国際保健用語集

用語 熱帯病研究訓練特別計画
概要 (英語訳：TDR: The Special Programme for Research and Training in Tropical Diseases）

TDRは、世界保健機関（WHO）の組織として、国連児童基金（UNICEF）、国連開発計画（UNDP）、世界銀行（WB）が共同スポンサーとなって、開発途上国に蔓延するマラリア、住血吸虫症、フィラリア症（リンパ系フィラリア症、オンコセルカ症）、ハンセン氏病、トリパノソーマ症及びリーシュマニア症の6疾患に焦点を合わせ、研究開発や教育訓練を行う事業として1975年に設立された。近年では、TDRの研究開発は、貧しい人びとの居住する地域や国家の公衆衛生に関する制度を総合的により広く検討し、住血吸虫症、結核、デング熱なども含めた、いわゆる「顧みられない熱帯病（Neglected Tropical Diseases：NTDs）」の予防・診断・治療に関する事業を行っている。一方、TDRは自らの研究施設や研究者を持たないので、各国の保健省をはじめとする政府機関、公的な研究施設や大学研究機関、製薬企業やNGOなどの官民のパートナーシップを繋ぐネットワークオーガナイザーとしての役割が主要業務といえる。(狩野繁之)
用語 専門技能者
概要 (英語訳：Skilled Birth Attendant）

SBAとは専門の技能を持つ分娩介助者のことをいう。
医師、助産師、看護師等のように、正常な妊娠・出産・産褥期において、その管理に必要な熟練した技術を修得した者であり、社会的に認められ、妊産婦や新生児の異常時の管理、緊急移送など、ヘルスプロフェッショナルとして公認された者である。
これに対しTBA（Traditional Birth Attendant）とは伝統的産婆のことをいう。WHO（世界保健機関）は、TBAとは専門的訓練を受けていないが、伝統的に、しかも自立して地域で妊娠・出産・産後の世話をしている者と言及している。
WHOはSBAの立会いの下での出産を推奨しているが、開発途上国ではSBAの立会いの下での出産は少なく、世界平均の62％を下回る国がアフリカ、アジアを中心に37か国も見られる。SBA立会いの下での出産ができていない妊産婦は、産前・産後のケアも十分に受けられていない。
WHOは妊産婦死亡の減少に向けて、専門技能者SBAの立会いを推奨し、医師、助産師、看護師の役割を明確にしている。また、TBAは出産の介助を行うのではなく、妊娠・産後のケアや相談、SBAへの妊産婦の紹介、異常時の紹介等が主な役割であるとしている。
TBAでも高等教育を受け、保健省等による公的訓練を受けた場合は介助が可能としているが、いかなる場合もSBAと連携を取りながら実施することを推奨している。（丹野かほる）
用語 青年海外協力隊
概要 (英語訳：JOCV, Japan Overseas Cooperative Volunteers）

1965年にわが国政府の事業として始まり、1974年に発足した国際協力事業団（現独立行政法人国際協力機構：ＪＩＣＡ）に受け継がれた事業で、開発途上国の人々のために自分の能力や経験を活かしてみたいという満20歳から満39歳までの若者支援事業である。青年海外協力隊は現地の人々と共に暮し、同じ言葉を話しながら、その国の人造り、国造りに協力する「草の根レベルのボランティア」と言える。ラオスへの初派遣以来40年間で82ケ国(アジア、アフリカ、中近東、中南米、大洋州、東欧）へ計30,000人余り（2008年1月現在）の隊員が派遣され、現在も約2,500人が派遣されている。派遣期間は原則として2年間である。対象職種は農林水産業、加工、保守操作、土木建築、保健衛生、教育文化、スポーツ、計画・行政の8部門、約120職種にわたる。青年海外協力隊員は公募され、選考を経て、65日間の派遣前訓練を実施した後、任国へ派遣される。保健医療分野では、歯科医師、薬剤師、看護師、助産師、保健師、臨床検査技師、言語療法士、診療放射線技師、歯科衛生士、理学療法士、作業療法士、栄養士、公衆衛生、エイズ対策、感染症対策など多くの職種が派遣されている。（坂本　真理子）
用語 グローバルヘルス
概要 (英訳：Global Health)

