WHA, World Health Assembly）が開催され、グローバルヘルスの課題および解決策を協議する。ジュネーブに本部を持ち、6つの地域事務局（ヨーロッパ、アフリカ、東地中海、南東アジア、西太平洋、アメリカ）を有し、世界のすべての人々の身体的、精神的及び社会的な健康（WHO憲章前文）を目指している。

具体的な活動としては、保健医療情報の収集および公開や国際基準の設定、多国間協力の推進、災害時緊急対策、感染症対策（緊急公衆衛生危機対応含む）、健康都市問題の取り組み推進があげられる。これまでの活動の一番大きな成果としては、1979年に天然痘を撲滅した事例があげられる。現在は、１）ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）、２）国際保健規則(2015)、３）医薬品へのアクセス向上、健康に関する社会・経済・環境要因への対策、非感染性疾患、４）保健関連ミレニアム開発目標分野への対策の継続、をWHOの重点活動として掲げている。また、西アフリカにおけるエボラ対応への反省から、緊急公衆衛生危機予防・対応を中心としたWHO緊急改革が2015年より行われている。(渡部明人)

(英語訳 : operational research [英], operations research [米])

オペレーショナルリサーチは、国際保健分野においては、アクションリサーチやインプリメンテーションリサーチと同じ意味で使われることが多いが、数学的・統計的モデル、アルゴリズムの利用によって、複雑なシステムにおける意思決定を支援し、また意思決定の根拠を他人に説明するためのツールとして用いられるなど、複数の用法が混在するため、注意が必要である。そのため、定義も標準化に至っていないが、提案されている定義の多くに共通するのは、その研究の目的を、研究対象のプログラムの質、有効性、または適用範囲を高めることができる介入、戦略、またはツールに関する知識の検索をするため、あるいはより具体的に保健プログラム実施上の課題に対して対応策を検討するため、と定めている。つまり、オペレーショナルリサーチの重要な要素は、保健プログラムの活動（予防、ケア、または治療）の実施中に遭遇する制約と課題を特定することによってリサーチクエスチョンを同定し、これらの質問に対する回答が直接的・間接的に問題を解決し、ヘルスケア提供の改善に寄与することである。もちろん、これは一度に起こるわけではなく、しばしば連続的かつ反復的なプロセスとなる。

その方法論としては、記述研究 (もし強力な分析要素が存在する場合、横断研究)、症例対照研究、後ろ向きまたは前向きコホート研究の3つが主に用いられ、基礎科学研究やランダム化比較研究は通常含まれない。また、データ収集方法に着目し、既存のデータ収集メカニズムを通じて収集されたデータを用いる調査・研究をオペレーショナルリサーチとして、インプリメンテーションリサーチと区別する定義を提案するものもある。いづれにしても、伝統的な科学研究が、全ての状況にあてはまる「一般化」される成果をめざすのに対し、特定のプログラムの実施上の課題に対する対応策を検討するため、特殊な状況や地域特性などに焦点をあてることを目指すことに特徴付けられると言える。

一方、数学的・統計的モデルを用いて意思決定を支援する、古典的な意味でのオペレーショナルリサーチの保健への適用も、保健システム管理や病院管理などの分野で試行されているが、先進国での実施が多いようである。（野崎威功真）

(英語訳 : Generic Medicine）

医師の診断によって処方される医薬品は、開発の経緯によって「新薬（先発医薬品）」と「ジェネリック医薬品（後発医薬品）」とに分類されまる。

医薬品を人に使用するのに先立ち、期待する効能・効果を有するか（有効性）、効能効果に比して著しく有害な作用を有しないか（安全性）などを証明する必要がある。そのため主成分である「有効成分に関する試験」と投与用に加工された「製剤化された医薬品に関する試験」が必要である。毒性試験、薬理試験及び治験と呼ばれる人による臨床試験など、新薬開発に要する期間は約9～17年、費用は約300億円以上かかる。国はデータに基づいて審査し、厚生労働大臣が承認したものだけが医薬品として流通が許される。