保健医療問題が国境を越えて拡がる事が多くなってきた。発展途上国、工業国にかかわらず国際保健医療の問題が発生して健康格差が生じている。

これらの問題の実態を明らかにして解決方法を探り対策を講じる必要性が増している。今までインターナショナルヘルスが一般に使用されてきたが、地球規模の問題は国境の概念を超えるので用語にもグローバルヘルスが導入、使用され始めている。

交通運輸の革命的発展がこれらの進行を促進している。国際政治の世界的展開にも関わりグローバルヘルス問題はますます関心を集める様になっている。地球環境問題の影響の拡がりも大きな要因である。世界の保健医療問題を世界規模で対応するのは国連の世界保健機関（WHO）であるが、各国共に関心が増大しODA, 財団などNGOも積極的に乗り出している。

グローバルヘルスで対象となる分野は極めて広いが、従来からの懸案として挙がっているのは感染症、母子保健、栄養不足問題などインターナショナルヘルスと同様であるが、難民の保健問題、糖尿病など栄養異常問題、生殖医学、生命倫理などを取り入れる立場もある。感染症問題ではエイズ、結核、マラリア（ATM)が三大感染症として大きく取り上げられているが、その他にも生命に大きく関わる下痢症、呼吸器感染症などに支援がなされている。

ワクチンで予防できる感染症は世界規模で対策が進められていて天然痘の根絶成功いらいポリオ、麻疹などに進展が期待されている。インフルエンザ、SARSなども地球規模（Global)の対策が必須である。如何にして対応するかが国際的な競争の中で研究、実行されている。（石井　明）
用語 西太平洋地域事務所
概要 (英語訳：WPRO, Western Pacific Regional Office）

WPRO（西太平洋地域事務局）は、WHO（世界保健機構）の西太平洋地域の代表として、フィリピンのマニラに地域事務所を持ち、西は中国、南はニュージーランド、東は太平洋の37の国・地域に事務所を有する。人口数では、世界の三分の一の16億を超える。目的は、WHOのミッションである世界のすべての人々の肉体的、精神的及び社会的な健康を得るために、あらゆる公衆衛生問題における西太平洋地域における対応を行うことである。

近年の主な活動は、はしかとB型肝炎を中心とした拡大予防接種計画、マラリア、結核、エイズを中心とした感染症対策、新興･再興感染症対策、特に新型インフルエンザ流行に備えての緊急対策に重点をおき、世界保健規則（IHR）が発効した2007年からは、これに基づき、この地域のすべての国々がこれらの疾患の流行に対しての検知対応する最低限の能力を持つ事を目的に、アジア太平洋地域における新興感染症対策5カ年活動計画が作成した。

そのほか、小児保健、リプロダクティブヘルス、非感染症疾患対策、緊急人道援助等、幅広い活動を行っている。さらに保健システム強化のためのキャパシティビルディングにも力を入れている。

2000年から2008年まで、日本の尾身 茂氏が事務局長を勤めていた。(仲佐保)
用語 狂犬病
概要 (英語訳:Rabies)

狂犬病ウイルスはイヌ以外にも多数の野生動物が保有し、これらによる咬傷、稀には噴霧気道感染により感染する。全世界では、毎年数万人が狂犬病によって死亡しているといわれ、アジア地域での発生が最も多い。

わが国では2006年、30数年ぶりに2名の患者が報告されたが、フィリピンでの受傷であった。感染から発症までの潜伏期間は個々の症例で異なるが、一般的には1～2カ月である。発熱、頭痛、倦怠感、筋痛などの感冒様症状ではじまり、咬傷部位の疼痛やその周辺の知覚異常、筋の攣縮を伴う。中枢神経症状は運動過多、興奮、不安狂躁から始まり、錯乱、幻覚、攻撃性、恐水発作等の筋痙攣を呈し、最終的には昏睡状態から呼吸停止で死にいたる。狂犬病は一度発症すれば、致死率はほぼ100%である。