一方、ジェネリック医薬品は先発医薬品の長年の臨床使用経験を踏まえて開発、製造され、先発医薬品と同一の有効成分を同一量含有しており、対象とする疾病や発揮する効能・効果や使用方法・使用量（用法・用量）も基本的には変わらない。添加剤の成分や配合量が先発医薬品と異なるが有効性や安全性に違いが出ることがないように、ジェネリック医薬品の承認審査においては、生物学的同等性試験のテータの提出を求め、主成分の血中濃度の挙動が先発医薬品と同等であることが求められる。　有効性・安全性の評価が先発医薬品により既にある程度確立しているため、ジェネリック医薬品の開発期間は、約3-5年、費用も約１億円ですみ、情報収集・提供等に関する販売管理費も少額のため、低価格での提供が可能である。政府の政策的後押しにより、2005年から2015年の10年間にジェネリック医薬品の販売数量は1.7倍に増加している。（木村和子）  

(英語訳　PTSD, Post Traumatic Stress Disorder)

心的外傷（トラウマ）となる犯罪や災害などの生死にかかわる経験、死傷の現場を目撃するなどの恐怖体験が契機となり、１か月以上持続して症状を呈し、強い苦痛や生活上の機能障害をきたす精神障害。世界的にはベトナム戦争など紛争体験者、その兵士、日本では阪神・淡路大震災や地下鉄サリン事件後に注目されるようになったが、交通事故、虐待、レイプなどでも生じる。

おもな症状は、侵入（フラッシュバック、悪夢、想起刺激による心理的苦痛や生理学的反応）、回避（トラウマ体験に関連する状況や感情を避ける）、認知と気分の陰性変化（自身や他者の過剰な否定、大事な活動への関心や参加の著しい減退、愛情を感じなくなるなどの感情領域の狭小化）、覚醒度と反応性の著しい変化（睡眠障害、過度の警戒心、過剰な驚愕反応、集中困難）の４種類に分類される。

心理療法や薬物療法が主たる治療法となる。なお、PTSDを発症した人の半数以上がうつ病、不安障害、アルコール依存などを合併することが知られている。（井上信明）

(英語訳 : Official Development Assistance)

開発途上国の経済や社会の発展、国民の福祉向上や民生の安定に協力するために行われる先進国による政府ベースの経済協力のこと。OECD（経済協力開発機構）の下部機関DAC(開発援助委員会）の定義では、（１）政府ないし政府の実施機関によって供与されるものであること、（２）開発途上国の経済開発や福祉の向上に寄与することを主たる目的としていること、（３）資金協力については、その供与条件が開発途上国にとって重い負担にならないようになっており、グラント・エレメントが２５％以上であることが基準となっている。（杉下智彦） 

(英語訳：microfinance）

貧困層・低所得層向けの貯蓄・融資・送金・保険など少額の金融サービスの総称。融資だけをさす場合は「マイクロクレジット」も多用される。

1970年代に南アジアや中南米で所得創出活動を対象とする無担保融資が始められ、グループ貸付や分割少額返済といった返済率を高める手法が発展した。1990年代に入って貧困の研究が進むと、貧困層が多様な金融ニーズを抱えていることが明らかになり、供給者主導の画一的なクレジットだけでなく、様々な金融商品を開発・提供する必要性が提唱された。2000年代以降、気軽に預けられる預金、低価格の保険、携帯電話と電子マネーによる送金・決済サービスなどが登場し、サービスや資金の提供者として援助団体だけでなく民間企業が参入するようになった。

2000年代後半に入ると、援助機関がマイクロファイナンスに代わる用語として、「金融包摂（financial inclusion）」を頻繁に使うようになっている。マイクロファイナンスが貧困層・低所得層に特化した金融セクターとして扱われてきたのに対し、金融包摂では通常の金融制度にマイクロファイナンスを統合し、すべての人々が、政府の規制・監督を受けた金融サービスを安全かつ持続的に利用できることをめざしている。

既存のマイクロファイナンス機関の規格に合わず金融サービスを利用できない層、あるいは交通が不便な地域へサービスを拡大するためには、様々な機関が参入・連携し、革新的なサービスを開発する必要があるという認識に基づく。（吉田秀美） 

(英語訳 :The World Bank)

1944年のブレトンウッズ会議でIMF(国際通貨基金)とともにIBRD(国際復興開発銀行)が創設された。世界銀行は独自の規約を持つ国連の特別機関であり、世界最大の援助機関である。世界銀行は一般にIBRD(国際復興開発銀行)とIDA(国際開発協会)を意味する。これに姉妹機関であるIFC(国際金融公社)、MIGA(多数国間投資保証機関)、ICSID(投資紛争解決国際センター)をあわせて世界銀行グループと呼ぶ。本部はワシントンにある。

IBRD(国際復興開発銀行)の当初の目的は、戦争破壊からの復興と開発途上国における生産設備および生産資源の開発であった。最近は、開発途上国の貧困緩和と持続的成長のための支援を目的としている。

IBRDとIDAは各国のマクロ経済調査などの各種調査を行い、国別支援戦略を決定し、支援の重点分野を決定している。その後、借入国政府や他の援助機関との対話を行いつつ、具体的な支援プログラム・プロジェクトを決定している。案件の実施は借入国自身が行い、IBRDとIDAはこれら事業が円滑に実施されるようモニタリングを行っている。2018年7月現在189カ国が加盟している。

IDAは準商業ベースの条件での借入が困難な貧困途上国に対して、より緩和された条件で融資を行うことを目的としている。IBRDの事業資金は市場からの資金調達により行われており、IDAの融資のための事業資金は、先進国からの出資金、IBRDの純益の移転などにより行われている。世界銀行グループの5つの機関はその管理上、共通の事業所を使用しており、世界銀行の総裁に対して責任を負う。（杉下智彦）

(英語訳 : Micronutrient） 

微量栄養素とは、微量ながらも人の発達や代謝機能を適切に維持するために必要な栄養素であるビタミン、ミネラル（無機質）を指す。ビタミンはさらに脂溶性（ビタミンA、D、E、Kの4種類）と水溶性（ビタミンB1、B2、B6、B12、パントテン酸、葉酸、ナイアシン、ビオチン、ビタミンCの9種類）に分類される。

ビタミンは、タンパク質、糖質、脂質がエネルギーに変換される際の代謝サイクルに必要不可欠な栄養素であると共に、それぞれが異なる身体機能維持に作用して体を健康な状態に保っている。

ミネラルは、生体を構成する主要4元素（酸素、炭素、水素、窒素）以外の元素の総称で、必須ミネラルは16種類である（カルシウム、リン、カリウム、硫黄、塩素、ナトリウム、マグネシウム、鉄、亜鉛、銅、マンガン、クロム、ヨウ素、セレン、モリブデン、コバルト）。

微量栄養素が長期的に不足すると、欠乏症と呼ばれる健康障害を引き起こす。WHO（世界保健機関）とFAO（国連食糧農業機関）では、年齢、性別ごとの成長に必要、且つ健康維持に必要な微量栄養素の必要摂取量を定めると共に、過剰摂取による健康障害を予防するための許容上限摂取量を設定している。また、WHOは世界の微量栄養素欠乏症情報システム（Vitamin and Mineral Nutrition Information System）を有し、国・地域別の微量栄養素摂取状況や欠乏症有病率などの情報を提供している。（水元芳）

(英語訳：Health system strengthening）

保健システムは、健康に寄与する要因を改善して健康を増進・維持し、必要な人々に適切な疾病治療を行い、保健医療サービスを必要とする人々すべてに適切に提供するために必要な組織とその活動である。保健システムの目的は人々の健康が向上し健康格差が改善し、同時に住民が財政面で巨額な医療支出から守られることであり、そのために行政・財政や人材、医薬品、資機材、施設などを整備・拡充する取り組みが保健システム強化である。

疾病対策などの各プログラムが各々別々に取り組むことによる重複したシステム構築や、部分的な最適化では全体を最適化できないという教訓から、全体的な最適化の重要性に基づいて、保健システム強化の重要性が提唱された。

保健システムとその強化に関する共通理解を促進し優先課題を整理する目的で、WHO（世界保健機関）は2007年に保健システム強化戦略のための統一枠組み(6つのビルディング・ブロック)(→参照：冒頭の図をクリックすると拡大)を提唱し、この枠組みに照らして課題に対処し保健システムを強化して持続性のある成果の達成を目指した。保健システムは、適切な予算とエビデンスに基づいた保健政策と計画に裏打ちされ、質の良い教育を受け動機づけられた保健人材が適切に配置されていることや維持管理された施設・設備、質が担保された医薬品・資器材と技術が調和することで人々の保健サービスへのアクセスが改善されカバレージが広がるとともに、サービスの質と安全性が担保される。