狂犬病が疑われるイヌ、ネコおよび野生動物にかまれたり、ひっかかれたりした場合、まず傷口を石鹸と水でよく洗い流し、医療機関を受診する。必要に応じて、狂犬病ワクチン（曝露後免疫）・抗狂犬病ガンマグロブリンを投与する。
狂犬病は一旦発症すれば特異的治療法が無いので、できるだけ早期にワクチンとガンマグロブリンで対処する必要があるが、国内では抗狂犬病免疫グロブリン製剤は入手できない。予防目的でのワクチン接種（曝露前免疫）も有効である。（中野貴司）
用語 急性呼吸器感染症
概要 (英語訳 : ARI, Acute Respiratory Infections) 

急性呼吸器感染症（ARI）の中で特に肺炎は、症状が重く死亡率も高いので早期発見と適切な治療が大切である。しかし途上国においては、レントゲン検査が実施できるとは限らない。
そこで呼吸数と陥没呼吸の有無により、ARIを?上気道炎、?軽症肺炎、?重症肺炎、に分類し対処する。
“咳”のみが症状の場合は上気道炎として対症療法を行い、抗菌薬は投与しない。ただし、A群溶連菌感染症や中耳炎に対しては抗菌薬を考慮する。
“咳”と“多呼吸”を認める場合は肺炎である。1分間の正常呼吸回数は年齢によって異なり、低月齢乳児では生理的に呼吸数が多い。
“多呼吸”の判定基準は、2ヶ月未満：60回/分以上、2ヶ月以上1歳未満：50回/分以上、1歳以上5歳未満：40回/分以上である。
「軽症肺炎」の患者には、外来で抗菌薬を投与する。“陥没呼吸”を認めれば、入院治療の必要な「重症肺炎」である。
意識障害や経口摂取不良など“危険な臨床徴候danger signs”に注意することも大切である。
用いる抗菌薬は、ペニシリンが基本薬剤となる。治療開始後48時間で効果を評価し、現状の治療を継続するのか変更するのかを検討する。
低出生体重、栄養不良、母親の知識不足などは児のARI罹患や重症化の危険因子であり、ARI対策として母子保健の向上や教育啓発活動、IMCIの実践が有用である。（中野貴司）
用語 学校保健
概要 (英語訳 : School Health) 

現在学校保健の途上国支援の主流は包括的学校保健となっている。WHOはこの包括的学校保健をコンセプト化してHealth Promoting Schoolというヘルスプロモーションを基盤とした戦略を打ち出した。

他にもUNICEF等各ドナーが包括的学校保健について独自の戦略を打ち出していたが、2000年にＦＲＥＳＨ（Focusing Resources on Effective School Health）として各開発パートナーが同意した戦略として統合されている。戦略は以下の4つのコンポーネントを統合的に行うものとなっている。１）学校保健に関連したポリシー　２）安全な水と環境　３）健康教育　４）学校を基盤としたヘルス、栄養のサービス。援助する側からは見逃されやすいものとして「学校保健に関連したポリシー」であるが、これは自発的な発展を促すには必要不可欠なコンポーネントとなっている。

学校がそれぞれのポリシーをもち自発的学校保健活動を展開し、さらに学童それぞれがポリシーをもち学校保健活動に主体的に取り組むことで継続性のある学校保健が展開できるのである。Health Promoting Schoolには上記4つのコンポーネントとは別に独立したコンポーネントとして「地域との連携」をあげられていたが、ＦＲＥＳＨでは地域との連携はすべてのコンポーネントに重要であるとされている。つまり学校から地域にポリシーや環境改善、健康教育を発信でき、逆に地域住民が学校保健に参画することによってより効果的かつ継続的に学校保健活動が展開できることになる。

現在包括的学校保健は、感染症対策における健康教育のアプローチとしても注視されソーシャルワクチンの一つともいわれている。また包括的学校保健はヘルスプロモーションの一環としても重視され、途上国保健開発の新しいアプローチとして取り上げられるにいたっている。（小林潤）