同時に、感染症の流行や緊急事態などのグローバルな保健脅威に対応できる弾力性のあるシステムであることも重要である。（江上由里子）

(英語訳 :literacy rate ) 

成人の識字率と言った場合、15歳以上で読み書きできる者の比率を指すことが多い。実際には、識字・非識字の定義は様々である。文字を読んで理解し書き記すことができる能力のことを指すだけでない。自己の姓名を記し得る者、いわゆる自署率を識字率としている場合もあれば、情報リテラシー、コンピュータ・リテラシー、統計リテラシーといった新しい識字の概念を含めて識字と表現する場合もある。

日本では、成人の識字率は近年公的に調査されておらず、初等・中等教育の就学率が代替データとして示されている。平成27年度に公表された文部科学省による実態調査によると、外国籍など様々な背景により夜間中学やボランティアなどによって運営されている識字教室に通っている生徒が相当数存在し、不登校等により十分な教育を受けないまま中学を卒業している、いわゆる「形式卒業者」も含まれていることが報告されている。

世界的には、ユネスコのほか、ユニセフや世界銀行など国際機関が各国政府機関やNGO等が連携し、万人が初等教育を受けられるよう対策に取り組んでいる。ユネスコのGlobal Education Monitoring (GEM) レポート2017/8によると、直近の推計データで世界の大人の識字率は86%で、7.50億人が識字スキルを欠いていると報告している。（白山芳久）

(英語訳 : CD, Capacity Development) 

キャパシティ・ディベロップメント（CD）の概念化・理論化に最も早くから取り組んでいる国際機関の一つである国連開発計画（UNDP）は、キャパシティを「個人・組織・社会が、期待される役割を果たし、問題を解決し、目標を設定してそれを達成する、自立発展的な能力」、CDを「個人・組織・社会がキャパシティを獲得し、高め、維持していく経時的な過程」と定義している。また、日本政府の援助機関であり、被援助国のCDを重視する国際協力機構（JICA）によると、CDとは「途上国の課題対処能力が、個人、組織、社会などの複数のレベルの総体として向上していくプロセス」である。

このように、CDの定義にはいくつかのバリエーションが見られるが、多くに共通するのは、被援助国自身の自立的な問題解決能力の獲得・向上・維持（主体性・自立性）に焦点を当て、個人、組織、制度・社会という複数のレベルにおける総合的な能力向上（複層性・包括性）を重視する視点である。

なお、キャパシティ･ビルディング（Capacity Building）については、CDとほぼ同義で用いられることもあるが、?個人または組織における個別的能力向上に限定した概念、?能力向上を促す外からの介入行為に焦点を当てた概念、?単発的な能力向上に焦点を当てた概念として、包括性、自発性、継続性を重視するCDと区別して用いられることもある。（瀧澤郁雄）

(英語訳：IDA, Iron Deficiency Anemia）

鉄欠乏性貧血は、食事由来の鉄摂取不足、鉄吸収不良、または大量の失血などが原因となって、血中ヘモグロビン濃度が減少している状態である。単一の栄養欠乏症の中では最も多く報告されている栄養障害である。一般的に妊娠可能年齢の女性、妊婦、早産児、生後6カ月以上の乳幼児、10代女児などに多くみられる。

開発途上国では、鉤虫症による血液損失が原因となっている場合や、マラリア、結核、HIVなどの感染症に伴う場合、妊娠・授乳の繰り返しによる鉄の要求量増加が原因である鉄欠乏性貧血も多い。

鉄欠乏が妊産婦に与える影響は、免疫能の低下による感染症罹患リスクの増大や未熟児・低出生体重児の出産などが挙げられ、約20％の妊産婦死亡が鉄欠乏性貧血に関与しているとされる。乳幼児では鉄欠乏性貧血によって注意力・応答・感情表現の低下や精神発達の阻害などが生じ、学童期の貧血児は学習能力が劣るとされている。低い学習能力は将来の労働力および生産性の低下につながり、その経済損失は世界全体で年間500億ドルを超えると世界銀行は試算している。

国際機関はGlobal Nutrition Targets 2025の１つとして妊娠可能な期間にある女性の貧血の50%減少を目指しており、妊婦を対象とした鉄と葉酸補給プログラム（supplementation）が多くの開発途上国で展開されている。また、2歳未満の乳幼児を対象とした鉄補給プログラムを実施している国も多い。（水元芳）

(英語訳：AMR, Antimicrobial Resistance)

微生物（細菌、真菌、ウイルス、寄生虫）による感染症に対し、抗微生物薬が無効になる、または効果が減弱する事象を薬剤耐性という。

これまで微生物による感染症に対し、ワクチンや抗菌薬など抗微生物薬が次々と開発されてきたが、抗菌薬開発の歴史は薬剤耐性との闘いの歴史でもあった。1960年代にはペニシリンが無効な黄色ブドウ球菌に有効なメチシリンが開発されるなど、細菌感染症は最早不治の病ではないという認識が広まった。先進国では死因は感染症から非感染性疾患に変化し、1980年代以降新たな抗微生物薬の開発は減少していった。一方で、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（ＭＲＳＡ）など薬剤耐性グラム陽性球菌、多剤耐性緑膿菌、アーテスネート耐性マラリア原虫、多剤耐性結核菌など世界規模で耐性菌が拡がっている。

また、動物用抗菌性物質や抗菌性飼料添加物が使用されることにより、畜産物を介した薬剤耐性菌の伝播の可能性もあり、ヒトと動物の垣根を超えた世界規模での取り組み「ワンヘルスアプローチ」が必要であると認識されるようになった。
2015年世界保健総会で「薬剤耐性に関するグローバルアクションプラン」が採択され、日本でも2016年4月国際的に脅威となる感染症関係閣僚会議は「薬剤耐性（ＡＭＲ）対策アクションプラン2016-2020」を取りまとめた。同年5月「国際保健のためのＧ７伊勢志摩ビジョン」は薬剤耐性の対策強化に具体的行動をとることにコミットした。（木村和子） 

(英語訳 : STIs, Sexually Transmitted Infections)

性行為により感染する疾患の総称。性感染症の中には、輸血や経静脈注射、母子垂直感染など性行為以外の経路によっても感染するものも存在する。主な性感染症は、梅毒、淋菌感染症、性器クラミジア感染症、軟性下疳、性器ヘルペス、B型肝炎、C型肝炎、HIV感染症、腟トリコモナス症、尖圭コンジローマなどである。STDs(Sexually Transmitted Diseases)と記されることが多かったが、HIVのように感染してもすぐには症状がでない疾患もあることより、近年STIsが用いられる傾向にある。

世界中で毎日新たに100万人以上が性感染症に感染しているとされており、代表的なクラミジア、淋菌、梅毒、トリコモナス症など、4つのSTIsだけで、毎年3億7,700万件の新規感染が発生している。

性感染症による直接の症状のみならず、クラミジアや淋菌感染による女性不妊症、パピローマウィルス感染による子宮頚癌など、長期的な影響を及ぼすものもある。また、梅毒合併妊婦における周産期死亡の増加・先天性梅毒の発生、HIVや肝炎ウィルスの母子垂直感染により胎児・出産後の児に影響を与える性感染症も存在する。さらには、HSV 2型や梅毒に感染することで粘膜が傷害され、HIV感染リスクを高める可能性も指摘されている。

性感染症の世界戦略 (2016-2021年)では、性感染症の新規感染ゼロ、性感染症による合併症や死亡ゼロ、性感染症への差別・偏見ゼロの３つのゼロをビジョンとしている。対策は、個人に対する治療・感染予防のみならず、性的パートナーへの感染予防・治療、母子垂直感染予防、ワクチン投与（ワクチンによる予防が可能である疾患の場合）、感染スクリーニング、感染サーベイランスなど多岐に渡る。これまで、医療資源の限られた開発途上国などでは、疾患の診断にこだわらずに症状に応じて治療を提供する、症候別アプローチ（Syndromic management）が推奨されてきたが、半数以上が無症候性であることなどから、臨床検査診断の重要性が認識されるようになった。近年、特に淋病などで薬剤耐性が発生しており、対策上の脅威となっている。（野崎威功真）